Published 2023/01/21 22:27 (JST) Updated 2023/01/21 23:08 (JST) 【北京共同】中国疾病予防コントロールセンターの専門家は21日、中国の人口の80%が既に新型コロナウイルスに感染したとの分析を短文投稿サイト、微博(ウェイボ)に投稿した。人口14億人のうち11億2千万人が感染した計算になる。
この時期になると亡くなったあの人を思い出す、というのは誰しもあると思うが、僕にとって正月という季節は、4年前に亡くなった山田のことを思い出す季節だ。 山田祐資(やまだ・ゆうすけ)は大学の1つ下の後輩、2019年1月6日に難治性のがんが寛解せずに38歳でこの世を去った。常にシニカルでコミカルで酔狂を気取る彼は、彼らしいスタイルを保ったまま、自分の死生をしっかり見つめながらこの世を去っていった。 2017年4月18日 NHK EテレハートネットTV「がんと共に歩む力を」より その飄々とした姿は全くもって「山田らしく」、不自然なところは無いかのように僕の目に映っていたのだが、あれから4年経ち、一つの言葉をきっかけとして彼の胸中にまた思いを巡らせている。 『“がん”になったと言うと、哀れみの目で見られる』 これは、別のがん患者の方がこの記事で語っていた言葉だ。 がんになっても... | 生き方 |
Italy, Milan, Malpensa airport. Photographer: Giovanni Mereghetti/UCG/Universal Images Group/Getty Images 中国での新型コロナウイルス感染再拡大で同国からの渡航者に検査を義務付ける動きが広がっており、米国とイタリアもこれに加わった。新たな変異株出現のリスクに対する懸念が強まっている。 日本と台湾は水際対策を強化する措置を今週発表。韓国なども同様の措置を検討している。実際の数字はなお不透明だが、中国では先週、コロナ新規感染が1日当たり3700万人近くになった可能性があることを国家衛生健康委員会の内部資料に掲載された推計が示した。そうした中で中国当局は26日、コロナ対策として入国者に義務付けてきた隔離措置を来年1月8日から撤廃すると発表した。 中国では、新型コロナを徹底的に抑え込む「ゼロコロ
以前、マスコミからのインタビューに対する報酬について話題になった(■「孤独のグルメ」久住先生が報酬・校正無しの取材を断った件で浮上した、『無償による真実性』という原則とそれに対する疑問の声 - Togetter)。私も、ときにメディアから取材やインタビューの依頼を受けるが、報酬は発生したりしなかったりする。これまでの経験では、週刊誌系メディアでは報酬が発生するのに対し、新聞系メディアでは発生しないことが多い。 無報酬を原則とする言い分も理解はできる。あくまで私の経験の範囲内だが、平均すると、無報酬のメディアのほうが質の高い記事が多い。謝礼を払うと、謝礼目的の有象無象の情報が集まりやすいという面はあろう。週刊誌の医療記事では、「お前はいったい何の専門家だ」と問い詰めたくなるような「常連」のコメンテイターが記事の質を下げている。記事を書く方にとっては都合のよい「専門家」のコメントが得られ、コメ
さて、気温と湿度が低くなってきました。特にコロナ禍以降、家の中で加湿器を使う人が増えていますが、加湿器の水の中に繁殖する病原微生物によって起こる「加湿器肺」の患者さんが増えています。 「加湿器肺」とは加湿器の売り上げはコロナ禍に入ってから急速に増え、その後も安定して売り上げを維持しています。また、例年1~3月頃はインフルエンザの流行がピークとなる時期で、また、春先はスギ花粉が飛散するため、そろそろ加湿器が本格稼働しているところも多いのではないでしょうか。 相対湿度が低いと、気道の免疫が障害されたり、空気中にウイルスなどの微生物が浮遊しやすくなります(図1)。なので、適正な湿度というものはとても大事です。 図1. 感染対策に相対湿度は重要(筆者作成)(イラストは素材ラボ、イラストACより) さて、加湿器のタンクの中に繁殖した真菌(カビ)や細菌などの微生物が、エアロゾルによって部屋に噴霧され、
新型コロナウイルス患者。中国・重慶の大学病院で(2022年12月23日撮影、資料写真)。(c)Noel CELIS / AFP 【12月24日 AFP】中国東部・青島(Qingdao)市の保健当局幹部は、同市では新型コロナウイルスの新規感染者が1日当たり49万~53万人に上っていると明らかにした。同市共産党委員会の機関紙が23日、報じた。当局が統計に実態が反映されていないのを認めるのは異例だが、直ちに検閲され、感染者数は削除されたとみられる。 幹部は人口約1000万人の青島市について「急激な感染拡大期にあり、ピークには至っていない」との認識を示した上で、1日当たりの新規感染者は今週末、さらに10%増加するとの見通しを明らかにした。 この報道は複数のメディアに共有されたが、24日朝までに編集され、感染者数は削除されたもよう。 国家衛生健康委員会(NHC)は24日、23日の新規感染者数は全国で
日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 米エール大学の研究者らは、死後1時間が経過したブタの脳細胞を「かろうじて生きている」状態まで回復させた。写真は今回の研究対象となったブタの脳と、細胞死を遅らせる「OrganEx」の青い溶液。(PHOTOGRAPH BY MAX ALGUILERA-HELLWEG, NATIONAL GEOGRAPHIC) 栄養とタンパク質と薬剤が入った混合液を送り込んで、死後数時間が経過したブタの脳を回復させたとき、米エール大学の神経科学者ネナド・セスタン氏は、生と死を分かつ境界線は考えていたほど明確ではないと悟った。実験の目的は、脳を生き返らせることではなく、脳内の結びつきの研究だったが、2019年にこの衝撃的な研究結果を発表するやいなや、彼の研究室には世界中か
独裁者が恥をかいたという知らせは一般的には喜ばれるが、それが国家の悲劇や真にグローバルな問題をも招くとしたらどうだろうか。 10月に習近平が彼個人による中国の体制の完全支配を宣言したことは、中国の歴史にとって不吉な転換となり、世界中の自由の友たちの間に悲哀をもたらすことになった。2020年以降、習近平の個人的権威を主に支えているのは、「人民至上、生命至上(人民とその生命を何よりも優先する)」を掲げる「コロナウイルスの蔓延を阻止するための全面的な人民戦争」、すなわちゼロコロナ(中:清零、英:Zero Covid)である。 習近平政権の最も誇らしい自慢は、米国が100万人以上の新型コロナウイルスによる死者を記録したのに対し、中国はわずか5000人余りであるという事実である。2020年5月15日から2022年2月15日まで、世界中で毎日何千人もの人々がコロナで亡くなっている中、中国本土での死者は
10月31日、大阪市住吉区にある総合病院「大阪急性期・総合医療センター」がランサムウェア(身代金要求型ウィルス)攻撃を受けたことがニュースになっている。 この件を見ていく上では、昨年末に起きた徳島の病院へのサイバー攻撃を教訓として見るべきだろう。なぜなら、攻撃者側は、病院に攻撃したという自覚がないこともあるからだ。さらに身代金の支払いも、きちんと議論すべき時に来ている。 2021年10月3日、徳島県つるぎ町立半田病院が、ロシアのサイバー犯罪集団である「LockBit2.0」(以下、LockBit)によるランサムウェアによるサイバー攻撃を受けた。病院内の電子カルテを含む様々なシステムが動かなくなり、緊急患者の受け入れも断念することになった。 そして2カ月以上にわたって、半田病院は病院機能が麻痺し、通常通りに診療ができない事態に。日本では、政府が身代金の支払いをしないよう指導しているため、公立
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. コロナによって上乗せされた死亡「超過死亡」が日本は多いのか? 世界のデータと比較してわかる日本の”成績表”8月の人口動態統計速報が出て、コロナによって上乗せされた死亡「超過死亡」があったことが話題になっています。「日本は世界的に見ても超過死亡が多い」「ワクチンによる死亡だ」などと主張する人もいますが、それは本当なのでしょうか?
群馬県前橋市の国立群馬大学医学部で、現在3年生の約3分の1にあたる約40人の学生の留年が決まり、そのうち24人が1人の教員の授業で留年させられていたことが 「週刊文春」 の取材でわかった。学生の間からは「アカハラだ」との声が上がっている。 【写真】医療をテーマにした即興演劇授業を行う群馬大医学部の服部教授 医学部は1年間の授業の多くを必修科目が占め、必修科目で落第点を取れば進級はできない。さらに群馬大学の場合、翌年は次の学年の授業を取ることができず、落第した科目の単位を取るためだけに1年間大学に通わなければならないという。 医療をテーマにした即興演劇で8人が事実上留年に 留年者が大量に出ている授業は、服部健司教授(63)が担当する「医の倫理学」と「医系の人間学」。多くの教員は、「救済措置」として再試験や補講を課してなるべく留年する学生を少なく抑えようとしているが、服部教授は現在、そうした救
子宮頸がんなどを防ぐためのHPVワクチンについて厚生労働省は、これまでのワクチンよりも高い感染予防効果があるとされる「9価HPVワクチン」を、来年4月以降の早い時期から定期接種とする方針を決めました。 HPVワクチンは、2013年に定期接種になったあと、体の痛みなどを訴える人が相次いで、接種の積極的な呼びかけが中止されましたが、ことし4月から呼びかけが再開されています。 現在は小学6年生から高校1年生までの10代の女性を対象に、定期接種として希望する人に、子宮頸がんを引き起こしやすい2種類のウイルスの感染を防げる「2価」のワクチンか、それらを含む4種類を防げる「4価」のワクチンの接種が行われています。 厚生労働省の専門家で作る部会では4日、より高い感染予防効果があるとされる「9価HPVワクチン」を定期接種とする方針を了承しました。 厚生労働省によりますと、このワクチンは9種類のウイルスの感
接種により重症になる確率は、感染して入院する確率の3倍――。新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、WHO(世界保健機関)がこうした認定をしたとして、鳩山由紀夫元首相が誤った情報を再びツイッターで発信し、疑問の声が相次いでいる。専門家は「ワクチンの有効性は明らかだ」と指摘し、鳩山氏の投稿に警鐘を鳴らしている。【山本萌】
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