サムライ、伝説の男と語る：日経ビジネスオンライン
このコラムについて ナイキの企業広告、そしてユニクロを急成長させた「フリース」の広告を作り出した伝説のクリエイター、ジョン・ジェイさん。大の日本びいきの彼が、佐藤可士和さんと初めて対談する。二人が強く意識するのは、顧客と、社会と、企業が接する「姿勢」。日米の最先端での経験を語り合っていただこう。 記事一覧 清野 由美（きよの・ゆみ） ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 プロフィール詳細
市場を創り出す「インターナルブランディング」：日経ビジネスオンライン
新しい価値を世の中に提案して、市場を創り出すこと。それがこの時代のマーケティング、いや企業経営そのものに求められていることは言うまでもありません。 しかし、新しい価値を提案し、市場を創り出すことは、簡単なことではありません。多くの困難が伴います。市場を生み出すに当たって直面する多くの困難をいかに乗り越えるのか。結局、それを可能にするのは人、すなわち社員なんです。 そして、困難を乗り越えるためには、会社の社員を中心とする関係する人たちに、会社やブランドに対する強い思いを持ってもらわなければなりません。そこで今日は、社員のこころを動かす「インターナルマーケティング」について考えてみたいと思います。 「醤油のように黒い色をした見たことのない飲み物」から市場を拓いたコカ・コーラ 僕がかつて社長を務めた日本コカ・コーラも、当然ながら日本の市場を切り拓く際には相当苦労しています。1950年代後半、日本
ひとの心をうごかすマーケティングとコミュニケーション：日経ビジネスオンライン
皆さんは、「統合されたマーケティングコミュニケーション（Integrated Marketing Communication＝IMC）」という言葉を聞いたことはありますか。IMCとは、消費者とブランドや企業とのすべての接点をメッセージ伝達のチャネルと考え、ターゲットとなる消費者の購買行動に直接影響を与えることを目的とし、あらゆる手法を駆使して説得力あるコミュニケーションを実践するマーケティングプロセスです。 ビジョンをつくり、戦略を立て、その戦略を実行に移し目標を達成するためにリーダーシップを発揮することが僕たち経営トップの役割ですが、実は、社員がそれを理解し、同じゴールに向かって一丸となって突き進んでくれなければどんなに素晴らしい目標もビジョンも戦略も「絵に描いた餅」で終わってしまいますよね。そこで重要なのは、社員をインスパイアし、社員の心にやる気の火をつけるための取り組み、それがまさに
無謀な転職で痛い目に遭うのは男性：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 「自分の人生はこれでいいのだろうか」という問いに取り憑かれる中年の危機に、アメリカの男女がそれぞれどのように対応するか、前回は恋愛や結婚・家庭生活を中心にのぞいてみた。恋愛感情や性にまつわることがらの多くがそうであるように、そこに表れる男女の悩みは、切実でも深刻でもあり、同時にはたから見ると滑稽でもあることが多い。 今でこそ、「ミッドライフ・クライシス」という言葉は、家庭生活の束縛や性生活の倦怠からの解放や刺激を求めて、スポーツカーを買ったり若い相手と浮気をしたりする中年、というイメージが定着しているが、もともと1960年代に「ミッドライフ・クライシス」という表現が生まれたときにそれが指していたのは、中年期に入って自分の才能
39歳は、「オレがオレが！」と私欲をぎらぎら言える最後の年かも：日経ビジネスオンライン
そういえば先月39歳になりました。30代最後の年だということで、こりゃぼやぼやして過ごせないぞと思いましたが、多分またあっという間に1年経ち、気づいたら終わってるんだろうなという気もしています。 ソフトバンクの孫さんは、「20代で名乗りを上げる。 30代で軍資金を貯める。 40代で一勝負かける。 50代で事業を完成させる。 60代で継承させる。」という人生設計を考えたそうです。はたして僕には、カヤックを立ち上げる時にそういった絵はあったでしょうか。否。 そもそも「何をするかよりも誰とするか」という思いだけで立ち上げたわけですから、そういった計画性とは無縁の世界でスタートしています。向上心はあるので毎年昨年の自分を超えようと真剣に取り組む真摯さはありますが、ここまで行こうと目標や計画性をもってやるというよりは、どこまでいけるんだろう…いけるとこまでいってみよう…とそんな思いで今できることに集
本当のグローバル人材とはどんな人？：日経ビジネスオンライン
先月、運よく空気が比較的きれいだった時に北京を訪問した。本コラムでも時折紹介している、TC268/SC1「スマート・コミュニティ・インフラ」に関係する出張である。実は、中国政府の建設部の万博士という方が副議長に応募してくださり、1月に各国投票を経て選出された。私は議長として、万博士とその上司の方々にお礼するために北京を訪れたのである。 万博士は、語学が堪能で学識豊か、十分に若くエネルギーにあふれており、しかも実際に中国でスマートシティーを構築する担当責任者である。前回述べたように、政府が活用できる上流の標準を作り、これを有効に活かすためには、彼ほど心強い副議長はいないと言ってよいだろう。今後私の仕事が楽になることは間違いない。私も、彼がこの標準化の世界のプロになるためのコーチをしながら、中国と日本の産業活性化に貢献したいと思う。 予想と全く違ったY氏の回答 さて、今回はその機会に偶然お会い
顧客の声を素直に聞いてはいけません：日経ビジネスオンライン
フィル：こんにちは、フィル・リービンです。今回は、ユーザーからのフィードバックをどう社内に伝えるかというご質問ですね。早速、考えてみましょう。 まずは、エバーノートの仕組みを紹介しますね。僕も、ツイッターアカウントを持っていて、毎日ユーザーの方々からたくさんのフィードバックを直接いただいています。ちなみにアカウントは「＠plibin」です。プロフィールには、エバーノートのCEO（最高経営責任者）とはっきり明記しています。 こんなふうにCEOに直接メッセージを送れるような仕組みを用意していると、会社全体がユーザーからのフィードバックに敏感になっていくものだと思います。 もちろん、ツイッターやメールのフィードバックが顧客の声のすべてというわけではありません。エバーノートには、Facebookページ、公式ブログ、フォーラム、ツイッター、ポッドキャストなど、顧客と接するための手段が沢山あります。僕
日本人は「ロボットの心」を創れますか？：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスが新年より4回に渡って掲載してきた「動き出す未来」のシリーズ特集も1月28日号で最終回を迎える。1月28日号の特集のテーマは「インターネット」。普及期に入ってからまだ20年にも満たない歴史の浅いインターネットだが、今では企業、個人問わず、仕事や生活に欠かせないライフラインとしてその存在感を増している。日進月歩で急速な変化を続ける、この業界の未来を描くのは難しい。特集の執筆にあたり、日経ビジネスは様々な賢人たちに取材を進めた。「賢者が描く10年後のインターネット」では、世界の賢者の中から、選りすぐったインタビューを掲載する。第1回目はスタンフォード大学で名誉教授を務め、AI（人工知能）分野における「エキスパートシステムの父」と呼ばれるエドワード・ファイゲンバウム氏。本誌の特集「シリーズ動き出す未来（4）ネット化する70億人」とあわせてお読みいただきたい。 AI（人工知能）分野で長
不動産投資で自己破産続出のXデー近し？：日経ビジネスオンライン
「不動産と心中するつもりだろうか？」 不動産投資はからくりに満ちている。儲かるように見せかけることができるので、騙される人が後を絶たない。例えば、不動産投資のキャッシュフローは、誰でも初年度が最も儲かる。しかし、いずれマイナスになり、ローン返済に困るようになる。売りたくてもローン元本を上回らなければ売れない。そうなってからでは遅い。儲かっていないとは誰にも言えずに、時限爆弾が時を刻み始める。 しかし、この世界は騙される方が悪い。なぜなら、不動産投資はいつ終わるか分からない「ババ抜き」をやっているようなものだからだ。高く売り抜けたら、このゲームを終えることができる。最後にババを手元に残した人が大損して、最悪は自己破産することになる。相当な数の人が不動産投資をやっているので、これから自己破産者が続出することになる。そのXデーはいつ来るか分からないが、必ずやって来る。 私は不動産投資はやらない。
630万「いいね！」到達、Tokyo Otaku Mode創業者が語る：日経ビジネスオンライン
「世界で580万『いいね！』を集めるベンチャー企業」として、8月10日の日経ビジネスオンラインで紹介した「Tokyo Otaku Mode（トウキョウ・オタク・モード）」。日本の漫画やアニメ、ゲームからコスプレなどの “オタク文化”関連のニュースを集めて英語で発信するフェイスブックページを運営するベンチャー企業が、米シリコンバレーで注目を集めている。日本では全くといっていい程無名だが、シリコンバレーでは著名なベンチャーキャピタル「500スタートアップス」から出資を受けたほか、米マサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボ所長の伊藤穣一氏がアドバイザーに就くなど、密かな話題を呼んでいる。今回は、同社を創業した35歳の社長兼CEO（最高経営責任者）、亀井智英氏に創業秘話を聞いた。 （聞き手は蛯谷 敏＝日経ビジネス） 8月10日に日経ビジネスオンラインで記事を紹介してから、5日後にフェイスブッ
IT活用に積極的な国会議員は誰？：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスは9月24日号で、財団法人・日本政策学校と共同で政党・国会議員720人のソーシャルメディア利用度を調査した。 結論を言えば「積極の野党、停滞の民主」。ネットメディアを駆する政治家が増えた一方で、無関心派も少数ながらいる。 政党・議員間で広がる“IT格差”の実態と、現段階でソーシャルメディアが政治に及ぼす可能性を探った。 調査結果について、誌面で紹介しきれなかったデータをオンラインで期間限定で公開する。議員720人の「利用度」に関するデータはここに掲載。このほかの分析結果に関しては財団法人・日本政策学校のホームページに掲載） ソーシャルメディアが社会を動かしている。2008年の米大統領選挙でのバラク・オバマ氏の勝利しかり、昨今の中東革命しかり。グーテンベルクの活版印刷技術が教会に独占されていた聖書を大衆にも広め、欧州を中世の呪縛から解き放ったように、それは新しい社会や世界を
勝手にカネが入ってきちゃう！：日経ビジネスオンライン
前回、私が独立して、どのように市場（島）を発見したかを紹介した。 ただ、創業者はだいたい、ここで満足してしまう。「やった！宝の島を見つけた」と。 まあ、はっきり言えば甘いんですね。確かに、島には輝く鉱石や豊かな動植物があったかもしれない。だが、その豊富な資源をきちんと収穫する（カネに変える）仕組みを早急に作らなければならない。でなければ、誰かを連れてきて、一緒に収穫作業をすることになる。だが、1人が収穫できる量は決まっている。それが飛躍的に高まることはない。 私が不動産において、一般消費者や買い手に対して「本当の物件情報」を提供しながらコンサルティングする事業を開始したのは、まだ、この「発見段階」にすぎなかった。そのまま1人で続けても、誰かを巻き込んでみんなで収穫しても、私の取り分（儲け）はそんなに変わらないのだ。 とりわけコンサルティング業界は、投下する労働量がそのまま売上高を左右する。
これじゃあ、日本のモノが売れないはずだ！：日経ビジネスオンライン
昨日28日から『「マルちゃん」はなぜメキシコの国民食になったのか？』が書店に並んだ。本サイトでの「ローカリゼーションマップ」連載をまとめて、さらに書き下ろしの文章を加えている。最後のチャプターでは、ローカリゼーションマップの考え方を解説した。異文化市場向けに商品を作る際のヒントを提供できればと願っている。 今回より3回、連載書籍化にちなみ、通常の隔週のコラム掲載の谷間となる週に、新刊本のテーマをめぐるインタビューを紹介していく。ローカリゼーションに詳しい3人の方に原稿を読んで頂いた上で、インタビューしたものだ。直接、書籍について語ってもらうというよりも、本をネタに雑感を語りあうカジュアルなスタイルをとった。 トップバッターは、昨年末から著書『イシューからはじめよ』がベストセラーとなっている安宅和人さん。東京大学で修士号を取得した後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに勤めたが、一転してイェー
住宅ローン返済額を221万円浮かすワザ：日経ビジネスオンライン
公的優遇措置を活用して ローン返済を200万円以上浮かす マンションを購入する際にぜひ活用したいのが、公的優遇措置だ。制度の多くは「期限付き」なので、旬の情報をこまめにチェックしておきたい。 マイホーム取得に関する公的な優遇措置は大きく2つ。一つは、省エネルギー性や耐震性の高い住宅を取得する場合に金利が優遇される「フラット35s」。11年9月30日でいったん終了したが、12年10月31日まで延長された。 省エネルギー性に優れた住宅を取得する場合、フラット35sエコを適用すれば、東日本大震災の被災地は1%、それ以外の地域は0.7%、金利が引き下げられる。変動金利の住宅ローンであれば1%以下のものもあるが、固定金利で1～2%台前半という金利は、歴史的に低い水準であり、借入時に返済額が確定している点で家計にも安心といえる。 住宅ローンで節税も さらに住宅ローン減税の適用を受ければ所得税が減額され
年収800万円男子、ひたすらエクセルで4500万円を貯める：日経ビジネスオンライン
お金は管理すれば自然に貯まっていく…。今回ご紹介する小木曽悠さん（仮名・44歳）は、特に節約をしているわけではないのに、すでに4500万円もの金融資産を持っています。小木曽さんの家計管理は米マイクロソフトの表計算ソフト「エクセル」の徹底活用。支出が発生するたびごとに、ひたすらエクセルに入力していきます。 食費をワンコインで収めるとか、こまめに電燈を消して光熱費を下げるといった、一般的な節約技を使うことなしに、40代前半にして、これだけの資産を築いたのです。「エクセルに入力する」といっても、小木曽さんの場合、いわゆる家計簿の域を超えています。 後述するように「家計を企業会計化」することで、自然に無駄遣いをなくし、投資資金を確保できる仕組みを作っています。いわば「じぶん財務部」。リタイアまでに1億5000万円貯めるという目標も現実的に見えます。 運用上手な個人投資家は、投資だけでなく家計管理も
「中国人はMUJIが好き」を解剖する：日経ビジネスオンライン
この連載を書いていて色々な反応がある。 「世界には色々な文化が存在することが具体的な例で理解できた」「複数の視点をもつ重要性を知った。ローカリゼーションを早速考えたい」 そんな肯定的な応援メッセージをいただく。 その一方で、ローカリゼーションに躊躇する意見もある。その1つが、「ローカリゼーションが不要なほどの、世界に類を見ない革新的な製品を考えることこそが重要だ」という考え方だ。 私も、そういう意見を尊重しているし、目標にすべきことだとも思っている。 しかしながら、グローバル市場において、ローカリゼーションを考えなくてもそのまま受けいれられる製品や分野は、今のところ限られている。「スマートフォンに地域性は必要か？」でも触れたが、スマートフォンなどは、そのような範疇に入りやすい。ソフトウェアもそうだ。言語などはローカライズしないと売れないが、コンセプトがそのまま浸透しやすい。 実は、躊躇する
「社長、勘や占いで決めては困ります」：日経ビジネスオンライン
ビッグデータあるいはビジネスアナリティクスといった言葉をIT（情報技術）企業が喧伝している。最新のITを利用すれば意思決定に役立つ情報が得られるという。 ピーター・ドラッカー氏は「必要な情報は現在の情報システムでは得られない」（『43年前に指摘された「コンピュータ病」』を参照）と指摘した。経営者が「情報責任」を果たしていないからで、この問題がある限り、最新ITをどれほど利用しても事態は変わらない。情報責任を果たすとは「どのような情報が必要か。どのような形で必要か。いつ必要か。誰から得るか。そして自分はどのような情報を出さなければならないか」を決めることである（『「CIAのI」をお持ちですか』を参照）。 経営者に限らずビジネスパーソンは「情報を使ってものごとをなしとげるという情報リテラシーの域に達しなければならない」（『パソコン操作は情報リテラシーではない』を参照）。その上で「組織が必要とす
学費無料のオンライン“大学”が人気：日経ビジネスオンライン
「大学の学費は、本当にその価値に見合っているのか？」アメリカでは教育に関するこんな議論が巻き起こっている。アップルの講義聴講アプリiTunes Uをはじめ、近年インターネットには無料で良質な教育コンテンツが急増してきた。教育ベンチャー企業も続々と立ち上がり、常識を変える教育改革が起こりそうな盛り上がりを見せてきた。 脚光を浴びているのは、無料のオンライン学校「Udacity（ユーダシティー）」だ。スタンフォード大学の元教授であるセバンスチャン・スラン氏が2012年から「検索エンジンの作り方」と「自動走行自動車のプログラミング」の2つの授業をオンラインで無償提供している。 グーグルの自動走行車を作ったことでも知られるスラン氏は、スタンフォード大学で人工知能のクラスを教えており、2011年秋に授業をオンラインで無料提供したことで世界中から話題を集めていた。同氏の授業は、16万人が受講する人気の
「アマゾンとは対極のビジネスモデルです」：日経ビジネスオンライン
コボは設立してまだ24カ月の若い会社です。電子書籍コンテンツの配信から始めたので、最初は電子書籍端末はなかったし、その作り方も知らなかった。でも設立から2年経った今では、既に8カ国で電子書籍端末を販売しています。 我々のコンセプトは「オープンプラットフォーム」。パソコンはもちろん、iPhoneやアンドロイドなど様々な端末で見られるのが特徴です。従って専用端末を発売していない国でもコンテンツは見られる。例えば、東南アジアでは端末は一切売ってませんが、インドネシア、シンガポール、マレーシアなどに既に読者がいる。どうやって彼らが我々を見つけてくれたのかはわかりませんが（笑）。 楽天と交渉を始めたのは昨年（2011年）の夏から。楽天側からアプローチがありました。最初はパートナーシップの話で、買収ではありませんでしたが。楽天側は、当社のグローバルプラットフォームに興味を持っていたようです。 買収に切
注目されるデジタルマーケティングに欠けているもの：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 昨今、企業のマーケティングを取り巻く環境が急速に変化している。本連載では、現在マーケティングの現場でどのような変化が起こっているのか。また、その変化に伴って企業の経営トップや経営幹部という立場ではどのようなマネジメントが求められるのか。これらのポイントについて考察していく。 企業のマーケティングを取り巻く3つの環境変化 まずは、マーケティングの現場でどのような変化が起こっているのかを見ていこう。変化のポイントは大きく3つある。 第1は、「フェイスブック」などのソーシャルメディアやスマートフォン（高機能携帯電話）、タブレット端末などの普及によって、消費者が情報に接触するチャネル（経路）が様変わりした点だ。これに伴って、企業が消費者に自社の商品や
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