昨日のエントリーで紹介したTBS 筑紫哲也のNEWS23内で11月23日に放映された特集「ネット時代のジャーナリズム論」についてe_r_i_c_tさんが興味深いツッコミをされている (参考⇒不可視型探照灯:「TBS・News23「ネット時代のジャーナリズム論 」(1)-紹介された「調査結果グラフ」に突っ込みを入れる」) この特集は冒頭にTBSニューヨーク特派員がアメリカの状況を紹介するレポートから始まった。「アメリカではブログが勢いづき新聞も紙からネットへ移行している中でも既存のメディアに対する信頼は依然高い」として、ギャラップ社が2005年5月に行ったとするメディアへの信頼度の世論調査が紹介された。調査結果は約73~74%の人が信頼しているというものだった(右図は11月23日のNEWS23内で実際に使われた映像)。 ところが、e_r_i_c_tさんによると、同じギャラップ社が行った200
ブログ“など”に「非常識」な言動を記したことが原因で「祭られ」てしまったケースについて、周辺事情も含めて書き連ねて来た。その過程で、考えれば考えるほど、この問題があまりに多方面にわたる要素を含んでいることと、視点や立場が変えれば無限とも思える語り口が生まれることに、あらためて気付かされてしまった。 例えば、ブログに書いたことで起こったのが「祭り」ではなく、名誉毀損などの訴訟だった場合はどうか? 司法による制裁ということで納得せざるをえない点は「祭られた」場合と大きく異なるし、制裁の内容が法定範囲に留まる安心感(?)もある。 しかし、訴訟の内容しだいでは「マスコミ」によって顔写真付きの実名報道が行われかねない。結果、実生活で受けるダメージが「祭られた」場合より大きくなってしまうこともあるだろう。なにより「自滅」であることに変わりはない。 「祭り」の場合は、対象となった言動が触法行為とは言えな
「まさか」――バンダイの担当者は驚いた。それまで1日に3000件程度が関の山だったWebテストを、たった2日で10万人以上が利用していた。間違いだろうと何度も確認した。間違いではない。“黒幕”は、ブログだった。 今年5月。バンダイは、米国からライセンス提供を受けた「20Q」(トゥエンティーキュー)の日本語版の商品化に向け、頭を悩ませていた。20Qは「はい」「いいえ」で答えられる質問――「ソレハ イキモノ?」「ボタンガ タクサン ツイテマスカ?」など――を20前後ユーザーに投げかけ、その答えから、ユーザーが思い浮かべたものを当てるおもちゃだ。 米国製の人工知能をそのまま日本語で利用した場合、正答率は4割程度。製品化するにはこれを6割以上に高める必要がある。 20Qの人工知能は、回答データを学習するほど賢くなっていく。正答率を6割に上げるのに必要なのは、10万人分の回答データ。しかし、データ集
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