メディアを続けるためには？　DPZ林×ヨッピー×ノオト宮脇がネットコンテンツ15年を振り返る #ノオト15th レポート（前編） 「今Webメディアでおもしろライターとして稼ぎたい人がいたら、どういう記事で活路を見出していったらいいでしょうか？」 会場からの質問に、「文章で？　動画じゃなくて？」と苦笑しながら聞き返すのは、デイリーポータルZ編集長の林雄司さん。2019年6月29日、有限会社ノオトの15周年を記念し、全15時間の長尺イベント「#ノオト15th 大感謝祭」が東京・五反田のコワーキングスペース・スタジオ「CONTENTZ」で開催されました。 「Webメディアやネットコンテンツの過去・現在・未来を考える」をコンセプトに開かれた3つのトークセッション。まずは第1部「ネットコンテンツの15年を振り返る　あの日、あの時、あのウェブメディアで」をレポートします。 登壇者は、林雄司さん、ライ

はじめまして！ キリンホールディングス株式会社の加藤美侑です。 3月までこのWeb担で「デジタルマーケティングなう」というコラムで連載していましたが、このたび、こちらにお引越し。マーケターによるリレーコラム「Half Empty？ Half Full？」に新メンバーとして仲間入りさせていただくことになりました！ これまで同様、どうぞ、ご愛読のほど、よろしくお願いします!! まずは簡単にご挨拶。私は、新卒で入った食品会社を経て、2015年にキリンホールディングス株式会社に転職。入社以来、デジタルマーケティング部に所属しており、現在は、75万超のフォロワーを持つ、キリンビール公式Twitterアカウント（@Kirin_Brewery）を中心とした、各種SNSアカウントの企画・運営を担当しています。 「デジタルマーケティングなう」で、SNS担当になったばかりのころに感じたことを書いていますので、

着工から１４０年以上たっても建設が続くスペインの世界遺産サグラダ・ファミリア。多くの人をひきつける建築にガウディが込めたメッセージとその魅力をひも解きます。

かつて主流だったプログラム言語「COBOL（コボル）」で書かれたシステムの保守・運用に悩むユーザーは多い。システムを保守する人材が高齢化し、COBOLプログラムが稼働するメインフレームはコスト高だ。日経 xTECHが今年3月に実施した「COBOLに関する実態調査」では、ユーザー企業に所属する約3人に1人が「COBOLで開発したシステムを稼働させるハードウエアが高い」ことをCOBOLの短所に挙げている。【関連記事】COBOLに罪はない　トップ自ら情報戦略をアクセンチュアが移行サービス開始COBOLプログラムを稼働させるハードウエアの保守・運用には多大なコストが発生するのが一般的だった。ところが、最新技術の活用でこの状況を改善できる可能性が出てきた。それが、仏ブルーエイジが手掛けるサービス

とある場所でコンビニをやっているが、もう限界かもしれない。 どこから書いたもんか。 あらかじめ言っとくけど、長い。 どのへんがターニングポイントになってんのかはよくわからんが、ここ１０年以内のことではあると思う。簡単にいうと、利益を上げるための手段が、経営努力から人件費を削ることになった。まあ人件費削減がコスパでいうともっとも王道ってのは昔から変わらんのだけど、ほかの方法がいっさい通用しなくなった、というほうが正解かもしれない。ちなみに現在でも利益はかなり出ていて、その面から考えればコンビニをやめる理由はない。実際、やめられるもんでもない。 人件費を削るというのは、具体的にはどういうことか。レジに立ってりゃいいってことである。さらに昨今では削りたくなくても勝手に削れるという事態がけっこう頻出している。つまり、募集かけても人が集まらない。集まったとしてもこちらの希望の時間帯が集まるわけではな

記者会見で質問に答える渡辺喜美参院議員（右）とNHKから国民を守る党の立花孝志党首＝国会内で2019年7月30日午前11時8分、川田雅浩撮影 参院選で初めて議席を獲得した「NHKから国民を守る党」の立花孝志党首と、旧みんなの党代表で無所属の渡辺喜美元行革担当相は30日、国会内で記者会見し、参院で会派「みんなの党」を結成すると発表した。会派代表となる渡辺氏は「これを第一歩として、みんなの党を復活させたい」と述べた。 渡辺氏はN国には入党せず、法案への賛否は、2人がそれぞれ独自に決める。希望する委員会に入る可能性を上げ、国会での質問時間を確保すること…

弊社にて繋養しておりましたディープインパクト号ですが、 かねてより治療しておりました頸部の手術を７月２８日に受けました。 手術は無事に終了して術後の経過も安定しておりましたが、 翌２９日の午前中に突然起立不能になったため懸命の治療を試みました。 ３０日の早朝にレントゲン検査を行ったところ頸椎に骨折が見つかり、 回復の見込みが立たないことから安楽死の処置が取られました。 突然の出来事で誠に痛恨の極みではございますが、謹んでお知らせいたします。

メルカリ社（本社・東京都港区）がＪ１鹿島の経営権を取得することで、これまで運営してきた日本製鉄と大筋合意したことが３０日、分かった。この日のＪリーグ理事会で報告されるとみられ、承認されればメルカリ社が都内で会見し、経緯などを説明する。 鹿島の前身は住友金属工業蹴球団。住友金属は１９４７年の創部から支え、Ｊリーグ初年度（９３年）から加盟に尽力した。２０１２年に新日鉄と経営統合後も鹿島の筆頭株主を務めてきた。運営母体として７３年の歴史に幕を閉じることになる。 メルカリ社はフリーマーケットアプリを運営するＩＴ大手。２０１７年から鹿島のスポンサーになっており、本業との相乗効果が見込めるとして、鹿島の運営に参入するとみられる。 最近では、ネット広告大手のサイバーエージェントやミクシィがＪリーグに投資している。

外務省は２９日、いわゆる徴用工問題をめぐり、１９６５（昭和４０）年に締結された日韓請求権協定の交渉過程で、韓国政府が日本側に示した「対日請求要綱」を公表した。要綱には元徴用工らへの補償請求が明記され、この要綱をすべて受け入れる形で計５億ドルの資金供与と請求権問題の「完全かつ最終的」な解決をうたった請求権協定が締結された。 対日請求要綱は８項目で構成され、その中に「被徴用韓人の未収金、補償金及びその他の請求権の弁済を請求する」と記載されている。要綱と併せて公表された交渉議事録によると、１９６１（昭和３６）年５月の交渉で日本側代表が「個人に対して支払ってほしいということか」と尋ねると、韓国側は「国として請求して、国内での支払いは国内措置として必要な範囲でとる」と回答した。 韓国側が政府への支払いを求めたことを受け、日本政府は韓国政府に無償で３億ドル、有償で２億ドルを供与し、請求権に関する問題が

参議院では、れいわ新選組から初当選した重度の障害のある２人の議員が議員活動中も公費による介護サービスが受けられるよう要請していることを踏まえ、30日、厚生労働省からヒアリングを行うなどして対応を協議することにしています。 参議院では２人が議員活動しやすいようバリアフリー化を進めていて、29日は本会議場に電動車いすや医療機器などのためのコンセントが取り付けられました。 また２人は、現在受けている公費による介護サービスについて「『経済活動』にあたる議員活動中は受けられなくなる」として、支援の継続を求めています。 一方で根本厚生労働大臣は「国会議員に限らず、障害者の通勤や就労の介助はサービスの対象としていない。参議院で、同様の介助を提供することを検討中のようだ」と述べました。 このため参議院議院運営委員会の理事会はメンバーが30日、厚生労働省などから、介護サービス制度の現状についてヒアリングを行

After two years of preparation and four delays over the past several months due to technical glitches, Indian space startup Agnikul has successfully launched its first sub-orbital test vehicle, powered…

直径約130メートルの小惑星が25日に地球の近くを通過したことが29日、判明した。地球に衝突する恐れがある天体を監視する研究者らの団体「日本スペースガード協会」によると、もし地球に衝突していれば東京都と同規模の範囲を壊滅させるほどの大きさ。通過前日の24日に初めて見つかり関係者を驚かせた。 米紙ワシントン・ポストによると時速8万6000キロで通過するのを米国とブラジルの天文学者らが発見した。国際天文学連合（IAU）によると、「2019OK」と名付けられたこの小… この記事は有料記事です。 残り351文字（全文584文字）

海外に5000万円を超える資産を持つ人に提出義務がある報告書を意図的に出さなかったとして、大阪国税局は京都市の会社社長を刑事告発しました。富裕層などによる海外での資産隠しを防ごうと５年前に報告制度が導入されてから、国税当局が告発に踏み切ったのは初めてです。 大阪国税局は、この調書を意図的に提出しなかった疑いで京都市山科区の輸入家具仲介会社の中村英樹社長（49）を30日までに京都地方検察庁に告発しました。 関係者によりますと、中村社長は香港の金融機関の口座に保有していた資産が平成29年末の時点で7300万円になったのに調書を提出しなかったということです。 中村社長は家具の輸入の仲介で得た２億1000万円余りの所得を一切税務申告せず、所得税8300万円余りを脱税した疑いでも告発されていて、国税局は調書も意図的に提出しなかったと判断したとみられます。 「国外財産調書」は海外での資産隠しなどを防ぐ

貿易戦争で緊張感が続く中国で、中小銀行の事故が相次いだため銀行間流動性にやや不穏な雰囲気が流れた。今のところは当局の素早い対処療法で流動性危機の芽は押さえ込まれているが、長期的に見て中小企業への効果的なクレジット供給が続くかが怪しくなっている。 中国のメガバンクは預貸率が低く、図体の割りには取れるクレジットリスクも小さい。国有企業などに一通り貸して余ったお金をインターバンクに流し、それを中小銀行が借りて更にリスキーな貸出し先を探すという、誰かが「車のディーラー網のように」、また「昔の日本のように」と形容していたが、そういうウォーターフォール状にクレジットが社会全体に供給されることになっている。ということは上の方で金融緩和を行ってもウォーターフォールの一番下に流れるまで時間がかかるし、そもそも一番下までコントロールできない可能性もある。その間に国有企業や大手不動産企業が横からチープクレジット

無給医の問題が明らかになってから、医学界の重鎮が初めて取材に応じました。全国の医学部長の集まりで委員長を務める嘉山孝正氏は「大学病院の経営が厳しいことは事実だが、労働に応じた対価を得るのは人として基本的な権利だ」と述べて、大学病院は給与の支払いに応じるべきだという考えを明らかにしました。 嘉山氏は、無給医の調査結果が公表されてから初めてＮＨＫのテレビ取材に応じました。 国の調査結果については「大学病院の診療報酬は公定価格で定められており、各病院の経営が厳しいという事情はある。しかし、自己研さんなどを理由に無給にするというのは、大学が診療報酬を得ている以上認められない。労働に応じた対価を得るのは人として基本的な権利だ。私自身も30代まで月５万円しか給与がなかったが、当時と社会状況は大きく変わっている。精神論だけで乗り切ることは限界に達している。このままでは若い医師が第一線からいなくなってしま

日本と韓国が、安全保障上の機密情報を共有・保護するための協定が来月下旬に自動更新するかどうかの期限を迎える中、日本政府は、北朝鮮の短距離弾道ミサイルの発射情報などを日韓で相互に共有することが地域の安全保障の維持に欠かせないとして、協定の継続を呼びかけていく方針です。 菅官房長官は「協定は締結以来、毎年自動延長してきている。日韓関係が現在非常に厳しい状況にあるものの、連携すべき課題はしっかり連携していくことが重要だ」と述べ、岩屋防衛大臣は「わがほうから破棄する考えは全くない」と述べて、協定を継続すべきだという考えを示しています。 先週北朝鮮が短距離弾道ミサイルを発射した際について、防衛省の幹部は「協定は両国にとって有効だった」としていて、ミサイルに関して日韓それぞれが得た情報を協定に基づいて相互に共有したことを示唆しています。 別の幹部も「同様の協定を結ぶ、アメリカから得た情報を日韓で共有す

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"