仮想現実(VR)ゲームのプレーヤーが実際に足を動かしてVR空間内を移動できるようにする手段として、サンダルのような歩行型VRデバイス「Cybershoes」を以前紹介した。Cybershoesは、底面に設けられたローラーを装着者が回転させ、その動きをVR空間へ反映するため、移動と方向転換しか制御できない。 これに対し、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中の「WalkOVR」は、足だけでなく下半身の動きもとらえるので、VRコンテンツでよりリアルな体験ができそうだ。
ヌーラボは5月29日、同社が提供するオンライン作図ツール「Cacoo」をアップデートし、複数人で図を共同編集する際に、全員のカーソルの動きをリアルタイムで示す「ライブカーソル機能」をリリースしたと発表した。 Cacooは、ダウンロードの必要なく、URLを共有するだけで複数人で図を共有・共同編集できるサービス。今回追加されたライブカーソル機能により、ミーティングやフィードバックの際に、チームメンバーが図のどの部分について話しているのかが、これまで以上に分かりやすくなるとしている。ただし、ボタンひとつで利用するかどうか(ON/OFF)を切り替えられる。 また、今回のアップデートでは、ライブカーソル機能に加えて、テキストの入力やシェイプの編集など、他のユーザーが図に対して行っている操作のリアルタイム表示にも対応した。これらのアップデートは、フリープランを含むすべてのプラン(エンタープライズプラン
任天堂は5月31日、Nintendo Laboの公式サイトを更新し、発売中のNintendo Switch用ソフト「大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL」(スマブラSP)に対応することを発表した。同日付で配信されたスマブラSPの更新データ「Ver. 3.1.0」を適用することで、新モード「VRモード」が追加されるという。 このVRモードは、「Nintendo Labo Toy-Con 04: VR Kit」の「VRゴーグルToy-Con」と組み合わせて楽しむもので、CPファイター同士の戦いを好きな位置や角度から観戦したり、自分でファイターを操作してVR乱闘を楽しんだりできるとしている。なお、VRモードは1人プレイ専用のモードとしている。
メガネほどの大きさで限られた機能の「Vuzix Blade」のようなスマートメガネや、もっと大きくて高価な「Magic Leap」のようなヘッドセットは有望だが、軽量な拡張現実(AR)メガネはまだ実現していない。2019年に登場するnrealの折りたためる複合現実(MR)メガネは、サングラスほどの大きさでスマートフォンに接続して使用し、そうしたギャップを埋めてくれる可能性がある。 筆者らが2019年にデモを見る機会を得た「nreal light」は、Magic Leapや「HoloLens」の妥当な機能縮小版といった感じだ。nreal lightは、かつては外付けのプロセッサーユニットが付属していたが、Qualcomm製「Snapdragon 855」を搭載した承認済みスマートフォンにUSB-Cで接続するようになった。ゲーミングスマートフォン「Black Shark 2」が、nrealのス
2019年5月30日、LINEはスマートフォン時代のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」の「ライトコース」において、新たな機能として「ターゲット オプション」をリリースしたことを発表した。 LINEリサーチ「ライトコース」とは、フォーマットに沿った調査ファイルをLINEに提出するだけで調査を実施できる、低価格・短納期が特長のコース。 「ターゲット オプション」で、事前調査不要でより短期にアンケートを実施可能に 一般的な調査では、ターゲットとなるモニターに絞ってアンケートを配信するために、事前調査を行って対象者を抽出する必要があるが、「LINEリサーチ」の「ライトコース」では、今回提供を開始した「ターゲット オプション」を利用することで、特定のカテゴリにおいて事前調査での抽出不要でターゲティング配信を行うことが可能になるという。 また、「ターゲット オプション」では、ターゲティング設
独自トークンを使った海外シェアハウス「トークンハウス」は、1拠点目であるカンボジアのプノンペンに続き、インドネシアのバリ島に、2拠点目となるシェアハウスをオープンしたことを発表した。 トークンハウスとは、世界中にあったかい居場所をつくることを目的とした完全審査制のコミュニティ。 コミュニティコインプラットフォーム「fever」を活用し、独自のコミュニティコイン(TKC)を流通させ、新たなコミュニティのあり方を提示しているという。 コミュニティ参加者は、コミュニティ参加で付与されるコイン(TKC)を使って、世界中に展開していくシェアハウス「トークンハウス」に無料で宿泊することが可能。 トークンハウスに参加するメリット 自分のやりたいことが、みんなの「得意」で形になる トークンハウス には、経営者、上場企業の幹部、医者、教員、プロブロガー、エンジニア、デザイナー、ライター、動画クリエイター、航
LINEは2019年5月30日、これから起きる未来の出来事を予想して楽しむ新感覚の未来予想コミュニティ「4CAST」を、同日より正式リリースしたと発表した。 未来を予想し正解すると報酬を得られる「未来予想コミュニティ」 「4CAST」は、自分が持つ知識や直感を使ってこれから起きる未来の出来事を予想する「未来予想コミュニティ」である。「明日の天気」、「スポーツの試合結果」、「テレビ番組の放映内容」など、当日になるまで正解のわからないさまざまな「トピック(問題)」の未来を予想し、正解するとLINEポイントに変換できる報酬(LINK Point)を獲得することができる。 2018年9月よりベータ版を展開、スポーツや音楽、芸能などの誰もが楽しめるさまざまなトピックをゲーム感覚で予想できるという点が好評で、2019年5月時点での累計トピック参加者数は4,000万人を突破した。そして、今まで以上に気軽
エン・ジャパンは、同社が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している転職コンサルタントを対象に「求められるリーダー像」についてアンケート調査を行ない、2019年5月29日にその結果を発表した。 それによると、企業が求めるリーダー像の第1位は「支援型(サーバント型)リーダー」だった。 求められるのは「支援型リーダー」 転職コンサルタントに「ミドル世代の転職者に企業が求めるリーダー像は、どのようなタイプが多いですか?」と聞いたところ、メンバーや組織の主体性を引き出す「支援型(サーバント型)リーダー」(34%)が最多だった。 次いで、カリスマ性や変革性により組織を統率する「統率・支配型リーダー」(25%)、権威・権限で統率する「管理型リーダー」(21%)が続きます。自身の自己実現を軸に周囲を巻き込んでいく「自己実現型リーダー」(13%)は1割に留まった。 「これ
教壇にロボットが立ち、学生たちに授業をしている――SF小説や映画などではお馴染みのこの風景は、未来の出来事と考えがちだ。しかし、海外の大学や専門学校は、キャンパスのあらゆるところで、人工知能(AI)の活用を始めている。 各産業界ではAIの活用が進む。医療分野では、2017年に米国で行われたロボット支援手術は70万件近くに及んだそうだ © geralt (CC BY-SA 4.0) 各界で取り入れられるAIは高等教育分野にも 医療、財務、輸送、小売、顧客サービスなど、多くの産業分野で人工知能(AI)の導入が進んでいる。 米国大手コンサルティング会社、マッキンゼー・アンド・カンパニーが2018年に行った調査によれば、運営上AI技術を少なくとも1つは取り入れていると回答した企業は47%に上った。2017年調査時の20%という割合と比べると、ビジネス界におけるAI採用の活発化は目覚ましい。 一方で
iPS細胞を使い、肝炎の状態を再現した「ミニ肝臓」を、東京医科歯科大の武部貴則教授らが作製した。iPS細胞から作った「臓器」で病気を再現したのは初めて。体内に近い状態を外部で観察でき、病気の仕組みの解明や治療薬探しに生かせるという。 論文は31日、米科学誌セル・メタボリズムに掲載される。研究グループは、人間のiPS細胞を元に、複数の細胞からなり、臓器特有の働きを持った直径0・2ミリの「ミニ肝臓」を作った。炎症などを引き起こす肝星細胞やクッパー細胞という細胞も一緒に作ることで、肝臓に脂肪がたまって炎症を起こす「非アルコール性脂肪肝炎(NASH(ナッシュ))」の状態を再現できる。 NASHは、飲酒の習慣がなくても発症する。患者は近年増加しており、国内に数百万人いると推定される。進行すると肝硬変や肝がんにつながるおそれもあるが、発症の仕組みはわかっていないことが多く、有効な治療法がないという。
2019年5月31日 6時15分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと で資産を形成することに抵抗が大きい日本人は多い 株の売買を短期的に繰り返す「ギャンブル」的なイメージがあるためだという iDeCoといった非課税制度のように本物のは時間がかかるものだそう ゼロ金利といわれる現在でも、日本人の預金保有額は増える一方。なぜで資産を形成することに抵抗が大きいのでしょうか。■本気を出した金融庁政府から「貯蓄からへ」のスローガンが発せられて久しいですが、日本人の現預金保有額は1千兆円規模にまで増大しています。これがすべてゼロ金利のまま退蔵されている現状を強烈な危機感で捉えた金融庁は、「貯蓄から資産形成へ」とフレーズを換えて、生活者が真っ当な行動を起こすよう本気で働きかけ始めています。 金融庁はなぜキャッチフレーズを「へ」から「資産形成へ」と換える必要があったのでしょ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く