TOCと標準原価計算(その1) -製造業(日本とアメリカを例に)の黄金時代を支えた標準原価計算- ゴールドラット博士は「生産性の最大の敵は原価計算である」と指摘しています。確かに、原価計算で判断すると間違いが起こるケースが多々あるな、と思います。しかし、職場で「原価計算は問題があるんですよ」と言って、TOC(スループット計算)のはなしをしても反応はいまいちだし、しまいには「それって、直接原価計算とどこがちがうの?」で終わってしまいます。原価計算とはどうしてこうもしっかりと定着し、広く行き渡ったのか、その背景を知りたくなってきました。ということで、TOCと標準原価計算との係わり合いについて、3回に分け愚見をまじえてまとめてみたいと思います。 たぶん、原価計算は生産方式との関係が深いのではないかと思い、大量生産方式が形づくられる19世紀のアメリカを覗いてみることにします。 1、大量生産方式の成
狭義では、工業簿記のシステムに組み込まれており、複式簿記に基づき、製品原価を分類・測定・集計・分析して報告する手続きのことをいう。1962年に、大蔵省企業会計審議会より公表された「原価計算基準」はこの狭義の原価計算を規定したもので、日本での原価計算の実践規範になっている。 広義では、製品やサービスの原価を計算するための方法一般を指す。工業簿記に基づかない原価計算も、実務では広く適用されている。また、目的や製造方法により、利用される手法が異なる。今日の場合広義に捉えるのが一般的であり、その場合原価計算の意味は管理会計の意味とほぼ同義となる。つまり、経営管理者の経営管理に貢献するものすべてが、原価計算といえるのである。
1999年11月21日 活動基準原価計算(Activity Based Costing/ABC)という考え方が、一時期はやりました。最近はブームを終え、かなり定着してきたようです。それでも、実際に運用している事例はそう多くはなく、未だに誤解も多くあるようです。 配賦計算への苦情 従来は、間接費の配賦基準は生産量比や売上高比が用いられることが多くありました。例えば、営業固定費を売上高比で配賦する場合、次のようなクレームが起こります。 わが部は売上が多いが隣の部は少ない。決して高付加価値商品を扱っているわけではないわが部が多くの固定費を負担するのは不公平だ。その商品をこっちによこせ! わが部は目標どおりの売上を上げた。隣の部は目標を達成できなかった。なぜそれで、わが部の固定費が増えてしまうのだ? その情報化投資は、全社的に見れば効果があるのは分かる。でも、売上の30%を稼いでい
今年(2008年)の春,筆者が制作している原価計算システム『原価計算工房』をバージョンアップしました。その際,製造コストに対する税効果会計の全面適用や,原価差異&予実差異分析に関する多変量解析(重回帰分析&主成分分析)を導入しました。 データベースを米MicrosoftのAccessからSQL Serverへ乗り換えたことにより,解析機能の充実を図ることができました。その一方で,封印した機能もありました。その一つが,活動基準原価計算(ABC)と活動基準原価管理(ABM)の放棄です。ABC/ABMについては以前から納得できない「ある現象」に悩まされていたのですが,SQL Serverを使った解析作業を進めるうちに,ようやく「ああ,そういうことか」と原因を究明できました。 「タカダ先生のいう『ある現象』って,業績評価の段階で現われるんでしたよね?」 そうです,そうです。 詳細は2008年5月末
活動基準原価計算(かつどうきじゅんげんかけいさん、Activity Based Costing)とは、原価計算・管理会計において製造間接費を管理する方法である。英語の頭文字を取ってABCとも呼ばれる。後により包括的な活動基準経営管理(wikidata)(ABM)に拡張された[1]。 ハーバード・ビジネス・スクール教授のロバート・S・キャプランが1980年代に提唱した。製造業において、間接費は、原価全体の費用から見れば微々たるものであった。そのため、伝統的な原価計算では、原材料費や人件費などの直接費の管理に重点が置かれていた。しかし、業種が多様化するにつれ、間接費が無視できない金額になる業種が増えてきた。また、製造業においても、事業規模の拡大により、原価の費目構成がかつてとは大きく変わってきた。つまり、直接費の把握に重点を置く伝統的な原価計算では、莫大な間接費の管理に対応することができなくな
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