インターネットで実名でレスバしてたらISPの社長から脅迫された話。そして17年後… - rna fragments
「インターネット老人会 Advent Calendar 2023」3日目の記事です。 「インターネット老人会」ということで、今日は日本の商用インターネット接続サービスが始まった前後の頃の話をしたいと思います。 今日は fj の話をしようと思うがその前に… インターネットで必要なことはすべて NetNews で学んだ fj というバトルフィールド fj で議論した相手から脅迫される そして17年後… 因縁の再戦 最後に 今日は fj の話をしようと思うがその前に… インターネットと言えば今は Web *1 のことですが、Web が普及する以前、1990年代初頭から世界規模のネットコミュニティが既にあったことをご存知でしょうか。その名を NetNews といいます。 NetNews は一言で言うなら公開メーリングリストのようなものです。あるいは分散型掲示板とも言えるでしょうか。メッセージの形式
小室圭さんの就職先HP 日本からのアクセスだけを拒否 | 文春オンライン
秋篠宮家の長女・眞子さん（30）と先月26日に結婚した小室圭さん（30）の米国の就職先法律事務所のHP（ホームページ）が、日本からのアクセスだけをシャットアウトしていたことが「週刊文春」の取材で分かった。 発端は、小室さんのNY州司法試験の結果発表を巡る騒動だった。宮内庁担当記者が語る。 「10月29日の夜10時過ぎ、NY州司法試験の合格者一覧が当該サイトに発表されると、そこに小室さんの名前がなかったことから、『小室さんは不合格だったのでは？』『いや、合格者の総数と、合格者一覧の数が6名合わない。合否の公表を拒否した6名の中に小室さんが含まれるのではないか』などと情報が錯そうした。これまで勤務先のHPには小室さんの属性がlaw clerk（法務助手）と記されていたので、それが書き換えられれば合格が分かるのではないかと考えた人々のアクセスが急激に殺到したのです」 小室さんの勤務先HPは日本か
「ネットが社会を分断」は不正解、１０万人の調査結果が明かす真相 ｜ 47NEWS
Published 2019/11/20 07:00 (JST) Updated 2019/11/20 10:03 (JST) 読むに堪えない罵詈雑言がはびこるインターネットの世界。意見や表現をめぐり「炎上」という言葉が目立つようになって久しい。自由にものを言えるはずのネット上では、SNSなどを通した過激な意見同士の殴り合いが日常茶飯事で、人々の分断は深まるばかり。安倍政権の対韓輸出管理や、日本赤十字社がポスターで採用した女性のアニメキャラクターの是非をめぐるネット論争は、最近の顕著な例だろう。しかし、驚くべきことに、ネットの世界ではむしろ穏健な人が増えている。１０万人の調査で分かったのは、意外な結果だった。どういうことなのか。『ネットは社会を分断しない』（角川新書）の著者の一人、慶応大経済学部の田中辰雄教授（計量経済学）に、解説してもらった。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ■「ネトウヨ」「
オルタナ右翼を拡大させた「インターネット・ミーム」の不穏な存在感（木澤 佐登志） @gendai_biz
オルタナ右翼や白人至上主義者たちは自分たちの思想を伝播・拡散するために、インターネット上の「ミーム」を使う。単なる「OK」を表すはずだったハンドサインはいつの間にか白人至上主義を暗示する記号に書き換えられ、カエルのキャラクターはオルタナ右翼の象徴に祭り上げられていた——。5月26日に新著『ニック・ランドと新反動主義 世界を覆う〈ダーク〉な思想』を上梓する木澤佐登志氏によるネットの暗闇を縫うレポート。 モスク銃撃事件のライブ動画に現れたミーム ニュージーランド・クライストチャーチで今年の3月15日に起きたモスクの銃撃事件はまだ記憶に新しい。100人以上が死傷した凄惨極まりない今回の事件では、実行犯のオーストラリア人ブレントン・タラント容疑者（28）が殺戮の様子をライブストリーミングしていたという事実もメディアで多く取り上げられた。 タラント容疑者はフェイスブックでライブストリーミングを行い、
ツイッターでの中傷投稿への法的対応事例－ネット中傷対策 - warbler’s diary
この記事は、ネット中傷に悩む方々の参考として、また、ネット中傷をする人達への牽制にもなると考えて書きました。以下の流れで経緯を説明していきます。 （今回の件の中傷投稿者をX氏とします。X氏のツイッターアカウントをX1、おそらくX氏の別のアカウントと思われるものをX2・X3・X4とします） 【参考資料】（各文書のPDFをリンクしています） ・仮処分決定文「平成30年（ヨ）第9 2 3 号」 ・判決文「平成31年（ワ）第997号」（さいたま地裁） ※追記：被告が期限までに控訴せず、上記判決が確定しました。 ※追記：「謝罪文の交付」が履行されるまでX氏に「1日につき1万円」を私に支払うことを命じる決定が出されました。 ・間接強制の決定文 1. X2から中傷が開始される（2017年7月27日～） X2から少なくとも52回、私を指した中傷投稿がされる →Twitter社に通報したが「ルールに違反して
大規模調査でわかった、ネットに「極論」ばかり出回る本当の理由（山口 真一） | 現代ビジネス | 講談社（1/6）
「ネットを使うほど、人は極端になる」は本当か 「現代社会で進む分断の大きな原因は、インターネットやSNSである」というクリシェがある。しかし、そうした直感に真っ向から反する「ネットは社会を分断しない」という研究結果が話題だ1。 慶應義塾大学の田中辰雄氏らの実証研究によると、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア利用は、ユーザの「意見の極端化」に影響を与えていないという。一方で田中氏らは、「テレビニュースの視聴者は極端な意見を持つようになる」とも指摘しており、興味深い。 この研究では、それだけでなく、ネットユーザが自分と意見の異なるユーザも少なからずフォローする傾向にあることが分かった。具体的には、フォローしている人の3割以上は、自分と反対の主張をしている人で占められているとのことである。実は、このような研究結果は、海外の実証研究でも示されている2。 つまり、従来から言われ
「保守速報」への広告停止 エプソン販売「社内規定に反する」と即日対応
プリンタ大手・セイコーエプソン子会社のエプソン販売（東京都新宿区）が、まとめサイト「保守速報」に掲載したウェブ広告を取り下げていたことが、J-CASTニュースの取材で分かった。 広告は2018年6月1日に保守速報へ掲載されたが、同社は広告代理店を通じてこの日のうちに配信を停止。理由についてエプソン側は、「中立性を維持するという社内規定に反するため、掲載を取り止めました」と説明した。 「広告の掲載方針を改めて徹底」 保守速報は12年4月開設。5ちゃんねる（2ちゃんねる）などの書き込みを転載して紹介するまとめサイトで、保守的かつ「嫌中・嫌韓」的な編集方針で知られる。 14年8月には、ネット上のヘイトスピーチ投稿をまとめて掲載され、名誉を傷つけられたとして、在日朝鮮人の女性がサイト運営者を提訴。この裁判で大阪地裁は17年11月、名誉毀損や差別の目的があったと認め、200万円の支払いを命じた。この
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