2024年4月の米国ゲーム売り上げランキングが発表され、韓国SHIFT UPのPlayStation 5向け新作『Stellar Blade』が1位となった。例年と比べると全体的には振るわない月だったが、『Stellar Blade』の売り上げは『HELLDIVERS 2』や『Call of Duty Modern Warfare 3』、そしてPlayStation版の発売やアマゾンの実写ドラマによって人気が再燃している『Sea of Thieves』や『Fallout 4』を上回った。 調査会社サカーナが発表したランキングは、パッケージ版とデジタル版両方の売り上げを総計したものだが、表示されているのは順位のみで、実際の販売本数はわからない。ただSHIFT UPは、『Stellar Blade』の売れ行きは予想を上回っており、続編の開発を検討していると述べている。 『Stellar Bla

まもなくモバイル版のGoogleフォトユーザーは、これまでブラウザ経由でのみ利用できた機能を利用して、ストレージの利用容量を劇的に減らせるようになる。 頻繁にリーク情報を提供しているAssembleDebugによると、現在、まだ有効になっていないその新機能を利用すれば、「元の画質」の写真をグーグルの「保存容量の節約画質」（旧称「高画質」）に変換することで、Google Oneのストレージを大幅に空けることができるという。この方法を使ってストレージ利用容量を減らすことで、高額なGoogle Oneストレージプランへのアップグレード料金を払わずすむかもしれない。 Google Photos app to get 'Recover storage' option to quickly free up cloud storage space This option is already avail

3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国

Spotifyは先日、2023年第4四半期と通年の業績を発表した。音楽業界における最大の収益源の1つである同社のプラットフォームは、毎年さらに多くの収益を上げており、その多くは、楽曲の権利者やレーベル、ミュージシャンらに還元されている。 Spotifyは音楽を聴くためのプラットフォームだが、音楽を発見するための役割をここ数年、TikTokに奪われている。TikTokは、音楽のためのアプリとして存在する訳ではないが、新人アーティストのブレイクに貢献し、多くの楽曲をヒットさせた。このアプリは、音楽業界にとって非常に重要だが、両者の関係は険悪だ。 スウェーデンに本拠を置くSpotifyは2月8日、2023年に音楽業界に90億ドル（約1兆3400億円）を支払ったと発表した。この金額はさまざまな権利者に支払われるが、その大部分はミュージシャンに支払われる。もちろん、彼らが十分な金額をアーティストに支

マイクロソフトがXbox事業での大きな方針転換を決めたとのうわさが、世間を騒がせている。今週の正式発表を前に、すでに社内では火消しの動きが出ているようだ。 ジャーナリストのシャノン・リャオによると、マイクロソフトのXbox部門は6日、経営陣が社員と対話するタウンホールミーティングを実施。同部門トップのフィル・スペンサーが社員に対し、マイクロソフトはゲーム機市場から撤退するわけではなく、今後もXboxを作り続けると断言すると同時に、Xbox事業の戦略は今後も「複数種類のデバイス」にゲームを展開するものになると説明したという。 Xbox部門の社員に対して、今後もXboxを作り続けることを約束しなければならないというのは、信じられない状況だ。この背景には、マイクロソフトが自社製ゲームをプラットフォームに縛られずプレイできるという「Xbox Play Everywhere」の理念を優先し、ゲーム機

爆発的なヒットを記録しているポケットペアの新作ゲーム『Palworld / パルワールド』について、『ポケットモンスター』シリーズからコンセプトやアセットを盗んでいるとの指摘が相次いでいることを受け、任天堂が共同出資する株式会社ポケモンが声明を出した。特定のタイトルには触れていないものの「調査」の実施を表明している。 以下は、その声明の全文だ。 「他社ゲームに関するお問い合わせについて お客様から、2024年1月に発売された他社ゲームに関して、ポケモンに類似しているというご意見と、弊社が許諾したものかどうかを確認するお問い合わせを多数いただいております。弊社は同ゲームに対して、ポケモンのいかなる利用も許諾しておりません。 なお、ポケモンに関する知的財産権の侵害行為に対しては、調査を行った上で、適切な対応を取っていく所存です。 弊社はこれからもポケモン1匹1匹の個性を引き出し、その世界を大切

ソニー傘下のゲーム開発企業Insomniac Games（インソムニアック・ゲームズ）は先週、ハッキング被害により、その事業のほぼ全容がネット上に流出するという大打撃を受けた。発売前のゲームのストーリーや従業員の個人情報のリークは深刻な影響を生むものだが、それとは別に、会社上層部の内部文書から流出した情報（個人情報でもなくネタバレでもない）からは、ゲーム事業をめぐるソニーの計画と苦悩や、大きな予算を投じて開発される「AAA（トリプルエー）」ゲーム全般の持続不可能性が浮き彫りとなっている。 そうした情報の中でも最も驚きなのは、今年発売された『Marvel's Spider-Man 2』の開発費が3億ドル（約430億円）だったというものだ。これはとんでもない金額で、1作目の予算の3倍に当たる。『Spider-Man 2』はPlayStation独占タイトルとしては史上最速の売れ行きを記録したと

ソニー傘下のゲーム開発企業Insomniac Games（インソムニアック・ゲームズ）がハッキング被害を受けた問題では、身代金の要求が受け入れられなかったハッカー集団が、盗み出した大量のデータを公開した。人々は、そこに含まれる130万件のファイルから、さまざまな情報を引き出している。 従業員の個人情報などは決して共有されるべきではないし、まだ発売されていない新作ゲームの内容をばらすのは残酷なことだが、中にはソニー全体に関連するニュースとして妥当な情報もある。 そうしたものの一つが、マイクロソフトが最近完了したアクティビジョン・ブリザード買収をめぐり、ソニーが抱く懸念が詳細に記されている文書だ。この件に関する訴訟で先に公開された文書では、マイクロソフトがアクティビジョンの人気ゲーム『Call of Duty』シリーズをPlayStationから奪う可能性について、ジム・ライアンらソニー幹部が

マーベルの映画・ドラマ作品群「マーベル・シネマティック・ユニバース（MCU）」最新作となる映画『マーベルズ』。その振るわない興行成績をこき下ろすニュースを見るたびに、筆者は「マーベルズに正義を！」と叫びたくなる。私自身は同作を楽しんで鑑賞できたし、これが失敗に値する出来だったとは思わない。だが、『マーベルズ』はあらゆる意味で失敗してしまった。 失敗の理由は、米俳優の一斉ストライキにより、カリスマにあふれる出演者たちがPRツアーに出られなかったせいだとも言える。あるいは、意地の悪いユーチューバーたちが、公開数カ月前から同作をこき下ろしていたせいかもしれない。DCコミックスの映画シリーズにも共通の問題である「スーパーヒーロー疲れ」のせいにしてもいい。ただ、原因がなんだったにせよ、以下のような結果となってしまったことには変わりない。 ・北米オープニング興行収入はMCU史上最低の4600万ドル（約

2023年のゲーム賞「The Game Awards」のノミネーションが発表されたことを受け、今年もまた、どのタイトルがノミネートされたかではなく、どのタイトルがノミネートされなかったかをめぐる議論が沸騰している。中でも注目されているのが、ノミネートが最優秀RPGの1部門のみにとどまった『Starfield』と、ノミネートがゼロだった『ホグワーツ・レガシー』だ。 両作が抱える問題はそれぞれ異なるが、1つの記事で両方を取り上げようと思う（そうするとページビューは稼げないが、まあいい）。両作がノミネートされなかったのはなぜなのだろうか？ 『Starfield』については、いくつかの異なる側面がある。同作は現世代のXboxにとってフラッグシップタイトルになるはずのものだった。マイクロソフト傘下のベセスダ・ソフトワークスが手がけた超大作であり、Xboxがこれまでに発売したり、開発を発表したりしてい

中国でのiPhone 15の販売不振に続き、アップルはMacBookの出荷台数が予測を下回っている問題に直面している。そして来年半ばまで、事態を好転できる明白な答えはない。 アップル関連の著名アナリスト、ミンチー・クオは、2023年のマックブックの出荷台数が1700万台に減少すると予測。これは前年比30％減となる。販売不振にはいくつかの要因があるが、クオは15インチMacBook Airの小売実績とホリデーシーズンに向けての新製品不足を指摘している。 アップルのWWDC2023で発表された15インチMacBook Airは、13インチより大きなディスプレイを搭載した初のコンシューマー向けmacOSノートブックだった。より大きなディスプレイを待ち望んでいた消費者が、ようやく欲しかったMacBook Airを買うことができるということで、売上も伸びると予想されていた。 だがこのAirが発売され

米カリフォルニア州サンフランシスコで自動運転タクシーを提供している企業2社のうち1社が、自社のタクシーが関わる事故が相次いだことを受け、市内で運行する車両を半減させることに同意した。直近の事故では、自動運転タクシーが緊急出動中の消防車と衝突。自動運転車サービスは米国各地で導入されているが、問題も相次いでいる。 サンフランシスコでは先週、ゼネラル・モーターズ（GM）傘下のGMクルーズが運行するロボタクシーが消防車と衝突し、乗客1人が負傷した。CBSは消防士の話として、タクシーが交差点で消防車に道を譲らなかったことが原因だったと伝えている。GMクルーズは18日、同市内でのロボタクシー運行数を半分に減らすことに同意した。 一方で、同社サンフランシスコ支部のグレッグ・ディーテリッチ部長は、自社のロボタクシーを擁護。タクシー側は視界に入った消防車を「ほぼ即座」に識別し、サイレンの音も「背景の騒音と区

サッカーは万人向けのスポーツであるはずだが、英国で観戦するとなると大金が必要だ。同国では食費や暖房費といった生活必需品の価格が高騰し、家計が圧迫される中、テレビでのスポーツやサッカー中継は、もはや多くの人々にとって贅沢なものとなりつつある。 投資プラットフォームのサクソが先月、スポーツ好きの英国の成人1000人以上を対象に行った調査によると、46％の回答者が生活費の高騰を理由に、スポーツ競技場での観戦回数を減らしていることがわかった。その半数に当たる23％は、競技場での観戦が「かなり減った」と回答。調査からは、回答者の41％が、少なくとも1つのテレビスポーツチャンネルの契約を解除していることも明らかになった。この傾向は特に若者の間で顕著にみられ、調査対象となった16～24歳の60％がスポーツチャンネルの契約を解除していた。55歳以上では14％にとどまった。 サクソのハリー・レイバーンは、ス

ネットフリックスの人気ドラマ「イカゲーム（Squid Game）」にインスパイアされて作られた暗号通貨の価格が11月1日に暴落した。ニュースサイトGizmodoは、このプロジェクトの背後にいる詐欺師たちが、推定210万ドル（約2億4000万円）を持ち逃げしたと報じている。 CoinMarketCapのデータによると、10月20日に発行されたSquid Gameトークンと呼ばれる暗号通貨の価格は一時、2861ドル以上に達したが、11月1日早朝（米国時間）に急落し、15分間で約60億ドルの時価総額が失われた。 【関連】メタバース関連の暗号通貨が急騰、時価総額1.5兆円突破 Squid Gameトークンの開発者は、11月に開催予定のイカゲームのビデオゲームのトーナメント内で、この通貨を使えるようにすると述べていた。しかし、彼らは突然プロジェクトを停止し、Tornado Cashと呼ばれるプロトコ

音楽業界はここ数年、ストリーミングの普及によって収益を伸ばしている。この状況が続けばCDの黄金期に並ぶほどの売上も夢ではないと思われたが、気になる兆候が見え始めている。 音楽業界の幹部は、パンデミックの間にストリーミングの数が急増すると予測したが、実際はその逆だった。ビルボードは先月、「Streaming Is Stalling: Can Music Keep Up in the Attention Economy?（ストリーミングの失速：アテンション・エコノミーの中で音楽業界は維持できるか？）」と題した記事を掲載した。 そこでは、3月のロックダウンの初期の数日間、ストリーミングの楽曲の再生回数が13%の減少になり、週あたりの再生回数が150億回を下回ったことが指摘された。その後の数カ月で再生回数は徐々に回復し、6月の下旬には、以前の水準をやや上回る週あたり175億回に戻ったが、それ以降は

世界中でコロナ禍がすすむ中で注目されているのが台湾だ。4月14日に、36日ぶりにコロナ感染者0人を発表。累計の感染者についても約400人にとどまっている。近隣諸国と比較すると少ない感染者数もさることながら、マスク対応が先をいっているのである。ICチップがついた保険証で「予約」することで99%手に入るし、逆に買い占めが絶対不可能という「Eマスク」システムを実施したのだ。 反面、日本では今もマスク騒動が続いている。早くから薬局をはじめ、多くの売り場からマスクが消え、メルカリやヤフオクで高額転売される事態となった。また、政府が全世帯に布マスクを配布することを決めると、SNSを中心に「アベノマスク」と揶揄する投稿が散見されるようになる。「布マスクを出品しないように」と、今度はメルカリからアナウンスされるなど、マスク騒動がおさまらない。 関連記事：新型コロナで世界が注目、IQ180の台湾女性IT大臣

アップルのティム・クックCEOは1月2日、投資家向けの書簡を公開し、2019年第1四半期（2018年10月〜12月）の売上高が、昨年10月末に発表した予測を下回る見通しだと発表した。 アップルは以前の予測で売上高見通しを890億ドル〜930億ドルとしていたが、これを840億ドル（約8兆9800億円）へ引き下げた。クックは売上不振の原因が、iPhone XS/XS Maxの発売タイミングのずれや、為替市場における米ドル高の影響、いくつかの市場における経済成長の減速にあると述べた。 ブルームバーグのMark Gurman記者は1月3日のツイッターの投稿でティム・クックが1月4日に緊急の社内会議を開催すると述べている。クックはその場で、社員たちからの意見を募る意向だというが、アップルの現在の苦境が、クック自身が招いたものであることは明らかだ。 アップルはクックが指揮をとった8年間の間、iPhon

映画「スター・ウォーズ　最後のジェダイ」は中国で期待外れのオープニングとなり、現地の劇場関係者らは、恐らく前代未聞と言える厳しい決定を下しつつある。ハリウッドが誇る「スター・ウォーズ」の上映を打ち切るのだ。 「スター・ウォーズ　最後のジェダイ」の中国におけるスクリーン占有率は、公開初日の1月5日時点では34.5%だったが、12日にはわずか2.6％まで引き下げられようとしている。これほどの規模で上映の打ち切りが実施されるのは、中国の映画業界の歴史が始まって以来のことではないだろうか。 ディズニーは「スター・ウォーズ」の不振の理由として、ソニーの「ジュマンジ／ウェルカム・トゥ・ジャングル」や中国映画の注目作品が12日から公開されたことをあげるだろう。しかし、中国の観客は実際のところこの作品をあまり評価していない。 「最後のジェダイ」の初週の興収は2700万ドル（約30億円）で、これは低予算で作