｢離島に行きたいな♪｣日本人旅行者、素直にカーナビを信じて海に突っ込む
｢離島に行きたいな♪｣日本人旅行者、素直にカーナビを信じて海に突っ込む2012.03.21 15:005,389 さすがにネタかと思いました。 オーストラリアで旅行中の日本人学生3人組がブリスベンの東に位置するノースストラドブローク島へ行こうとしたところ、カーナビに誘われて車ごと海に突っ込んでしまったそうです。 ｢カーナビが行けるっていうんですよ。ずっと同じ道を示していたので、コースどおりに運転してたんです｣ 目的地への近道を教えてくれる便利なGPS。でも、本島と離島の間に15kmも海があることは言い忘れてしまったのでしょうか？ 結局、RACQ（日本でいうところのJAF）に救出された3人組。今回はそのまま帰国することになってしまいましたが、いつかまたオーストラリアに来ることを楽しみにしているそうです。きっと、この旅はまだ続いているのでしょう。 次回こそ目的地に辿りつけますように。そして愉快
「市の名前、売ります」破綻寸前の大阪・泉佐野 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
財政破綻一歩手前の大阪府泉佐野市は、新たな歳入確保策として、企業から広告料をもらう代わりに市の名称を企業名や商品名に変更する自治体名の命名権（ネーミングライツ）売却に乗り出すことを決めた。 契約期間は１～５年で、国内外の企業を対象に６月から１１月末まで募集、広告額は企業から提案してもらう。名称変更は市議会過半数の賛成で可能だが、市民からの反発も予想される。 自治体名の命名権が売却されるケースは総務省でも「聞いたことがない」（市町村体制整備課）という。 計画では、市の名称のほか、香川県の「うどん県」のような愛称の命名権も売却。また、市役所庁舎や、市道の通称も売却対象とし、市職員が着用する制服などへの企業広告も募る。企業の誘致による、雇用創出や税収アップも期待している。
不定期連載『スペイン通信』：スペインメディアの重鎮、『アス』編集長に聞く（中） | Goal.com
スペインからの生の情報をお届けする新企画「スペイン通信」。第１弾として、前回から有名スポーツ新聞『アス』の編集長アルフレッド・レラーニョ氏に聞いた話をお届けしている。 ロングインタビューの第２弾では、現在のバルセロナや、同氏が存在を主張し続ける “ビジャラト”について語ってもらった。 ■「現在のバルサは驚愕のチーム」 ―現在のバルセロナは、歴史上最高のチームでしょうか？ 「私が見た中では最高のチームだ。私は、１９５５～６０年にヨーロッパカップ（現チャンピオンズリーグ）５連覇を果たしたマドリーを見ていない。サッカーを見始めたのはその後で、アルフレッド・ディ・ステファノはすでに衰えていた。現在のバルセロナのような完璧なサッカーをするチームは、これまで見たことがない。特に、その安定性に目を見張る。１シーズンに戦う５０試合のうち、３０～３５試合でほぼ完璧な試合を見せる。驚異的な３０試合、素晴らしい
不定期連載『スペイン通信』：スペインメディアの重鎮、『アス』編集長に聞く（上） | Goal.com
スペインのサッカーメディア、特にスポーツ新聞は、欧州の中でも特に異質と言える。レアル・マドリーとバルセロナを中心とするひいきのクラブを持ち、偏重とも呼べる報道スタンスを取るのだ。その中で、トップの『マルカ』に次ぐ発行部数を誇るのが『アス』だ。今回Goal.com日本版は、その編集長を務める、アルフレッド・レラーニョ氏に話を聞く機会に恵まれた。 １９５１年生まれのレラーニョ氏は、『マルカ』の記者から始めて『ムンド・デポルティボ』『エル・パイス』などで経験を積み、９６年に現職に就いた。同紙でさらに名を馳せ、ＥＵＲＯ２００８の解説やサッカー討論番組にも出演と、テレビでもサッカーファンにお馴染みとなっている。また、スペインサッカー連盟の会長アンヘル・マリア・ビジャールと懇意にあるチームが審判の恩恵を受けるという“ビジャラト”の存在を主張し続ける人物としても有名だ。 ■「中立の立場を取るのは難しい」
高橋洋一氏が反論！「その消費増税論議、ちょっといいですか」：日経ビジネスオンライン
2月に日経ビジネスオンラインが連載した「今さら聞けない消費増税」に対し、嘉悦大学教授で元財務官僚の高橋洋一氏がツイッター上で「ミスリーディングだ」と指摘してきた。 とりわけ高橋氏が反論するのは第2回「日銀がもっとお金を刷って経済成長すれば、増税は不要では？」の中にある国債の日銀引き受けに関するくだりだ。 連載で森信茂樹氏は「お金を刷れば経済は成長する」という主張に対して、「日銀引き受けは財政法で禁じられている」「流通市場でするのと発行市場でするのは違う」「日銀引き受けは通貨の信認を損なう愚考」などと否定していた。 それに対し、「自分は（旧大蔵省理財局や官邸で働いていたとき）毎年やっていた」「但し書きがあり、国会の議決を得た範囲ではできる」などと激しく反論する。高橋氏は、徴収漏れ対策や公務員改革などについても、「増税の前に出来ることがたくさんある」「増税しなくても財政再建が出来る」「国家公務
時事ドットコム：消費増税で「経済活性化」＝首相、歳出削減に努力表明
消費増税で「経済活性化」＝首相、歳出削減に努力表明 消費増税で「経済活性化」＝首相、歳出削減に努力表明 野田佳彦首相は１６日午前の参院予算委員会集中審議で、消費増税が経済に与える影響に関し「将来への不安をなくしていくことで消費や経済を活性化させる要素もある」と述べ、社会保障の安定化によるプラス効果を強調、「総合的に勘案すべきだ」と増税への理解を求めた。自民党の片山さつき氏への答弁。 首相は消費税について「全世代で公平に分かち合う安定財源だ」と指摘。社会保障と税の一体改革に当たり「国民からは身を切る覚悟も迫られている。政治改革、行政改革、経済再生など包括的に進めていかなければならない」と述べ、歳出削減やデフレ脱却にも取り組む考えを強調した。民主党の川合孝典、大久保勉両氏への答弁。（2012/03/16-13:12） 一覧に戻る
「喫煙率が下がると肺がん死が増える」のはなぜか？ - NATROMのブログ
武田邦彦氏が、「どうも何かを間違っているような気がします」という保留付きながら、「タバコを吸わない人に対して、タバコを吸うと肺がんの死亡率は１０倍以上減る」という推論をしていました。 ■武田邦彦 （中部大学）: 奇っ怪な結果？？ タバコを吸うと肺がんが減る？！ でも、なにか釈然としなかったので、1955年頃から1985年頃までの統計的データから、「タバコを吸うと何倍ぐらい肺がん（気管、気管支を含む）になりやすいのか？」という計算をしてみました。基礎となるデータは厚労省やがんセンターなどから出ている男性のものを使い（下の図。データ自体は誰も異議がないと思います）、次の前提を起きました。 １） タバコの害は継続的に２０年ぐらい吸った人が、さらに２０年ぐらい後に肺がんになる（そのために1985年以後の喫煙率のデータは使えません。1985年の20年後は2005年になり、それ以後はデータがまだ無いか
原発事故 健康影響に長期間注意を NHKニュース
２６年前に事故を起こしたチェルノブイリ原子力発電所の関係者が、１９日、国会の原発事故調査委員会に出席し、原発事故のあとに生まれた子どもの中には、健康に異常が見られるケースも出ているとして、国は、放射性物質の健康への影響に、長期にわたって注意を払う必要があると訴えました。 国会の原発事故調査委員会には、ウクライナ非常事態省のホローシャ・チェルノブイリ立入禁止区域管理庁長官ら３人が参考人として招かれました。 この中でホローシャ氏らは「チェルノブイリ原発事故の発生当時、子どもだった人が親になり、生まれた子どもの中には、健康に異常が見られるケースもある。国は、真剣に向き合う必要がある」と述べ、国は、放射性物質の健康への影響に、長期にわたって注意を払う必要があると訴えました。 また、ホローシャ氏らは「ウクライナでは、子どもたちや住民を社会心理学的な面からサポートするセンターを設置している。また、放射
伊方原発、再稼働不透明に…班目氏が慎重姿勢 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
内閣府原子力安全委員会の班目春樹委員長は１９日、四国電力伊方原子力発電所３号機（愛媛県）の「ストレステスト（耐性検査）」１次評価について、保安院の審査書を安全委で検証するのは時間的に困難との見解を示した。 保安院と安全委が４月以降に設立予定の原子力規制庁に統合されるため、評価作業の時間が十分取れないとしている。 保安院は同日開かれた専門家による意見聴取会で１次評価結果を「妥当」とする審査書案を公表し、近く成案化して安全委に提出する方針を示している。しかし、安全委側が慎重姿勢を示したことで、伊方３号機の再稼働に向けた今後の見通しは不透明になった。 班目氏は同日の記者会見で「安全委は３月末に廃止されると考えている。そういう組織に（伊方３号機の審査書を）持ってくることは、ありえない」と述べたうえで、１次だけでは安全性の評価は不十分とする従来の主張を繰り返した。
あなたの知らない超高速開発
あなたが携わるシステム開発プロジェクトで、開発速度が10倍速くなったらどう思うだろうか。「利用者にすぐに使ってもらえたり早く帰れたりするので、嬉しい」と思うか、「人月で見積もっているので売り上げが減ったりこれまでのマネジメントの方法が変ったりするので、嬉しくない」と思うか。 いずれにしろ、その後にこう思うことだろう。「そもそも10倍なんてできるわけないじゃないか」。だが、実際にできているユーザー企業が登場している。 記者は今年の1月と2月、日本と韓国で25社以上のユーザー企業を訪ねた。日経コンピュータの3月15日号に掲載した特集「『超高速開発』が日本を救う ～サムスンは既に始めている～」の取材のためだ。その中で、スクラッチ開発と比べて「10倍以上に開発効率が高まった」という声を、いくつも聞くことができた。三井住友海上火災保険や朝日生命保険、東京都足立区役所などである。 これは簡易的なシステ
孫正義さんが再生エネルギー買取で年間4兆円欲しいと言ってます - やまもといちろうBLOG（ブログ）
画餅で風呂敷を広げるのは構わないんですが、途中まで勝手に進めた太陽光発電のプロジェクトを人質に予算を取ろうと頑張っておられます。まあ、脱原発を志向すること自体は問題ないのですが、20年間コストダウンさせるつもりのない計画というのはソビエト時代の貿易大綱みたいで面白いですね。 １キロワット時４０円、期間２０年間 太陽光買い取りで事業者要望 http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/120319/cpd1203192049005-n1.htm 総電力の15％を賄うと5兆円強、別に自治体が要望した先すべてで対応して国が助成を出す必要は毛頭ないので、このあたりの取り組みをやるにあたって幾ら政治主導でも返り血は浴びる前提での「吹っかけ」なのでありましょう。 とはいえ、自然エネルギー普及のための突破口はどうしても必要であり、原子力発電への依存を減らすという意味でも
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ノートPCにあった「日本のマンガ」で逮捕：その顛末