・汗には嘘の味もある ・ゴルフの起源は中国の武術 ・重いほうが早く落ちる あと二つは？

新型コロナウイルス感染拡大を阻止するために中国から送られた医療物資と医師団がカンボジアのプノンペン国際空港に到着（3月23日）Cindy Liu-REUTERS ＜新型コロナウイルスの発生源となった失点を取り返すべく気前よく医療品を送ってくれるが、配布したマスクを何十万枚も回収する羽目になるなどかえって迷惑になっているケースも＞ 新型コロナウイルスと戦う欧州各国を支援するために中国が送った医療品が、不良品や基準を満たさないものだったという報道に、中国の国営メディアが猛然と反論している。 ここ数週間、オランダ、スペイン、チェコ共和国、トルコといった国々から、マスクや検査キットなど中国から送られた医療物資が、品質基準を満たしていなかったという報告が相次いでいる。 中国の国営メディアは中国政府を徹底的に擁護し、こうした医療物資を受け入れない西側諸国の態度は、中国嫌いと自信喪失によるものだと非難し

下関市立大学内部告発者様へ 「下関市立大学　取材担当記者様」宛てのお手紙をいただき、心より御礼申し上げます。名前のわからない匿名のあなたへ、こちらから連絡をとる術もありませんので、いただいたお手紙への返事をしたためた次第です。 しっかりと熟読させていただきました。そして率直に感じたことは、あなたは下関市立大学の教員に非常に憎悪を抱いておられる方で、その立場は教員ではないのではないか？　ずばり大学経営側の人間なのではないか？　という事でした。それもこれも、名前を名乗っていただけないので想像するほかないのですが、縷々（るる）書かれておられる内容を読み進め、最後のオチで「なるほど」と思ったのです。この間、問題にされてきた「市長による大学私物化」を「９割の教員による大学私物化」へとすりかえ、陽動したいという思いがひしひしと伝わってくるものだったからです。こうした文章を書ける人物は誰か？　その感情は

この情報の元になったのは、厚生労働省が公式サイトで日々発表している感染者数の統計だ。例えば、3月31日正午時点の数字では症状が認められた「患者」は1494例（空港での検疫とチャーター便帰国者含む）と発表され、その下には「日本国籍の者1099名（これ以外に国籍確認中の者がいる）」と付記されている。

川平湾の美しい海を楽しむ観光客ら。団体客のキャンセルが相次いだ影響で、例年に比べ数は少ないという＝3月30日、石垣市 【石垣】新型コロナウイルスの感染確認が国内外で相次ぐ中、石垣島で多くの観光客が来島することによる感染発生への懸念が広がっている。世界的な流行を受け、海外などから感染が確認されていない石垣に行き先を変更したとみられる個人客の姿が3月、市内で目立ったためだ。31日には中山義隆市長が急きょ会見を開き、体調不良者の来島自粛などを呼び掛けた。新型コロナの影響で島の主要産業の観光は深刻な打撃を受ける中、個人客の増加は団体客の相次ぐキャンセルを埋めるほどではない。感染発生への不安と事業継続の危機のはざまで、観光従事者らは今後の動向に戦々恐々とする。 複数の観光従事者によると、“安心感”から行き先を海外から石垣島に変更した学生や家族連れも多い。マスクを着用しない姿も目立つという。3月下旬に

海上自衛隊の護衛艦が3月30日に東シナ海で中国船籍の漁船と衝突した事故直後に山本朋広副防衛相が事故の詳細をツイッターで発信したことについて、菅義偉官房長官は4月1日の記者会見で、「（発信は）防衛省から公表している内容を超えるものであり、河野（太郎）防衛相から『不適切だ』と注意した」と述べた。山本氏は過去にもツイッターでの発信を問題視されたことがあるが、菅氏は「（河野氏の）注意を真摯（しんし）に受け止め、引き続き、職責を全うしていただきたい」として更迭は否定した。 山本氏は3月30日深夜、事故の周辺海域にいた中国海軍の艦艇との交信情報や海洋ガス田からの距離など事故の詳細をツイッターに投稿した。防衛省によると、山本氏は統合幕僚監部の公表資料が添付されたメールを秘書官から受信した際、メール本文に記された情報が「公表情報」だと誤認し、ツイッターに投稿。直後に秘書官の指摘で削除したが、自動転載された

多くの科学的発見や発明は最初は「ニセ科学」と見なされました。その中からごく少数の本物の発見や発明が生まれたのです。その可能性を探求することがコロナとの戦いには必要だと考えて山田教授の「セラミック水」を応援しているのです。 https://t.co/YZwBVjdvsI

唐木俊介 @s_karaqui チョコ、つい食べ過ぎてしまう人にはこれがオススメ。板チョコだと途中で止まらなくなって、ついつい1枚まるごと食べてしまうけれど、この小分けになってるやつなら途中で止まらなくなってめちゃくちゃ食う pic.twitter.com/yIfo10hL8K 2020-03-31 21:16:00

明後日から当院に来る新研修医の9割が3月に海外旅行に行っていたため、研修開始が遅れることをご報告します。 そりゃ医師になる前に行きたいよなぁ…

先月30日、青森県で新型コロナウイルスへの感染が確認された20代の男性の電子カルテの画像がＳＮＳ上に流出したことがわかり、カルテを管理する津軽地方の自治体の広域連合が記者会見を開いて謝罪しました。 医療機関を運営しているつがる西北五広域連合によりますと31日、地元の新聞社から「男性の電子カルテの画像が通信アプリ『ＬＩＮＥ』上で流出している」と連絡があったということです。 これについて広域連合の高杉滝夫病院事業管理者らが１日夕方、記者会見を開き、画像が流出した電子カルテは広域連合が管理するものだと認め「患者や家族、住民の皆様に対し、ご迷惑、ご心配をおかけしたことを深くおわびします」と謝罪しました。 広域連合によりますと、流出したのは印刷した電子カルテを撮影した画像とみられ、画像には男性の症状や移動経路、それに実家がある自治体名が記されていて、氏名や住所など個人が特定される情報は含まれていなか

西海望 理学研究科 博士課程学生（現・基礎生物学研究所・日本学術振興会特別研究員）、森哲 同准教授は、カエルとヘビが対峙したまま動きを止める現象が、双方の適応的な意思決定によって成り立つことを明らかにしました。 捕食者と被食者が対峙したとき、先手を取った側が有利であると一般的に考えられてきました。しかし、トノサマガエルとシマヘビにおいては、先手で動き始めると相手の対抗手段に対して脆弱になってしまうことが明らかになりました。そして、双方ともに後手に回ろうとした結果、我慢比べのような膠着状態が生じうることが示されました。また、この先手が不利となる状況の成立は両者間の距離に依存しており、トノサマガエルとシマヘビは、距離に応じて先手を取るかどうかを適切に選択していることが明らかになりました。 本研究成果は、捕食者と被食者の戦略に新たな視点を提起するものです。また、恐怖で動けないことの喩えとして用い

製品の無資格検査やデータ改ざんなど日本企業での不正が引きも切らない。働く現場でそんな不正を知ったら、あなたはどうするだろうか。告発したら組織に報復される恐れはないのだろうか――。実は、内部通報者（内部告発者）をどう保護するかの重要な法案「公益通報者保護法」の改正案が今国会で4月から審議されようとしている。ところが、改正案には"報復に対する罰則"の規定がないため、「これでは報復に歯止めはかからない」「声を上げる人など出てこない」という声が根強い。不正や不祥事を見逃さず、社会正義を実現させるための内部通報。その先行きはどうなるのか。（文：本間誠也／Yahoo!ニュース 特集編集部）

新型コロナウイルスによる肺炎が悪化し、重篤な症状になった患者のうち、これまでに少なくとも40人が人工心肺装置を使った高度な治療を受け、およそ半数の19人が回復に向かっていることが専門の学会の調査で分かりました。一方で、６人は死亡しており、治療の限界も明らかになってきています。 日本集中治療医学会や日本救急医学会などが全国の医療機関を対象に調べたところ、３月30日の時点で少なくとも40人がこの治療を受けていたことがわかりました。 このうちのおよそ半数の19人は、この治療を終えて回復に向かっていて、学会では、長期的に見ると、重篤化しても70％程度の人は治療によって回復するとみています。一方で、肺の機能が回復しないなどの理由で６人が亡くなっていて、治療の限界も明らかになってきています。 現時点で国内では500人以上に対してこの治療ができるとみられ、学会で治療についてまとめている竹田晋浩医師は、「

「部活禁止の通達が出ている中で、部活を普通にやっていた学校がありましたよ」 小池百合子都知事が緊急記者会見で、「感染爆発の重大局面にある」と話し、週末の不要不急の外出自粛を訴えた3月25日。関西で私立の中高一貫校に勤務する男性の話に驚かされた。 聞けば、同じ関西にある他の私立校の顧問が「うちはやってますよ」と話していたという。バスケットボールに剣道、バレーボール、ラグビーも。 「（今も）いろんなところでやってます。学校が休校になっても、1度も部活を休んでいないところもあると聞きました」 都道府県により、部活再開するかはまちまち 文部科学省は3月24日、小中高校における「教育活動の再開等について」という文書を、各都道府県・指定都市教育委員会教育長・各都道府県知事に通達。 休校を延長しない考えを示す一方、各地域の感染状況を十分踏まえながら「春季休業期間中はもとより、新学期以降も」感染症対策に万

リンク NHKニュース ＬＩＮＥ 国内8300万人の利用者に健康状態調査 厚労省と協定 | NHKニュース 通信アプリ大手のＬＩＮＥは、新型コロナウイルス対策で厚生労働省と情報提供の協定を結び、この一環として、8000万人を超え… 83 users 2007

大分県は、大分市に住む４０代の男性が新型コロナウイルスに感染していたことが新たに確認されたと発表しました。 大分県で感染が確認されたのは、これで２９人となりました。 新たに感染が確認されたのは、大分市に住む飲食店経営の４０代の男性です。 大分県や大分市によりますと、今月２１日から発熱やけん怠感、それに吐き気などの症状が続いたため、３１日にウイルス検査をしたところ、新型コロナウイルスに感染していることがわかったということです。 男性は、大分市西鶴崎の飲食店「Ｃａｆｅ　Ｌａ　Ｃａｃｈｅｔｔｅ」を経営していて、今月２３日まで調理をしていたということです。 このため大分市では、今月２０日から２３日までの４日間にこの飲食店を利用し、発熱などの症状がある人は、大分市保健所の相談窓口に連絡してほしいと呼びかけています。 電話番号は０９７−５３６−２２２２です。 大分県で感染が確認されたのは、これで２９人

富士山で大規模な噴火が発生した場合、３時間ほどで首都機能がマヒするおそれがあることが国の検討会のシミュレーションで明らかになりました。専門家は「噴火後の対応では間に合わず、今のうちから対策を考えておく必要がある」としています。 火山灰は噴火からわずか３時間で、神奈川県や東京の都心、千葉県、埼玉県にまで達し、微量の火山灰によって各地の鉄道の運行システムに不具合が発生、運行が停止するということです。 さらに視界の悪化により車の通行が困難となって、首都圏の広い範囲で交通機関がマヒするおそれがあるとしています。これによって人の移動が制限されて出勤や帰宅が困難となるほか、物流が滞って水や食料が不足するおそれがあるということです。 雨が降っている場合には、電気設備に火山灰が付着し東京の都心でも停電するおそれがあるほか、通信や上下水道が使えなくなるおそれもあります。 富士山は300年余り前の宝永噴火を最

【拡散するな！】 炎上覚悟で言う。 今回のコロナウイルスで収入が減った国民のために、国民全員にお金を給付する話が出ている。 それは賛成だが、生活保護の人に給付金を出すのは反対！ 彼らは今回の騒動で1円も収入が減ってないのだから。

鳥取県は３１日、新型コロナウイルスの感染リスクを抑えるため、県庁職員の机の間に段ボールで仕切りを作る取り組みを始めた。県内で感染者は確認されていないが、職員の感染予防を徹底する。 県人事企画課によると、職員同士は目安として２メートル以上離れ、可能な範囲で向き合わない配置にすることや、向かい合う場合も机の間に段ボールやロッカーで仕切りをすることを通知。

京都大は３１日、ｉＰＳ細胞研究所の機密書類を無断でスキャンしたなどとして、研究所の５０代の女性非常勤職員を懲戒解雇処分にした。 京大によると、女性は研究室で書類申請などの事務を担当。平成２９年以降、教授が不在の隙に機密書類をスキャンし、自身のハードディスクに保存したほか、教授宛てのメールも無断で閲覧していた。 教授がパソコンの画面などが変わっていることを不審に思い、室内に防犯カメラを設置したところ発覚した。女性は、教授室にビデオカメラを設置したり、業務に関係のないメールや文書を大量に印刷したりしていた。事実関係を否認しており、京大は今後刑事告訴なども検討しているという。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、安倍晋三首相と小池百合子都知事がたびたび記者会見を開いている。コミュニケーションストラテジストの岡本純子氏は「どちらの会見もあいまいな表現ばかりで、国民の不安を高めるばかりだ。全米で最悪の状況にあるニューヨーク州知事のスピーチとは正反対だ」という――。 なぜ安倍晋三首相と小池百合子都知事のコロナ会見はダメダメなのか 新型コロナウイルスの世界的大流行という未曾有の危機にあって、リーダーたちの「真価」が試されている。

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（組織委）の理事を務める高橋治之氏。３月３０日、東京で撮影（２０２０年　ロイター/Issei Kato） ［東京／パリ　３１日　ロイター］ - 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、来年７月２３日への開催延期という異例の決定が下った東京五輪。招致が決まってからおよそ７年を経た現在も、東京選定のプロセスをめぐってはフランス検察当局による汚職疑惑の捜査が続いている。投票確保の舞台裏でどのような動きがあったのか。ロイターでは招致活動に使われた銀行口座の記録や関係者への取材を通じ、その実情を探った。