じゃあ婚活の極意教えてやるかなanond:20240213115338 本当の「婚活の極意」をお伝えします anond:20240214073304 これ、同じこと言ってんな〜って人と全然違うこと言ってるよ！って人がいて面白い 俺は言い方が違うけど同じこと言ってんな〜ってタイプだけど、なんでこの差が生まれるんだろうか？興味深い 元々増田も元増田も現実に顕れる行為としては「相手に優しくする」ってことで一緒だよね？ それを露悪的に言えば「見下す」(慈悲的差別の文脈)になって、露善的に言えば「相手を尊重する」ってなるわけじゃん？ プラグマティズムじゃないけどさ、この場合内心はどうでも良くて、顕れる行為の効果についての話なんだからやっぱり一緒なんじゃないの？ (追記) turanukimaru 逆に私には「何故同じと言えるのか？」が分からないのだが…同じと思う、ではなく解釈の余地なく同じであるか、

日本は今、「多様性」に戸惑っている 結婚生活のリアルを多くの人が知らない中で、それでも「結婚のイメージ」は独り歩きし、かつ固定化されてきたと言えるでしょう。 近年は世界的「多様性」の時代と呼ばれています。性自認や性的指向性、いわゆるLGBTQに関しても、広く語られるようになってきました。同性結婚やパートナーシップ制度を定める国も増えています（2023年6月現在、日本でも328自治体でパートナーシップ制度を設けています）。 しかし、だから「結婚も多様性の時代になった」と一概に評することはできません。むしろ日本は今、「多様性」に戸惑っていると言った方が近いのではないでしょうか。同性婚自体、日本の法律上ではいまだに認められていませんし、パートナーシップ制度も、病院で家族としての扱いがあり、公営住宅の入居が認められたりと一定の効果は発揮するものの、ある法学者に言わせれば、ほとんど法的効力はないそう

マス郎 @mansukitaleau カップ麺すごい。 「体に悪い」と言われ続けて、1つ1つそれに対応していった結果、その辺の食べ物より栄養バランス取れた完全食品に仕上がってる。 カルシウムが足りないと言われれば（パンにも米飯にもカルシウムはないのに）カルシウムを添加し、ビタミンがないと言われればビタミンを添加し。 2024-02-13 12:36:45 マス郎 @mansukitaleau 脂分を摂りすぎだと言われればノンフライ麺を出し、塩分摂りすぎだと言われれば減塩し、糖質摂りすぎだと言われればロカボ麺を出してきた。全部対応できてる。 そばよりもうどんよりもパンよりパスタより米飯より健康的な食品ができあがった。 2024-02-13 12:38:27

新規参入から、わずか3年で破産手続きを始めたのは、長野県茅野市に工場を持つ「クリケットファーム」。親会社を含めた3社での負債総額は2億4290万円にのぼる。クリケットファーム公式サイトでは「世界ではいま食糧危機への警鐘が鳴らされています。だからこそ、私たちは昆虫食に着目し、動物性タンパク質をとるための新たな選択肢を世の中に提案していきます」などと呼びかけていた。 同社の手がけるコオロギパウダー配合の食品は、茅野市や岡谷市のふるさと納税の返礼品にも採用され、NHKや民放のテレビ番組でも取り上げられていた。しかし2023年12月分の家賃支払いが止まり、2024年1月に弁護士から倒産する旨の連絡が入ったという。 昆虫食はSDGsの観点で注目される一方で、街の声は「ちょっと苦手かも」「形そのままでくると、ちょっとうわってなる」「見た目が無理」などといった嫌悪感も示される。 岡谷市の吉田浩市議と中島

経団連の十倉会長は、結婚した後も夫婦がそれぞれの姓を名乗ることができる「選択的夫婦別姓制度」を導入すべきだという考えを示しました。経団連　十倉雅和会長「私自身は選択的夫婦別姓制度やるべきだと思ってい…

orangestar.hatenadiary.jp 上記の記事では「新海誠好きの元彼」という同人誌を企画したが、その後批判を受けて企画を延期した三宅香帆氏 note.com への、批判とも愚痴ともつかないような文章が書かれているわけですが、 正直全く同意できませんでした。 なぜなら、小島氏の上記の記事には「表現とは自分が覚悟さえすればどんなに人を傷つけてもいいものであり、そこで他者に配慮なんかしたら負け」という、特権性に由来したマッチョイズムがあるように思えてならないからです・ 「新海誠好きの元彼」同人誌騒動への考え まず、僕が「新海誠好きの元彼」同人誌騒動についてどういう考えを持っているか述べると 「なるほど確かにその企画によって傷つく人がいることへの配慮が足りなかったかもしれない。でも、それを企画者はきちんと理解した上で、発行を延期したんでしょ。だったら、それでいいじゃん」 ということ

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警視庁公安部が経済産業省に提出した温度実験データのグラフ（上）と、毎日新聞が入手した実際のデータのグラフ（下）。提出分は測定温度が低かった折れ線1本が除外されていた。（提出に当たって調整されたため、測定箇所の名称や計測時間の目盛りが二つのグラフで異なる） 軍事転用可能な装置を不正輸出したとして外為法違反に問われた化学機械製造会社「大川原化工機（おおかわらかこうき）」（横浜市）の社長らの起訴が取り消された冤罪（えんざい）事件で、同社の噴霧乾燥器の温度実験を巡り、警視庁公安部が実験データを一部除外して経済産業省に報告していた疑いがあることが判明した。立件には、経産省から「輸出規制品に該当する」との見解を得る必要があったが、伏せたデータ分は輸出規制品の基準に達しておらず、公安部にとって不利な証拠だった。 大川原化工機側が起こした国家賠償訴訟で、2023年12月の東京地裁判決は公安部と東京地検が捜

（ＣＮＮ） 米国のトランプ前大統領は先週末、軍事費の拠出が基準に満たない欧州の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国に対しては、ロシアによる侵攻を促すと発言した。米国の同盟国がこの発言に動揺する中、トランプ氏のかつての側近の多くは同氏が大統領２期目の就任を果たした場合、米国のＮＡＴＯからの正式な離脱を模索するだろうと警鐘を鳴らしている。 元側近らは、記者が３月１２日刊行予定の書籍の中で警告した。トランプ、バイデン両政権に加わったある高位当局者は、トランプ氏が１１月の大統領選でバイデン大統領を破れば、「米国はＮＡＴＯから離脱するだろう」と語った。 トランプ政権の大統領補佐官（国家安全保障担当）だったジョン・ボルトン氏も「ＮＡＴＯは本当の危機に陥るはずだ」「彼（トランプ氏）は離脱を試みると思う」と述べた。 退役将軍でトランプ政権の大統領首席補佐官だったジョン・ケリー氏によれば、米国の安全保障責任を