タグ

2017年8月6日のブックマーク (6件)

  • マイナー毒蛇「ヤマカガシ」から小5救った血清 開発したヘビ園が語る毒蛇対策の厳しい現実 (withnews) - Yahoo!ニュース

    先月末、兵庫県の小5男子がヤマカガシとみられるヘビにかまれ、一時意識不明になりました。治療に使われた血清は、群馬県太田市の小さな観光ヘビ園で30年ほど前に開発されたもの。死に至る毒があるものの被害例は少ないヤマカガシは、治療研究も少ないです。ヘビ園のご努力がなければ、今回の男の子はどうなっていたのだろう… そんな思いを胸にヘビ園を訪ねると、日の毒蛇対策のさらにお寒い事情を知ることになってしまいました。(朝日新聞・長野剛記者) 【写真特集】小5救った血清も開発、毒蛇対策の重要拠点「ヘビ研」とは? 観光ヘビ園に併設、厳しい現実 私がガキンチョだった数十年前、仲間うちでヤマカガシは「毒のないヘビ」と思われていて、とっつかまえてはブンブン振り回す身近な生き物でした。ところが1984年、愛知県の中2がかまれて死亡と報道され、「毒蛇やったんや」と衝撃を受けた記憶があります。 今回の兵庫の事故後、Fa

    マイナー毒蛇「ヤマカガシ」から小5救った血清 開発したヘビ園が語る毒蛇対策の厳しい現実 (withnews) - Yahoo!ニュース
    bn2islander
    bn2islander 2017/08/06
    想像以上に厳しい現実だった
  • 【書評】香取照幸著『教養としての社会保障』(評 細野真宏) - 年金時代

    bn2islander
    bn2islander 2017/08/06
    “特に低所得者対策では、似たような仕組みの乱立を変えていくべき、など様々な指摘も中立にしている” 指摘は指摘で、そこには意図が含まれているはずなので、「中立に見せかけている」という事なんでしょうね……
  • 【書評】香取照幸著『教養としての社会保障』(評 細野真宏) - 年金時代

    bn2islander
    bn2islander 2017/08/06
    “官邸権力集中時代の犠牲者となり、誰もが疑わなかった「香取厚労事務次官」は遂に実現せずに終ってしまった” 犠牲者なら大使に任命されるわけがないので、「官邸権力集中」の恩恵が受けられなかったんでしょう
  • 従業員を転籍、元の職場に派遣 リンクトブレイン - 日本経済新聞

    人材派遣のリンクトブレイン(東京・千代田)は顧客企業の従業員を部門やプロジェクト単位で転籍させ、派遣社員として元の職場に送り込むサービスを始める。従業員には転籍前と同額の給与を保証する。利用企業は人件費を変動費にできるほか、派遣人材の質に悩まされなくなる。事業再編のペースが速いIT(情報技術)業界やゲーム業界での利用を見込む。正社員や契約社員、アルバイトの同意を取ることが前提で、1社につき最大

    従業員を転籍、元の職場に派遣 リンクトブレイン - 日本経済新聞
    bn2islander
    bn2islander 2017/08/06
    "ITやゲーム業界は事業の入れ替えが速く、突然の事業撤退で従業員が職を失うこともある。働き手はこうしたリスクを回避しやすくなる" お、おう
  • 憲法・安倍政権アンケート:都民ファースト都議、理由も同じ 50人無回答 「自由な発言 許されぬ雰囲気」 | 毎日新聞

    7月の東京都議選で当選した127人の都議に毎日新聞が安倍政権の評価や憲法改正の賛否について尋ねたところ、小池百合子知事が率いる第1会派「都民ファーストの会」の議員のほとんどが無回答とし、その理由について記した議員の大部分が「都政に専念するため」と説明した。都民ファースト部から示された模範回答を、そのまま書き込んだといい、所属議員からも「自由な発言が許されない雰囲気がある」との声が上がっている。【関谷俊介、円谷美晶】 アンケートでは8日に予定されている都議会臨時会を前に、都議の政治的スタンスを確認するため「安倍政権を評価するか」「憲法改正に賛成か」を尋ね、都民ファースト所属の2人を除く125人から回答を得た。

    憲法・安倍政権アンケート:都民ファースト都議、理由も同じ 50人無回答 「自由な発言 許されぬ雰囲気」 | 毎日新聞
  • 経産省施錠問題:取材規制の攻防続く 報道対応は柔軟に | 毎日新聞

    経済産業省が「情報管理の徹底」を名目に「報道対応の厳格化」や省内全執務室の施錠を始めて1カ月半が経過した。報道対応については、柔軟に運用するケースも出てきたが、全室施錠を撤回する気配はない。新聞・テレビなど23社で構成する経済産業記者会は、引き続き撤回を求めている。 経産省が異例の全室施錠や取材のメモ記録などを始めたのは2月27日。2月の日米首脳会談を前に日側が水面下で一時検討していた米国のインフラ投資への協力案が一部で報道され、「官邸から経産省が漏えい源と批判された」(他省庁幹部)ことがきっかけとされる。 それまでは多くの部署は施錠されておらず、記者は各局の執務室を訪れて課長らに自由に取材ができた。全室施錠後は、記者は課長らに取材の約束を取り、各階の執務室前の内線電話で改めて連絡したうえで会議室で面会している。別の職員が同席してやり取りをメモし、内容を広報室に報告することも原則化された

    経産省施錠問題:取材規制の攻防続く 報道対応は柔軟に | 毎日新聞