Jリーグ絡みの移籍ネタを中心にサッカー関連の情報を載せていきます。 海外記事の内容に関しては、自身の拙い英語力と翻訳サイト頼りですので誤読等がありましたらご容赦ください。 情報元サイトへのアクセスは自己責任でお願いします。 当ブログはリンクフリー、アンリンクフリーです。
リーグ戦終了から1週空いての天皇杯4回戦はホームでの清水エスパルス戦。 清水とは去年も当たっておりその時は2対2でPK戦で勝ち上がりを決めており、またリーグ戦でも清水とは2010年7月のアウェー戦依頼負けがない。 ただ、リーグ戦が終わりクルピとマテル、さらにはシンプリシオ、キム・ジンヒョンが帰国しヘベルチもレンタル期間満了、さらには最終節での藤本の負傷と柿谷もまだ戻っていないというかなりスクランブルな状況。 という事でコーチの小菊さんが率いるセレッソのスタメンは右SBに酒本、扇原が横山とのダブルボランチ入り、山口が左の2列目、南野が杉本との2トップとなっている。 一方の清水は最終節にもゴールマウスを守った山本がスタメンに入り右SBには吉田、そしてCFには伊藤が入っている。 ■マッチアップ
Jリーグは、毎シーズン、アンフェアなプレーによる反則ポイントが多いクラブに対し、制裁措置として反則金を科しています。 今シーズンは、下記のJ1・4クラブ、J2・5クラブがその対象となりました。 (参考:2011シーズン J2・4クラブ) これは、Jリーグ規約第11章『制裁』第157条〔アンフェアなプレーに対する反則金〕および第158条〔反則ポイントの計算方法〕に基づく措置となります。 J1
衆院選挙が終わった。民主党の惨敗ぶりと自民党の圧勝ぶりがここまでとは、私もさすがに思わなかった。民主党にもいい政治家はいるので、もともと自民党寄りの私ですら、少々気の毒に思う。 もっとも自民党側は、この投票結果が自民党支持よりも民主党政権不支持の結果であることは分かっているようで、インタビューに答える安倍晋三総裁の表情も硬かった。 どこが政権を担おうが、誰が首相になろうが、今の日本の運営が極めて困難であることは変わりなく、26日にも組閣されるであろう安倍新内閣は何をやっても、厳しい抵抗や批判にあうことは想像に難くない。願わくば、本筋と関係ない揚げ足とりのような揶揄に振り回されることのなく、政治に専念できる政権であってほしいものだ。 ところで、間もなく誕生する安倍新政権に中国側はどのような期待を寄せているのだろうか。今回のコラムは中国側が安倍新政権をどのように見ているのか探ってみる。 安倍政
ラムセス3世(Ramses III)のミイラ(2012年12月17日提供)。(c)AFP/EURAC/Catalogue Catalogue général des antiquités égyptiennes du Musée du Caire: The Royal Mummies Le Caire : Imprimerie de l'Institut français d'archéologie orientale, 1912 Catalogue General Antiquites Egyptiennes du Musee du Caire 【12月18日 AFP】(写真追加)古代エジプトで神とあがめられた「最後の偉大なファラオ(王)」、ラムセス3世(Ramses III)は後継者争いのさなか、暗殺者に喉をかき切られて最期を迎えた――科学者たちが17日、3000年前の王家の殺人事件の
今の選挙制度では最多の1500人余りが立候補し、新たな政党も加わって各地で混戦となった今回の衆議院選挙。インターネットでは、大量のブログの記事やツイッターの書き込みなどから複雑な選挙情勢を読み解こうとする本格的な分析が行われました。 選挙ビッグデータに注目 テレビなどの開票速報で注目されるのが、各候補の当選が確実になったことを伝える「当確」の速報です。 NHKでも情勢分析担当者が、各候補の政策や支持基盤、過去の選挙の得票数、世論調査や出口調査など、膨大なデータの分析に当たります。 今回インターネットではそうしたデータとは別に、ネット上の選挙に関するビッグデータを対象にした本格的な分析が行われました。 分析の対象はインターネットの日本語ブログの記事と、すべてのツイッターの書き込みです。 調査に当たったコンサルティング会社のルグラン社では、まずネット利用者の関心を調べるために、衆院選公示日の1
自民党の安倍晋三総裁が再び日本の総理大臣になることが決まった。自民党は歴史的な大勝利を飾り、逆に与党だった民主党は過去に類例のない規模の大きな敗北を喫した。 だが勝者の安倍氏に対し、早くも「右翼」「右傾化」「タカ派」といったレッテル張りの言葉がぶつけられている。日本の領土を奪取しようという中国や韓国は安倍政権が「右傾化」していると声高に非難し、日本国内でも朝日新聞など反安倍陣営からの同様の攻撃が頻繁である。米国の一部にも似た動きがある。 しかし、「右傾化」とはそもそもなんなのか。ひょっとしてなんの実質的な意味のない、ののしり言葉ではないのか。そんなことを感じさせる意見が、米国の知日派、アジア専門家によって表明された。 「日本は真ん中へ向かおうとしているだけ」 日本の総選挙投票日の6日前、12月10日、大手研究機関のヘリテージ財団が討論会を主催した。「韓国と日本の選挙を評価する」と題された一
今回の衆院選は極めて異例づくしであった。小選挙区制の下で12の政党が争ったことは言うまでもなく、いくつかの政党で金融政策の手法(物価目標の設定、外債の購入など)や日銀のあり方(日銀法改正、政府とのアコード締結)が政権公約に盛り込まれた。経済の専門家による議論ならともかく一般市民が次の政権を託す政党を選ぶ際の争点になること自体、過去に例がなかったのではないか。長らくデフレ、円高が継続し、一向に変わらない状況に対して広い層で焦燥感が相当募っている表れとみることもできよう。 しかし、金融政策・日銀のあり方がイシューになればなるほど、金融政策がまるで「魔法の杖」の如くに日本経済を自在に操れるような印象を国民に与えてはいないだろうか。大胆な金融政策はつきつめていけば日銀によるリスクの高い資産の購入となる。しかし、そのリスクが損失という形で表面化すればそれは政府が補てんせざるを得ない。財政法で原則禁止
都内ホテルで実業家らを前にスピーチする自民党の安倍晋三(Shinzo Abe)総裁(2012年12月18日撮影)。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO 【12月18日 AFP】近く次期首相となる自民党の安倍晋三(Shinzo Abe)総裁(58)は18日、バラク・オバマ(Barack Obama)米大統領との電話会談後、実業家らに対し、電話で「ブッシュ大統領」と会話したと間違えて語った。 衆院選の自民党大勝後、間もないタイミング行ったスピーチでの出来事だった。記者や実業家らがくすくすと笑い出したため、安倍氏は間違いに気付いてすぐに訂正した。 この会合で安倍氏は、経団連(Keidanren)の幹部らに対し、日米の安全保障同盟の重要性についてオバマ大統領と一致したと述べた。 安倍氏は米国がジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)政権だった2006~7年に首相を務めている。
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