TOCと標準原価計算（１）
ＴＯＣと標準原価計算（その１） －製造業（日本とアメリカを例に）の黄金時代を支えた標準原価計算－ ゴールドラット博士は「生産性の最大の敵は原価計算である」と指摘しています。確かに、原価計算で判断すると間違いが起こるケースが多々あるな、と思います。しかし、職場で「原価計算は問題があるんですよ」と言って、ＴＯＣ（スループット計算）のはなしをしても反応はいまいちだし、しまいには「それって、直接原価計算とどこがちがうの？」で終わってしまいます。原価計算とはどうしてこうもしっかりと定着し、広く行き渡ったのか、その背景を知りたくなってきました。ということで、ＴＯＣと標準原価計算との係わり合いについて、３回に分け愚見をまじえてまとめてみたいと思います。 たぶん、原価計算は生産方式との関係が深いのではないかと思い、大量生産方式が形づくられる１９世紀のアメリカを覗いてみることにします。 １、大量生産方式の成
原価計算 - Wikipedia
ただし必ずしも目的と手法が１対１の関係にあるわけではない。一つの手法が複数の目的に役立つこともあれば、一つの目的に複数の手法を用いられることもある。 建設業会計関連においては、原価計算の目的は、大きく二つに集約される。 ①外部の利害関係者に会社の経営成績を開示すること(要素的原価把握)、②内部管理を効果的に実施すること(工事種類別原価把握)である。 要素別原価把握とは、材料費,労務費,経費,製造間接費の四要素に分類し、集計するものである。建設業者はこの分類で作成した完成工事原価報告書を各事業年度の終了時に、株主、税務署、投資家に開示する。 工事種類別原価把握とは、原価を工事種類ごとに分類し、集計するもので、建設業者は見積積算,予算統制,原価管理などに利用している。 原価計算の歴史[編集] 原価計算が登場する前は商的工業簿記と呼ばれる記入をしていた。これは所謂「丼勘定」と呼ばれ比較的小さな企
レポート：＜役に立つ管理会計＞活動基準原価計算（ＡＢＣ）
1999年11月21日 活動基準原価計算（Activity Based Costing／ＡＢＣ）という考え方が、一時期はやりました。最近はブームを終え、かなり定着してきたようです。それでも、実際に運用している事例はそう多くはなく、未だに誤解も多くあるようです。 配賦計算への苦情 従来は、間接費の配賦基準は生産量比や売上高比が用いられることが多くありました。例えば、営業固定費を売上高比で配賦する場合、次のようなクレームが起こります。 わが部は売上が多いが隣の部は少ない。決して高付加価値商品を扱っているわけではないわが部が多くの固定費を負担するのは不公平だ。その商品をこっちによこせ！ わが部は目標どおりの売上を上げた。隣の部は目標を達成できなかった。なぜそれで、わが部の固定費が増えてしまうのだ？ その情報化投資は、全社的に見れば効果があるのは分かる。でも、売上の30%を稼いでい
現行の原価計算制度や活動基準原価計算を破綻させる「コストのドライブ効果」
今年(2008年)の春，筆者が制作している原価計算システム『原価計算工房』をバージョンアップしました。その際，製造コストに対する税効果会計の全面適用や，原価差異＆予実差異分析に関する多変量解析（重回帰分析＆主成分分析）を導入しました。 データベースを米MicrosoftのAccessからSQL Serverへ乗り換えたことにより，解析機能の充実を図ることができました。その一方で，封印した機能もありました。その一つが，活動基準原価計算（ABC）と活動基準原価管理（ABM）の放棄です。ABC／ABMについては以前から納得できない「ある現象」に悩まされていたのですが，SQL Serverを使った解析作業を進めるうちに，ようやく「ああ，そういうことか」と原因を究明できました。 「タカダ先生のいう『ある現象』って，業績評価の段階で現われるんでしたよね？」 そうです，そうです。 詳細は2008年5月末
活動基準原価計算 - Wikipedia
活動基準原価計算（かつどうきじゅんげんかけいさん、Activity Based Costing）とは、原価計算・管理会計において製造間接費を管理する方法である。英語の頭文字を取ってABCとも呼ばれる。後により包括的な活動基準経営管理（wikidata）(ABM)に拡張された[1]。 成立の経緯[編集] ハーバード・ビジネス・スクール教授のロバート・S・キャプランが1980年代に提唱した。製造業において、間接費は、原価全体の費用から見れば微々たるものであった。そのため、伝統的な原価計算では、原材料費や人件費などの直接費の管理に重点が置かれていた。しかし、業種が多様化するにつれ、間接費が無視できない金額になる業種が増えてきた。また、製造業においても、事業規模の拡大により、原価の費目構成がかつてとは大きく変わってきた。つまり、直接費の把握に重点を置く伝統的な原価計算では、莫大な間接費の管理に対応
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