年に一冊くらい、自分のビジネスを考えていく上でずっと役に立つ、バイブルになりそうな本に出会う。そういった本に出会うと、感想をブログに書き残すようにしている。その行為を通じて、何度も何度も読み返してその本からの学びを結晶化することができ、またその記事をあとからも何度も読み返すことで、そのエッセンスを自分のものとするからである。 このようにしたいと思う本に、久しぶりに出会った。リクルートの60万部フリーペーパー「R25」の創刊から編集長を4年間務めた藤井大輔氏による「R25のつくりかた」である。装丁もとってもお洒落でうらやましい。次は、こういう感じの新書を作ってみたい。 さて、私は感動する書物や音楽に出会うと、すぐに身の回りにいる人に薦めてしまう。そして、私のこの感動は、きっと仲間には伝わらないのだろうなと、これまでの経験から知っている。感動が大きければ大きいほど、がっかりする。 しかし、今日

茨城県から来た少年グループに暴行を加えたとして、警視庁少年事件課などは傷害と暴力行為法違反の疑いで、暴走族「葛西怒羅権（ドラゴン）」構成員９人のうち、いずれも東京都江東区の１６～１８歳の少年８人を逮捕、１７代総長の無職少年（１７）の逮捕状を取った。　茨城の少年グループは東京タワーの消灯の瞬間とお台場の夜景を見るために上京してきたといい、「東京はおそろしいところだ」などと話しているという。　同課の調べによると、８人は昨年１１月６日、江東区有明の交差点で、オートバイ３台に分乗して信号待ちをしていた茨城県の１７歳の少年５人を取り囲み、「どこの暴走族だ。なめんじゃねぇよ」などと威嚇。金属バットで腕や顔を殴るなどして、４人に重軽傷を負わせた疑いがもたれている。　同課によると、「葛西怒羅権」は中国残留孤児の２世、３世らを中心とした約６０人が、昭和６３年に江戸川区葛西地区で結成した不良グループ。他の暴走

米国環境保護団体シー・シェパード（ＳＳ）が日本の調査捕鯨に対して暴力的な妨害行為を繰り返している問題で、日本政府が海洋航行不法行為防止条約（ＳＵＡ条約）に基づき、ＳＳの妨害行為を犯罪として国際海事機関（ＩＭＯ）に通報していたことが５日、分かった。ＳＳ活動家３人を名指ししており、同条約に基づく政府の通報は初めて。　ＳＵＡ条約では、船舶の海洋航行を妨害する暴力犯罪の容疑者について通報があった場合、各国に処罰などを求めている。捕鯨妨害の容疑者が滞在している国は、自国の当局に捜査させるか、容疑者を日本へ引き渡すことが義務づけられる。　外務省によると、条約に基づく通報対象となったのは、平成１９年２月にＳＳが起こした捕鯨妨害。この事件をめぐっては、ＳＳ活動家らが捕鯨船のスクリューにロープを絡ませたほか、発煙筒を投げ込むなどの妨害を行った疑いがもたれている。　名指しされたのは、この妨害で警視庁が国際手配

ポイント 構造モデルの検証やアクチン変異体解析の検証を展開、新しい詳細構造モデルを得る 単量体から重合体へとフィラメントを構成するには、アクチン分子の平板化が必須 1つの細胞内のあらゆる生命現象を理解する鍵を獲得 要旨 独立行政法人理化学研究所（野依良治理事長）、独立行政法人科学技術振興機構（JST、北澤宏一理事長）および国立大学法人名古屋大学（平野眞一総長）は、生命維持機能を担う基本的なタンパク質の1つ「アクチン※1」が重合し、数珠状につながってできる「アクチンフィラメント※2」の詳細な構造を解明しました。アクチン単量体が持つねじれた2つの大きなドメインが、重合の際に相対的に回転して平板な構造になることなどが分かり、これらの構造から、謎となっていたアクチンが関わる細胞運動のメカニズムを解明できると期待されます。これは、理研放射光科学総合研究センターX線構造解析研究チームの小田俊郎チームリ

今日の朝日新聞に、小沢代表の記者会見を受けてどう思うかという全国アンケートが掲載されています。しかし、「民主党４７都道府県連幹事長らの回答」での秋田県のコメントは、私が答えたものではありませんでした。（私は秋田県連の幹事長です） 昨日の昼頃、朝日新聞の秋田県担当の女性記者から電話があり、私は以下のように答えました。 「逮捕＝犯罪者ではないことは、マスコミ人であれば入社１年目で教わること。私はマスコミ出身なので、裁判が確定していない今の時点でコメントすることは出来ない。これはノーコメントということではなく、今言ったことが私のコメントです。」（こうしたコメントをする際、私はメモを読み上げるので、内容は間違っていません） ところが、私のコメントは無視され、どこの誰が言ったのかわからないコメントが掲載されています。確かにタイトルは「幹事長らからの回答」となっており、すべての回答が幹事長からのもので

承前：2009-03-04■[ジャーナリズム・地獄の季節]『千葉ウォーカー』なんてあったのかよｗid:HALTAN:20090304:p1id:rhb TV, メディア "代わりに、局アナなどで代行するケースも増えている。"　さらに言えば、TBSのアナウンサーが子会社に移るって件も結局は経費削減だったような気がしますし、安くフルに使おうって話なのかなー、と推測。 2009/03/04 http://b.hatena.ne.jp/entry/http://d.hatena.ne.jp/HALTAN/20090304/p1「TBSのアナウンサーが子会社に移るって件」ＴＢＳがＴＢＳテレビwikipedia:TBSテレビに分社化された件ですかね。フジ・共テレがアナウンサー事務所を作った話もありました→滝クリ＆小林麻央らで新事務所設立　2008年10月21日06時01分 スポーツ報知http://h

民主党の小沢党首が「西松建設献金事件」で第一公設秘書が逮捕された件で、昨日の記者会見以来、連日検察側からの情報が流されている。小沢党首は黙ったままだ。メディアは、情報があれば報道せざるをえない。これでは、どうしても小沢党首の疑惑が深まるだけである。小沢党首は、いくら潔白を訴えても、新たな情報がないとどうしてもメディアは検察側の情報でいっぱいである。おそらく、検察は計画的にメディアに情報をリークしているのではないか。 これは、「ワイドショー化する日本」で伝えた裁判ショーをそのままテレビのワイドショーに流すことで実験しているようにも見える。つまり、今回の「西松建設献金事件」を模擬裁判しているのである。そして、視聴者こそが裁判員だ。メディアは、視聴者の為に公正に報道しようと思っているかもしれない。だが、検察の情報リークで、この裁判は検察主導で既に決定済みである。 思えば、過去の失言大臣たちも、何

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前の記事　ハブを交換、簡単に電動自転車に変えるモジュール：MIT開発 三菱の電気自動車コンセプト『i MiEV SPORT AIR』　次の記事 途上国では「携帯電話が銀行」：世界人口の6割が携帯を使う時代 2009年3月 6日 Jose Fermoso Photo: MarkKelly/flickr 国連機関のITU(国際電気通信連合)が今週発表した報告によると、世界全体の携帯電話の契約数は2002年から2008年12月までの7年間に、10億件から41億件へと4倍に増えている。 つまり、世界人口の約60％が、携帯電話の契約を結び、不要な機能や追加の料金プランを売り込む電話会社の従業員のセールストークを聞くという苦行に耐えなければならなかったということだ。これこそ「ワンワールド」というものではないだろうか？ みなが同じ苦痛を味わうようになっているのだ。 今回の報告の中で、こうした増加の大部分

育休に関する相談件数の推移※東京労働局調べ。左棒グラフは相談件数。右棒グラフは、そのうち不利益取り扱いに関する相談件数 不況にあえぐ企業が人件費削減のため、育児休業中の正社員を解雇する「育休切り」が広がりつつある。育児・介護休業法に抵触する疑いが強いが、被害者の多くは再就職の妨げになることを恐れて泣き寝入りするケースが多い。法令が守られているはずの働いて産み育てる権利が脅かされている。【中西拓司】 「経営悪化でほかの社員に苦労させている。残念だがあなたが戻っても仕事はない」 建設会社勤務で、育児休業中だった関西地方の３０代女性は、０８年末、社長に呼び出され、こう告げられた。女性は勤続１０年の中堅社員。昨年２月に出産し、先月に復職予定だった。 会社は世界同時不況で経営が悪化。数字を示して退社を促す社長の姿に反論の意欲をなくした。「あなたの机を使いたい。すぐに中身を整理してくれ」。黙ってうなず

特殊な薬でがん細胞を探し出して、中性子でがんだけをねらい撃ちにする――そんな新しい放射線治療法の実用化に、京都大原子炉実験所や大阪府立大などのチームが今春から乗り出す。小さながんが多発したり、複雑に広がったりして、手術が難しい患者に効果が期待され、今年中の臨床試験を目指す。 　この手法は「ホウ素中性子捕捉療法」と呼ばれる。中性子をよく吸収するホウ素の働きを利用して、がん細胞をねらい撃ちにする。増殖の盛んながん細胞に取り込まれやすいホウ素の薬剤を患者に注射する。患部に中性子を照射するとがん細胞に集まったホウ素が核反応を起こし、細胞１個分の範囲が壊れる仕組みだ。正常な細胞にも微量の薬剤が取り込まれるが、線量の調整で周囲へのダメージは最小限にできるという。 　今回の共同研究で、住友重機械工業が中性子を照射できる約３メートル四方の小型加速器も開発。照射室も合わせ、大学病院などに設置でき、原子炉の設

シナリオ通りの「医療崩壊」 堤晴彦さん（埼玉医科大総合医療センター高度救命救急センター長・教授）救急救命士と医師の対立か。養老氏の「大学にいくとバカになるよ」を思い出した。医者は大学的知識＆構えで救護に当たろうとするのに対し救命士は違う角度から事に当たる。そこに対立が発生するように思う。 >「医療は30兆円産業」といわれます。32兆－33兆円の市場が目の前にある。今は、その利益を医師が独占している。財界が食指を伸ばさないわけがないと思いませんか？

米テキサス大のチームが盗作が疑われる医学論文約２００本を見つけ出し、著者や編集者に見解を問いただした。「盗作された側」は「露骨な盗作」とあきれかえるが、「盗作した側」は、「先に論文が出ていたとは知らなかった」と言い訳が目立った。こうした盗作の実態が明らかになるのは珍しい。 　６日付の米科学誌サイエンスが掲載する。 　チームは、米国立医学図書館が運営する医学・生命科学の論文データベースを対象に独自開発のプログラムを使って表現の相似性を調べ、著者が異なっていた約９千本を抽出。実際に論文を読んで２１２本を「盗作の可能性がある」と判断した。著者や掲載紙の編集者と連絡のとれた１６３本について電子メールでアンケートを行った。 　「盗作された側」の著者からは「こんな露骨な盗作は初めて」「科学者として受け入れたくない」など厳しい反応が多い。一方、「盗作した側」は「データ借用の許可をとらなかったことは謝罪し

本事業は、薬局から報告されたヒヤリ・ハット事例を分析し、提供することにより、医療安全対策の一層の推進を図ることを目的としています。

シュワン細胞のSOD1酵素活性低下が筋萎縮性側索硬化症（ALS）を加速 －シュワン細胞の正常化でALSの治療に新たな可能性－ ポイント 遺伝型ALSの新しいモデルマウスを用いてALS病態の進行メカニズムを解明 シュワン細胞での活性酸素除去が、ALSの進行を遅らせる シュワン細胞が神経栄養因子IGF-1の産生で運動神経を保護 要旨 独立行政法人理化学研究所（野依良治理事長）と独立行政法人科学技術振興機構(JST：北澤宏一理事長)は、神経変性疾患の一つで、全身の運動麻痺を起こす神経難病である筋萎縮性側索硬化症（ALS）のモデルマウスを用い、運動神経の軸索※1を取り囲むグリア細胞のシュワン細胞※1が病気進行に関与することを発見しました。理研脳科学総合研究センター（田中啓治センター長代行）山中研究ユニットの山中宏二ユニットリーダーらと、米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校、仏・国立保健医学研究所

「臨界」にならない安全な状態で原子炉を使い、核燃料を作りながら発電するシステムを、京都大原子炉実験所（大阪府熊取町）が開発し、４日から実験を始めた。原子炉の外から核分裂に必要な中性子を注入して運転する。 　今回のシステムは、原子炉が「未臨界」なのが特徴。中性子投入で使う電力を少なくし、経済性も向上した。埋蔵量が多く、核兵器へ転用されにくいとされるトリウムを原料に核燃料を作ったり、高レベルの放射性廃棄物を、より危険性が少ない物質に変換したりすることも可能だ。 　一般的な原子炉は、核分裂で発生した中性子が次の核分裂を引き起こして連鎖反応する「臨界」状態にして運転する。このため、暴走すると重大な事故につながる危険もある。

自由が行き過ぎるとテキストになる 次世代のインターネットだとか、ユーザーの自由度が極めて高いだとか宣伝された 「セカンドライフ」は、むしろ不自由な世界だったのだろうと思う。 セカンドライフ世界では、ユーザーは街を歩けるし、誰とでも会話が楽しめるし、 いろんな品物を購入できて、空だって飛べる。たしかに何でもできるんだけれど、 ユーザーの自由度をもっと増して、たとえばユーザーが「壁抜け」自由になって、 「テレパシー」機能が実装されて、会話が全て盗聴できるようになったなら、 ユーザーにはもはや、「歩く」だとか「飛ぶ」、会話をするために誰かに近づいたり、 街の中で誰かを捜すといった行為に、理由がなくなってしまう。 自由度が増すと、ユーザーを取り巻く世界は、だんだんとその意味を失っていく。 ユーザーは歩けるし飛べるけれど、遠くが見えないし、壁を抜けることもできない、 そんなセカンドライフ世界から始ま