仕事をする上で会議や上司を説得する際など数値のデータが必要になることは多いと思いますが、意外とデータを入手できるサイトって知られていないなと思います。ネット上でも無料でかなり多種多様なデータが入手できるので、今回5つのサイトをまとめてみました。 1.生活定点 こちらは博報堂が公開している情報サイトで、主に消費者の意識調査をメインに情報発信しています。つい先日も20年間にわたって実施してきた生活者意識の調査のデータを無料で一般公開したことで話題になりました。これはマーケティング関係者であればぜひチェックしておきたい、ユーザーが何を考えているのか?を知ることができるサイトです。 22年分のデータを公開した特設サイトもあるので、こちらもぜひ。 2.ニールセン 主にデジタルマーケティングに役立つ情報を公開しているニールセン、プレスリリースなども積極的に打っており、最新のITサービス利用動向を知りた
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楽天レシピはなぜクックパッドに勝てないのか?(The reason Rakuten-recipe can’t beat Cookpad) 楽天レシピは2010年10月1日にオープンしました。レシピ投稿は50ポイント、つくったよレポートはレシピ投稿者とレポート投稿者の双方に10ポイントが付与される仕組みでオープンしたことや(ポイントは楽天市場で1ポイント1円)、楽天が約7000万人の会員を持つ巨大プラットフォームであることから、「クックパッドを抜く」とまで騒がれたものです。(参考:cnet「『年内にクックパッド抜く』―楽天レシピ、ポイント連動で攻勢」) それも今は昔。いまさら誰も騒ぎませんが、楽天レシピがクックパッドに勝てる気配は見られません。 楽天レシピ http://recipe.rakuten.co.jp/ クックパッド http://cookpad.com/ (ともにDoubleCl
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現在ビジネスの第一線でご活躍されている方々に キャリアの転機 [Turning Point] をお聞きしたインタビュー。
今や月間で訪れるユーザーが800万人を超えるという日本最大の料理サイト「クックパッド」を創業した佐野陽光氏。Rubyをいち早く採用するなど、先進の技術を積極的に活用しているテクノロジーカンパニーを率いている人物だ。 クックパッド株式会社 代表執行役社長 佐野 陽光氏 書籍『600万人の女性に支持される「クックパッド」というビジネス』が刊行されたのは、2009年5月のこと。だが、刊行から1年を待たずして“600万人”はすでに“800万人”を超えるスケールになっているという。女性には圧倒的な知名度を誇る超巨大サイト、クックパッド。料理レシピを投稿したり、検索したりできるサイトだ。2009年夏には東証マザーズに上場も果たした。この会社を1997年に創業したのが、佐野氏。 慶應義塾大学SFCに学び、卒業後に起業した。何よりユーザーは普通の主婦。食事の準備や子育ての合間に見る。そんな忙しい主婦がこれ
クックパッドが発表した2010年4月期の決算(単体)は、、売上高が前期比約2倍の22億700万円、営業利益が約2.6倍の10億6400万円になるなど、大幅な増収増益となった。 経常利益は約2.6倍の10億5200万円、純利益は2.4倍の5億6700万円。年間5円の初配当も行う。 売上高の内訳は、マーケティング支援事業が9億6700万円(59.8%増)、会員事業が8億5100万円(380.8%増)、広告事業が3億8800万円(29.1%増)。会員事業では「モバれぴ」プレミアムサービスの検索機能カイゼンやレシピ投稿の機能追加などの強化を進め、前期から約4.8倍の大幅な増収になった。 4月のクックパッド月間ユーザーは896万人(前年同期比46.4%増)、月間ページビューは4億2397万(同39.6%増)だった。 今期は売上高が32億5200万円(47.3%増)、営業利益が14億8600万円(39
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
アマゾンの配送料は通常300円(1500円以上購入した場合は無料)。利用者が数百円の商品を買うと、配送コストの負担でほぼ間違いなく赤字になるはずだ。利用者が増えても、このキャンペーンで、アマゾンが企業として利益を出すハードルは極めて高い。 なぜ損を覚悟する必要があるマーケティング手法をアマゾンは取るのか。そんな疑問をアマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長にぶつけてみた。 「われわれは短期的な利益は重視していない。長期的な成功が目標だ。アマゾンには、顧客に喜んでもらえるナンバーワンの価値を提供し続ければ、必ず成功できるという企業哲学がある」。チャン社長はこう言い切る。 配送料を全品無料にすることで、アマゾンで買い物をする消費者が増えることは間違いない。アマゾンが損をする取引が少なからずあっても、「アマゾンで買うと得をする」「インターネットショッピングはアマゾンが一番」というイメージを消費者
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