からぱた @kalapattar させていただくな、やっていけ。 未組み立てプラモデル写真家。毎日プラモデルの話をするサイト『@nipppercom』代表。 ブログ『超音速備忘録』の中の人。 好きなアポロは8号。よろずプラモの話・編集・執筆・写真撮影・飲酒・DJの依頼はDMよりどうぞ。 nippper.com リンク Wikipedia Clubhouse (アプリケーション) Clubhouse（クラブハウス）は、アメリカ合衆国の企業であるアルファ・エクスプロレーションが開発している音声SNSアプリケーション。 2019年秋、元Google社員のポール・ダヴィソンとローハン・セスが新たなる価値を創造するSNSとして、視聴者参加型ラジオ形式の番組を即座に配信可能なサービスとして「Talkshow」という名称でスタート。 2020年2月にアルファエクスプロレーション（Alpha Explor

離婚にまつわる複数の指標「3組に1組は離婚する」といわれる。 これは、離婚数を婚姻数で割った「特殊離婚率」という指標が、1998年以来20年以上一度も30％を下回っていないことからである。しかし、この「3組に1組は離婚する」を真っ向から否定する論者もいる。年間ごとの離婚数は決して、その年に婚姻した夫婦だけに限らないのだから、正しくないというわけだ。 離婚率の指標には、もうひとつ「人口千対離婚率（普通離婚率）」と呼ばれるものがある。これは、人口千人当たりに対する離婚数（パーセントではなくパーミルという単位）であり、国際的な比較の際にはこちらが使用される。 しかし、この人口千対離婚率は、そもそも分母が人口なので高齢者も含む。熟年離婚が増えているとはいえ、離婚は54歳までで90％を占めている。離婚をほとんどしない高齢夫婦を分母に入れたままの指標が正しく事実を反映しているとはいえない。また、別途、

「正社員として20年以上働いてきて、こんな状況は考えられませんでした」 給与明細を手に、50代の男性は肩を落としました。 正社員・マイホーム・妻と子ども2人の一家4人での暮らし。 手に入れた理想の生活が崩れた原因は、残業代の激減でした。 「基本給だけでは、生活できない」 社会の“中流”だと考えられてきた正社員の暮らしが、今、厳しい現実に直面しています。 （社会部記者 黒川あゆみ 宮崎良太/おはよう日本ディレクター 中村幸代）

ネット通販大手のアマゾンで、偽のカシミヤのストールを販売したのは、消費者安全法の「虚偽の広告・表示」にあたるとして、消費者庁は17日、販売した3社の社名を公表し、注意喚起した。 消費者庁によると、3事業者は「teamma」「ailan国際貿易」「Hoomoi　JAPAN」。「カシミヤ」「カシミヤ100%」などと表示して、ストールを1400～2400円程度で販売していた。同庁が実際に購入して、素材を分析したところ、いずれも「ポリエステル」や「レーヨン」などが使われ、カシミヤは含まれていなかったという。 同庁はアマゾンなどの協力を得て、事業の代表者や所在地などの特定を試みたが、できなかったとしている。担当者は「カシミヤのストールが2千円程度で販売されることはまずないのではないか。安価なものには特に注意してほしい」と話している。（川見能人） ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事

きぐな @kygna 補足です。 2枚目にも書いたのですが、面積比ではなく高さの比です！（フリー素材の氷山を持ってきたのですが面積比で作図する方法がわからなくて……） いわゆる詐欺グラフのようになってしまいましたが、数字は正しいのでそちらにご注目ください…… 2021-12-17 22:31:25 きぐな @kygna 補足② 頂を仰ぎ見ると絶望してしまいそうですが、むしろ9割以上の作品が100回以上、約4割の作品が1000回以上見られていることにも注目していただきたいです。 この氷山の中で水面下深くに埋もれても探し出してくれるボカロリスナーが、ニコニコにはいるのです。伸びなくてもどうか気を落とさないで… 2021-12-18 01:15:48 きぐな @kygna バズってきたので宣伝させてください。 ボカロのクイズ大会「ボカクイ」の公式記録集です。送料無料です！約500問のクイズに加え

出店するも地獄、しないも地獄。Amazon税じわじわ34%に上昇、手数料収入がAWS売上の倍に2021.12.18 21:0060,387 satomi 儲けが残るのか心配。 Amazon（アマゾン）最大の収入源はAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）と思いきや。いつのまにか出店手数料に主役が交代していることが米国のNPO｢Institute for Local Self-Reliance（ILSR）｣の最新調査でわかりました。 手数料収入が2年で倍増上のグラフは、Amazonがセラー（販売店）から徴収する手数料の伸びを示したものです。ご覧のように、2014年には19％だったものが、2018年には30％、今年は34％に急騰しているのがわかります。 ここ数年は手数料収入がAmazonのほかのどの事業部門よりも急速な伸びを示しており、2年で倍に膨れ上がっていて、今年はAWS部門の売上のなんと2倍

KDDIの新ブランド「povo」が、基本料無料の新料金プラン「povo2.0」に進化を遂げてから、約2カ月半が経過した。基本料0円で、データ通信は使いたいときに使いたい容量を、都度トッピングするスタイル。1GB／390円から利用できるが、利用期限は月単位ではなく、例えば1GBなら7日間など、トッピングする容量によって異なる仕組みとなっている。そこで各トッピングをそれぞれ月単位に換算し直した場合、povo2.0は本当に安いのかを検証した。 povo2.0のデータトッピングをそれぞれ月単位に換算（四捨五入）すると、月額換算コストは以下のようになる。 390円（7日間）／1GB×4＝1560円（28日間）／4GB 990円（30日間）／3GB 2700円（30日間）／20GB 6490円（90日間）／60GB÷3＝2163円（30日間）／20GB 1万2980円（180日間）／150GB÷6＝2

業務停止命令から巻き返しを図るみんなで大家さん、問題の成田プロジェクトにポンペオ元米国務長官が広告塔の無名投資会社ロイズ・キャピタルが1.5兆円の大金を出しそうだと言い出す

日本人が日本株を買わなくなった。コロナ禍で広がった現役世代の「貯蓄から投資へ」も、お金の向かう先はもっぱら米国を中心とする海外株だ。巨額の利益を稼ぐ米ハイテク企業と比べると、日本企業の成長ストーリーは色あせて見える。日本株を支えた日銀や公的年金の買いも今後は細り、いずれ売りに回る。このままでは買い手が誰もいなくなる。「日本株はもはや泥船だ」。東京都の兼業投資家、乙丸英広さん（40）は12月に入