「英語圏の人達は、悪人は生まれた時から悪であり環境が原因であることを認めたくないので、鬼滅の刃が鬼の背景を語るのを嫌う」ってpostが回ってきたけど、英語圏の恐らく最メジャー悪役であるダース・ベイダーは、生まれた時から悪でもないし環境が原因だっただろ!

「自分がバカすぎる理由」が知りたくて、 新年早々、知的障害の検査に行ってきた。 ▼ 前回の記事(読まなくても良いです) 検査結果を待っていたこの数週間は、 不安のせいで何をやっても上の空だった。 (きゃっきゃ) ・・そして「検査結果が出た」との連絡があり、病院で面談を始めるとまず『3枚の紙』を渡されて、先生が衝撃的なことを言った。 「これはアナタが先日行った『知的障害』 『発達障害』『うつの検査』の結果です」 (・・・そんな検査した????)私はテッキリ、前回は『知的障害の検査だけをしている』と思い込んでいたんだけど、実は3つの検査を同時に行っていたらしい。 (面談3回もやったし、妙に長いなぁとは思ってた) 記憶から完全に飛んでいた。 いや・・・・・んっ?・・ってことは・・・!? (まっ・・・まさか!!!) 『知的障害』の検査結果ひとつ聞くだけでも失禁寸前なのに、この上さらに『発達障害』と
明石家さんま「卵かけご飯は料理じゃない」発言に世の女性たちから異論噴出!「老害」と袋叩き状態に 1 名前:爆笑ゴリラ ★:2022/02/16(水) 11:27:43.99 ID:CAP_USER9 2月15日放送の『踊る!さんま御殿!!』(日本テレビ系)で、司会の明石家さんまがパートナーの料理に関して持論を展開したところ、世の女性たちから異論が続出。袋だたきに遭っている。 石田純一の妻・東尾理子が晩ご飯を食べるか、食べないかを聞いても「はい、いいえ」の二択の答えが返ってこないと、夫への不満をぶちまけた。 食事のメニューをどうするか聞かれたときに「これは失礼やけど『簡単なものでええわ』って言ってしまうねん」と嘆いたさんまに、紺野まひる、遼河はるひが反応。遼河は「こっち(妻)発信はいい」としたが、さんまは一転、納得いかなそうな表情を浮かべた。 逆に簡単な料理は何か、と聞かれたさんまは「彼女が
物流会社の事務員なんだけど会社がRPAツールを導入するってんで定型作業を自動化しろって話しでRPAプログラミングをやらされてたんだわ。 それで色々クソな点があったのでシェアします。 1、実務の合間にやらないといけない マネジメントの問題でもあるけど、そういうことなんだよな。 現場がクソ忙しい時に悠長にデバッグとかやってられん。あとデバッグみたいな作業は見た目何もしていないように見えるからここぞとばかりに仕事振られたりする。 2、本番環境とか開発環境とかない。ぶっつけ本番で稼働→失敗→デバッグを繰り返さないといけない。 これは自動化する仕事によると思うんだけど、実際に現場で使うデータをRPAプログラムに投入しないとそもそも要件がわからないことがある。データの特性というか、物流事務なんかだと8割がシステム化されているけど2割は荷主や配送先のわがままで特徴的なデータの不備があって、それに対応する
急拡大してきた新型コロナウイルスの新規感染者数は全国的に減少し始めてきています。 ただ、減少のスピードは鈍く、重症者数や死亡者数は増える傾向が続いています。 オミクロン株の症状、後遺症は。 そして専門家からも聞こえ始めた「感染がピークアウトした」との指摘は。 わかってきたことをまとめました。 (2022年2月16日現在) デルタ株の半分の期間で2倍以上の感染者数 オミクロン株による感染拡大の第6波で、新規感染者数の増加は1か月余りにわたって続いてきました。 感染者数は、デルタ株が広がった2021年夏の感染の第5波でも、7月から9月までの3か月間で90万人ほどでした。 第6波では、ことしに入ってからの1か月半で230万人を超えました。 デルタ株の時期の半分の期間で2倍以上の感染者数と、格段に大きな感染拡大になっています。 それが、2022年2月中旬になって、報告される感染者数が減少する傾向が
シングルマザー世帯は過半数が貧困に直面 日本において子どもの貧困がどのような状況にあるのか。社会的な関心が高まる一方、全体像はわからない状況が続いていた。これまでも一部の自治体で調査が実施されていたものの、全国レベルでの調査は行われてこなかったからだ。 内閣府による今回の調査は、2021年2月から3月にかけて行われた。調査の対象となったのは全国の親子5000組で、有効回収数は2715組(有効回収率54.3%)だった。 ここでまず注目しておきたいのは、子どもの貧困調査として、子どもだけではなく保護者も対象としたことだ。親が貧しくて子どもだけが豊かだったり、その逆もまた考えにくい。子どもの貧困は、家庭の状況と密接に結び付いていることから、親の経済状況や就労状況、子どもとの関わり方などについて聞いており、対象とした子どもは中学生に限定されている。 経済的な状況については、世帯全員の年間収入(税込
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