日本万歳！世界各地の「食事法」に挑戦できる
本連載が1冊の本になりました。日本人の死因で最も多い「がん」を避けるためにはどうすればいいのか、マンガで分かりやすく解説しています 食事法の解説を始める前に、大事な注意点があります。 高血圧、糖尿病、脂質異常症は、生活習慣の乱れだけで起こるとは限りません。遺伝的な因子があったり、何らかの病気が背後に隠れていたりする可能性もあるのです。 例えば血糖値が急激に変化する場合は、膵がんができていて悪影響を及ぼしているということがあります。 急激にデータが悪くなった場合には、生活習慣の改善だけでなんとかしようとは思わず、並行して医療機関を受診するようにしてください。 遺伝的な因子は意外と強く影響しますので、注意点を各論で詳しく解説します。 しかし一方で、遺伝子だけでは決まらないのも事実です。 例えば、アメリカに移民した日系人は、遺伝子は日本人と非常に近いはずですが、食生活など、移民先の環境に適応する
なぜ農家は小倉優子さんに耳を傾けるべきなのか
ふつう新聞などでは、特定の商品だけで特集を組んだりせず、似たような例をいくつか集めて記事にする。「1社もの」だと、宣伝っぽく見えてしまうからだ。だが、日本ではまだミールキットがあまり普及していないことを踏まえ、その先導役であるキットオイシックスに絞って紹介したいと思う。そこに、この連載のテーマである「農業再生のヒント」があると思うからだ。 オイシックスは、オイシックス・ラ・大地（東京都品川区）の宅配ブランドの1つ。有機野菜の販売の草分け的存在である「大地を守る会」と事実上のその分派である「らでぃっしゅぼーや」、2000年創業の新興勢力の「オイシックス」が最近、統合と買収を通してできたのが、オイシックス・ラ・大地だ。顧客層と戦略が違う3つのブランドはそのまま残すことになっており、キットオイシックスは引き続きオイシックスのブランドで提供している。 キットオイシックスは、安全で安心な食材を使い、
日本の農業が勝つために、克服すべき5つの課題
日本政府は、農業部門において大胆な目標を掲げている。農産物生産量を2013年の5千万トンから2025年までに5千4百万トンに大幅に増やし、増加分のほとんどを輸出に回す方針だという。目標達成の具体策を見極めるために、マッキンゼーは日本の農業部門に関連するトレンドについて調査を実施した。（写真：PIXTA） 前回は、日本の農業の特徴とグローバルトレンドについて確認した。今回は、食料需要の急増など、根本的な変化に対応して起きている国際競争や、アグテック（農業とテクノロジーの融合）などの「農業らしからぬ」新たな潮流を解説しつつ、日本の農業がグローバルチャンスを掴み取るための道筋を示したい。 日本の農業が解決すべき宿題 まずは、日本の農業の課題を、先に提示しておこう。 日本の農業が進むべき方向について、日本政府は食品産業および農業に関して2つの高い目標を掲げている。農産物生産量を2013年の5千万ト
日本の農業が勝つために、克服すべき5つの課題
以下、順に課題の詳細と対応策を解説する。 （A）農業資材の購買 農業生産に不可欠な肥料は、世界的にはごく一部の大手メーカーしか製造していない上に、原料の鉱山資源は取り合いになっている（■図表1）。 ■図表1 窒素、リン酸、カリウムの調達しやすさは産出国の数によって異なる。窒素はどこでも取れる一方、カリウムの産出国は限られており、一部のプレーヤーに産出地を押さえられている。リン酸の産出はその中間的な位置づけ （1） 窒素、リン酸、カリウムの計算にはそれぞれ、アンモニア、リン酸アンモニウム、塩化カリウムの数値を使用 資料: ポタシュ･コーポレーション、IFDC、IHS Chemical SRI、マッキンゼー分析
農水若手「行政への閉塞感」打破へ未来図
農林水産省の若手官僚の有志チームが最近、ユニークで刺激的なリポートを発表した。タイトルは「この国の食と私たちの仕事の未来地図」。100人以上の有識者へのヒアリングをもとに「食の未来」を展望し、新たな農政を作り上げるための手がかりをまとめた意欲作だ。 リポートを開くとすぐ、意外な言葉が目に飛び込んでくる。チームは「農林水産行政に漠然と閉塞感や危機感を感じる若手有志職員で結成」した。どんな危機感を感じているのか。続く文章は「現在起きている事象への対処が中心となり、食の未来像が描けていない」。「その通り」と言いたいところだが、それを外部の人間ではなく、内側から発した点に意義がある。 全体は4部構成で、パート1は「私たちに何が足りないのか」。これも予想外の一言だ。ページをめくると「農家の平均年齢が66・7歳」「食料自給率が38％」といった農政で見慣れた数字を挙げ、「今起きている事象への対処に取り組
耕作放棄地で、棒を持って私を睨みつけた子ども
農林水産省の若手官僚の有志が今春まとめたリポートのことがずっと気になっている。「この国の食と私たちの仕事の未来地図」と題したリポートには、20～30年後に想定される日本の食料事情として次のような一節があった。 「世界の至るところで、ブラジルと同じ状況が起き、日本は有事の際に、食料調達が困難になる。また、平時の日本では、国内の食料価格が高騰し、中間層以下は食料アクセスができなくなる」 ここで「ブラジルと同じ状況」というのは、穀物の一大生産国、ブラジルで中国勢などに押され、日本企業の「買い負け」が起きていることを指す。 農水省の若手官僚たちは、空想でリスクを指摘したわけではない。彼らが参考文献として挙げているマッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社のリポート「『グローバル食料争奪時代』を見据えた日本の食糧安全保障戦略の構築に向けて」（2017年12月）も次のように記している。 「日本の相対的な
再び実感「日本の中高生はやはり凄い」
「10年後の日本のため、LNG（液化天然ガス）を最も安く調達せよ」。 この任務を課せられた9つのチームが一斉に議論を始めた。時は桜の開花を待つ3月、場所は都内にあるオフィスビル。9チームのメンバーは中学2年から高校3年までの学生。1チームが4、5名、総勢43名の中高生がLNG調達のポートフォリオを組んでいく。 「カタールから買えば確かに安いが地域の情勢が危ない。だからアメリカを保険で入れました」 「トランプ大統領が国内の雇用を増やすため天然ガスやパイプラインを建設するはず」 「ここはUQT付きで調達しておくしかない」 激論のさなか、普段聞きなれない専門用語が飛び交う。UQTとは“Upward Quantity Tolerance”の略。「必要に応じて契約と同一価格で一定量を買い増せる」というオプションを指す。 ほんの数十分前にUQTの説明を初めて受けた中高生たちは真剣な表情でLNG調達の計
編集長の視点
「あの日本電産が残業ゼロ宣言。本当にやってるの？」。こんな質問をされることがあります。経営トップが年中無休を公言するモーレツ会社、というのが同社のこれまでのイメージ。怪しむ気持ちは分かります。では、働き方改革はどこまで進んでいるのか。社長の永守重信さんは「部門によって3合目から5合目ぐらい」と言います。2015年に開始して、意外と進んでいないと思う人もいるかもしれません。 しかし、そこは名だたるモーレツ会社。そんじょそこらの「小手先働き方改革」とは違います。時差出勤、在宅勤務、通訳を不要にするための英語教育、駅から事業拠点までの通勤バスの導入、生産設備の入れ替え……「それはもうありとあらゆるものを取り入れている」という徹底ぶり。残業時間はすでに半減しています。
就農成功のカギはパートナー
就農をするには決めるべきことが多い。場所、作物、販路、そして誰とやるかだ。もちろん1人でも就農は可能だが、経験者は「パートナーがいた方がいい」と話す。パートナーがいるとどういった点でいいのだろうか。 役割分担という観点から、ペアでの就農を勧めるのは、さいたま榎本農園（さいたま市西区）の榎本房枝氏だ。房枝氏は弟の健司氏とさいたま榎本農園を運営し、年35種類ほどのミニトマトを栽培し、レストランや百貨店を中心に卸している。 さいたま榎本農園では、健司氏が代表としてトマトの栽培や農園の運営を担い、房枝氏は販路の開拓や広報を担当と、役割を分担している。このような役割分担になった背景は、房枝氏が就農前に料理人やホテルの支配人として働いていた過去がある。ホテルの支配人として24時間泊まり込みの生活を続け、体調を壊したことを契機に農業の世界に足を踏み入れた。時を同じくして、健司氏が大玉トマトの栽培を始める
ワコール宿泊事業参入、透ける京町家の危機
「住人が亡くなった後に取り壊すことはよくある。維持するのもお金がかかって大変だから、潰して駐車場として貸し出す場合も多い」。 こう話すのは京都市内の瓦業者の男性だ。男性は仕事柄、京都の伝統的な家屋である「京町家」の屋根を修繕することも多い。だが近年、京町家の減少を肌で感じるという。男性自身も、「10年ほど前に父親が亡くなり、住んでいた町家は取り壊してしまった」。 伝統的建築物として価値の高い京町家だが、近年その数が減少し続けている。京町家の定義は一定ではないが、京都市の定義では、建築基準法が施行された1950年以前に建築された木造建築物で、平入りの屋根や坪庭といった特徴を有する。 京都市は2008～10年に市内中心部に4万7000軒の町家があることを確認した。だが、16～17年に追跡調査を実施したところ、約5600軒の町家が消滅していた。さらに残存している町家でも、1割以上が空き家というこ
「野菜×寒天＝野菜のり」で食文化を変える
「これまではフランスやイタリアなど海外からの注文が多かったが、足元では日本の流通大手や食品メーカーと商談が進んでいる。使い方次第で可能性は無限に広がる」。野菜のりの製造・販売を手掛けるアイル（長崎県平戸市）社長の早田圭介氏はこう自信を見せる。 規格外の野菜を原材料に使う 早田氏が野菜のりに取り組むきっかけは、1998年に地元の海苔メーカーが独自開発した商品に出合ったこと。規格外の野菜を原材料に使い、海苔の製造設備を使って野菜をシート状にするアイデアに衝撃を受けた。 「健康にいいだけでなく、海苔メーカーや農家の新たな収入源になる。地方で新たな産業を創出できる可能性があると感じた」（早田氏） 当時、早田氏は食品卸の会社を経営していたが、本業と並行して野菜のりを広めることを決意。その海苔メーカーなどと共同出資会社を立ち上げ、野菜のりの製造・販売をスタートさせた。 しかし、当時の野菜のりは食感に問
野菜をおいしくする光のレシピ
同研究所が手掛けるのは、オーダーメードのLED（発光ダイオード）照明。光の強さや色の波長などを細かく調整し、生育する野菜の味や形、歯ごたえなど細かい要素まで制御できる。 園山芳充社長は「これまで植物工場の照明といえば、安く多くの野菜を生産するための道具と見られていた。当社の技術では野菜の品質に個性が出せる。ファンができる野菜作りをサポートしていきたい」と話す。 赤・青・緑をブレンド 山口大学農学部の研究などにより、光のどの色要素が、野菜の生育に影響を与えるのかが分かってきた。例えば赤系の光は甘み成分、青系は香味を引き出す役割を持つとされる。 光の要素を調合し、野菜作りに最適な照明を実現できるのがアグリライト研究所の強みだ。大学内の本社から車で30分ほど。工業団地にある建物の一角に「光のブレンド室」はあった。 周囲が透明なアクリル板で囲まれた部屋の内部には、栽培棚が所狭しと並べられている。ス
キャンプは人間性の回復につながる
1959年、新潟県三条市生まれ。明治大学を卒業後、外資系商社に勤務。86年、父が創業したヤマコウ（現スノーピーク）に入社する。新規事業としてキャンプ用品を開発し、現在のオートキャンプシーンを創り上げる。96年に社長に就任し、社名を「スノーピーク」に変更。自身が毎年30～60泊をキャンプで過ごすというアウトドア愛好家として知られる。（写真=鈴木愛子、以下同） スノーピークは、自然指向のライフスタイルを提案、実現する企業 川島：前回は、スノーピークが始めた「グランピング」が、どのような内容でどんな反応を得ることができたかについてうかがいました。そして地方の活性化に役立っていることも。今日はそこを少し突っ込んでみたいと思います。 山井：「グランピング」は、地元の人が気づいていない価値を提案し、お客さんの反応を直に見せることができるのです。そうすると、地元の方も自信を持てる。やってみて感じたのは、
高級料亭4代目はなぜ「工場野菜」を選んだか
天候不順で野菜の値段が頻繁に高騰する中、工場で育てた野菜が量と値段の両面の安定で存在感を高めている。では品質面はどうなのか。そのことを考えるため、植物工場ベンチャーのプランツラボラトリー（東京都港区）が作った野菜を使い、精進料理の高級店「醍醐」（同）がサラダセットをプロデュースしたエピソードを以前、この連載で紹介した（11月10日「今度は植物工場の八百屋が登場した」）。 ここで肝心なのは、工場の事情を聞くことだけではなく、野菜を使う料理人の思いを知ることだろう。1950年創業の名店が工場で作った野菜を扱い、店のイメージに影響しないのか。そもそもなぜ、工場野菜を使うことにしたのか。4代目店主の野村祐介氏にインタビューした。 共通項は柔らかさ なぜ工場野菜を使うようになったのですか。 野村：プランツラボラトリーの代表の湯川敦之さんも僕も港区の青年会議所のメンバーで、台湾のイベントに一緒に行って
今度は植物工場の八百屋が登場した
東京都港区にある青山一丁目の交差点から歩いてすぐのところに、植物工場で作った野菜の「八百屋」が登場した。運営しているのは、植物工場の企画販売を手がけるベンチャー、プランツラボラトリーだ。
ニッポン農業生き残りのヒント
TPP（環太平洋経済連携協定）交渉への参加が決まり、日本の農業の将来をめぐる論議がにわかに騒がしくなってきた。高齢化と放棄地の増大でバケツの底が抜けるような崩壊の危機に直面する一方、次代を担う新しい経営者が登場し、企業も参入の機会をうかがっている。農業はこのまま衰退してしまうのか。それとも再生できるのか。リスクとチャンスをともに抱える現場を取材し、生き残りのヒントをさぐる。
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