著者プロフィール:吉田典史(よしだ・のりふみ) 1967年、岐阜県大垣市生まれ。2005年よりフリー。主に、経営、経済分野で取材・執筆・編集を続ける。雑誌では『人事マネジメント』(ビジネスパブリッシング社)や『週刊ダイヤモンド』(ダイヤモンド社)、インターネットではNBオンライン(日経BP社)やダイヤモンドオンライン(ダイヤモンド社)で執筆中。このほか日本マンパワーや専門学校で文章指導の講師を務める。 著書に『非正社員から正社員になる!』(光文社)、『年収1000万円!稼ぐ「ライター」の仕事術』(同文舘出版)、『あの日、「負け組社員」になった…他人事ではない“会社の落とし穴”の避け方・埋め方・逃れ方』(ダイヤモンド社)、『いますぐ「さすが」と言いなさい!』(ビジネス社)など。ブログ「吉田典史の編集部」、Twitterアカウント:@katigumi 前回の記事で、知人のコンサルタントの考え方
日本人の行動パタンはなにかと外国人にはわかりにくい。たとえば現在の政界の動静を見ても、誰がどういう基準で行動しているのかさっぱりわからない。民主党も自民党も、さまざまな思想を持つ人たちの寄せ集めにすぎないからだ。 津上俊哉氏(@tsugamit)も日本のそうした現状に不満を抱く一人だ。1957年生まれ。東大法学部を卒業した後、通産省に入る。その後、外務省に出向、中国畑を歩んだ方だ。いまは役所を退職して、中国投資を専門とするベンチャーキャピタルの代表を勤める。中国経済の実践的専門家である。 津上氏執筆の「岐路に立つ中国」の書評を以前書いたこともある。私は未読だが「中国台頭」では、サントリー学芸賞を受賞している。 岐路に立つ中国―超大国を待つ7つの壁 作者: 津上俊哉出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2011/02/26メディア: 単行本 クリック: 8回この商品を含むブログ (
世界42カ国にて事業を展開し、総従業員数78,500人以上というヨーロッパ最大のIT企業AtosのThierry Breton CEOが「今後18ヶ月以内に社内メールゼロ」という方針を考えているそうだ(The Telegraph、本家/.)。 各従業員は電子メールに週あたり5~20時間費やしているが、毎日受け取る200通のメールのうち重要なものはほんの1割に過ぎず、「電子メールはもはや(コミュニケーションのための)適切なツールではない」とBreton氏は指摘する。また、大量の情報の処理は今後企業が取り組むべき重要な問題であり、考え方を変えるべき時である」とのこと。 Breton氏は電子メールの代わりとしてFacebookやTwitterから着想を得たチャット式のコミュニケーションサービスを採用したいという。11~19歳の若年層において電子メールを利用しているのはたった11%であるとの調査結
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