萌えるプログラミング学習ゲーム--「コードガールこれくしょん」がpaizaで公開
ITやウェブエンジニアに特化したプログラミング転職サイト「paiza」（パイザ）を運営するギノは4月20日、同サイトにてプログラミング初心者を対象としたPC向けプログラミング学習ゲーム「コードガールこれくしょん」を無料公開した。 仮想世界に取り込まれ記憶を失ってしまったプレイヤーが、同じように記憶をなくしたキャラクターのリリアと出会い、記憶を取り戻すためにプログラミングスキルを高めながらストーリーを進行させていく内容。 クエスト形式でストーリーが進み、進行度に合わせて徐々に難易度が上がっていく設定。また初心者向けに、1本3分で学べるプログラミング学習動画コンテンツもゲーム内で配信する。プログラミングクエストはPHP、Rubyに対応し、6月からはPythonにも対応予定としている。 クエスト報酬やログインボーナス、ミッションクリアなどの各種特典として手に入るコインやダイヤを使用し、ガチャでさ
OpenSSHに深刻な脆弱性--英ロンドン大が詳細を公表
文：Tom Espiner（Special to CNET News） 翻訳校正：矢倉美登里、高森郁哉2009年05月20日 13時31分 ロンドン大学ロイヤルホロウェイ校の研究チームが、広く使用されている暗号化プロトコルOpenSSHに内在する脆弱性を明らかにした。 ロイヤルホロウェイ校Information Security Group（ISG）の研究チームによると、「Debian GNU/Linux」に含まれるOpenSSHのバージョン4.7に存在するこの脆弱性を突けば、32ビットの暗号化されたテキストを平文に変換することが可能になるという。 攻撃者が成功する確率は26万2144分の1だ。ISGを率いる教授のKenny Patterson氏は、CNET Newsの姉妹サイトであるZDNet UKに現地時間5月18日、今回の脆弱性はこれまでに発見されたOpenSSHの脆弱性よりも重大だ
グーグル、ウェブ脆弱性検知ツール「RatProxy」をリリース
Googleは米国時間7月1日、ウェブ開発者がクロスサイト脆弱性を発見し、修正するためのツールをリリースした。 Googleによると、「RatProxy」と呼ばれるこの無料ツールは、半自動化された大部分が受動型のウェブアプリケーションセキュリティ監視ツールで、複雑なWeb 2.0環境における既存のユーザー主導型トラフィックの監視に基づく潜在的問題およびセキュリティ関連の設計パターンを正確かつ高感度に検出し、自動的に注釈を付けるように最適化されているという。 同ツールはまた、幅広く脆弱性を検知し、ランク付けする。クロスサイトリクエストフォージェリ（XSRF）やクロスサイトスクリプティング（XSS）のほか、スクリプトインジェクションなども検知する。 RatProxyは、Linux、FreeBSD、MacOS X、Windows（Cygwin）の4種類のオペレーティングシステム（OS）に対応して
ICANN、命名規則の改訂案を採決へ--一般トップレベルドメインを自由
インターネットのアドレスシステムを維持、管理する非営利団体Internet Corporation for Assigned Names and Numbers（ICANN）が命名規則改訂案の採決を準備している。命名の自由度を広げる趣旨で、投票は今週後半にも実施される。 ICANNは、企業がほぼ任意の一般トップレベルドメインを購入できることになる命名規則改訂案について現地時間6月26日にパリで開催される会合で投票を行う。現在、企業や団体のウェブアドレス（URL）は末尾が.com、.org、.co.ukなどに限られているが、改訂案が承認されれば自社名が使えるようになり、たとえばeBayなら.ebay、Intelなら.intelなどとすることができるようになる。都市についても、.newyorkや.berlinなどが可能になる。 新しい名前は2009年から適用される見込みだが、登録料はまだ明らか
グーグルデータセンターの内側--明らかにされた独自性
サンフランシスコ発--先日、Googleの秘密が少しだけ明らかになった。 Googleがデータセンター業務を公開することは滅多にないが、米国時間5月28日、GoogleフェローであるJeff Dean氏が業務の一部を話題に取り上げた。28日に当地で開催された「Google I/O」カンファレンスの超満員の聴衆に対して講演を行ったDean氏は、Googleのインフラがいかに独特かを説明しながら、Googleの秘密を少しだけ明らかにした。 Googleはごく普通のサーバを使用している。プロセッサ、ハードドライブ、メモリも同様だ。 一方、Dean氏は、1800台のサーバで構成されるクラスタは、たいしたものではないというわけではないが、ごくありふれていると考えているようだ。しかし、Googleがそのようなハードウェアを使って、700〜1000台のサーバが使われる一般的な検索クエリに0.5秒以下で応
ICANN、IPv6への移行を本格的に開始
UPDATE インターネットのアドレスシステムを維持、管理する非営利団体Internet Corporation for Assigned Names and Numbers（ICANN）が、IPv6（Internet Protocol version 6）に準拠した最初のIPアドレスをルートサーバに追加した。これにより、IPv4からIPv6への大規模な移行が本格的に開始した。 ICANNは米国時間2月4日、世界に13台あるルートサーバのうちの6台の適切なファイルとデータベースに初めてIPv6アドレスを追加したと発表した。ルートサーバには、すべてのトップレベルドメイン名のマスターリストを構成するデータベースが入っている。従来、これらのルートサーバネットワークはIPv4にしか対応していなかった。そのため、IPv6のユーザーは、IPv6をIPv4と一緒に運用するしかなかった。 ICANNのイン
GMO-HS、脆弱性診断サービス「ホームページセキュリティー診断」を提供開始
GMOホスティング＆セキュリティ（GMO-HS）は1月7日、同社のホスティングブランド「アイル」において、SBTコンサルティング（SBTC）との提携により、ウェブアプリケーション脆弱性診断サービス「ホームページセキュリティー診断」の提供を開始した。 ホームページセキュリティー診断は、SBTCの診断システムを用いて、顧客のウェブアプリケーションの脆弱性をインターネット経由で診断するサービス。アイルの専用サーバーサービスのオプションとして提供する。 複数の専門的資格をもったセキュリティコンサルティング専任のエンジニアが、最新の情報・技術を駆使して、数千におよぶ診断項目を診断し、発見した脆弱性の内容からリスクとその対処（修正）方法までを報告する。ASP方式で提供するため、顧客側での煩雑なインストール作業や、ハードウェアおよびソフトウェアの購入なしに利用できる。利用料金は1回3万1500円。 また
ヴイエムウェア、仮想環境のセキュリティ向上に本腰
仮想化ソフトウェアベンダーのVMwareは、仮想マシンのセキュリティ改善を目指す未発表プランの下、自社製ソフトウェアの秘密の一部をITセキュリティ業界と密かに共有し始めている。 VMwareはこれまで、同社のハイパーバイザーコードへのアクセスを厳しく規制してきており、「Vsafe」という仮称で呼ばれるアプリケーションプログラムインターフェース（API）共有プログラムについて、公式発表は一切行っていない。だが、VMwareの主任科学者で共同創設者のMendel Rosenblum氏は、同社がセキュリティベンダーとAPIの共有に着手したと述べた。 「われわれは、（VMwareのプラットフォームが）高水準でよりよい実行環境になることを望んでいる」とRosenblum氏は語る。「このビジョンに挑戦し実現するために、われわれは、McAfeeやSymantecなどのセキュリティ専門家たちと提携し、仮想
JPRS、汎用JPドメイン名の年間登録料金を2500円に値下げ:ニュース - CNET Japan
JPドメインの登録管理、DNSの運用を行う日本レジストリサービス（JPRS）は2月1日、指定事業者がJPRSに支払う汎用JPドメイン名の年間登録料を、3月26日から2500円に改定すると発表した。 今回の改定は、顧客の使いやすさの向上を目的に、新規登録料と登録更新料の両方を、現在の3000円から500円値下げして2500円とするもので、サービス開始当初の登録料3500円に比して、1000円の値下げとなる。 汎用JPドメイン名は、英数字表記と日本語表記の両方が可能なドメイン名。2001年2月のサービス開始以降、商品名やサービス名、キャンペーン名、個人による利用など、顧客のニーズに応じた多種多様な使い方がされている。 2005年2月には、1989年より提供を開始した「○○○.CO.JP」などの形式の属性型・地域型JPドメイン名の登録数を越え、2006年11月には50万件を突破している。
ネットインフラただ乗り論争の本質
ネットインフラを巡って“ただ乗り”に対する批判が再燃している。 最初の批判は2004年の日本で展開された。WinnyなどのPtoPソフトにより通信トラフィックが急増し、基幹通信網（バックボーン）が耐え切れず、インターネットが崩壊するのではないかというものだった。実際にはバックボーンのキャパシティにはまだ余裕があり、この時は杞憂でしかなかった。 そして今回は、2005年後半から米国で火がついた。 Verizon CommunicationsやSBC Communications（新AT&T）などの地域電話会社は、GoogleやYahoo、Microsoftなどのネットアプリケーション企業、さらにはVonageなどのIP電話事業者に批判の矛先を向けたのである。「膨大なトラフィックを消費しているのだから、追加コストを負担すべきだ」と。 法制化に動く米国 さらに、この3月2日には、民主党の上院議員
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日立、データセンター省電力化 ５年で５０％削減 :ニュース - CNET Japan