ITeens Lab、小・中学生向けオンライン音楽制作クラスを4月から開講
オンラインプログラミング教室ITeens Labは8日、小・中学生向けオンライン音楽制作クラスを4月から開講すると発表した。音楽の知識や楽器経験は不要。コンピュータを使って楽しく音楽を作る。 福岡県に拠点を構えるオンラインプログラミング教室ITeens Labは、子どもたちのクリエイティブ力をさらに高めたいという思いから音楽制作クラスを開講することとなりました。 今回開講する「音楽制作クラス」は、Desktop Music（デスクトップミュージック：DTM）を学ぶクラスで、楽器演奏が出来なくても音楽制作の技術を身につけることができる。 これまで、プログラミングクラスや動画制作クラス、デザインクラスの授業を通して子どもたちのクリエイティブ力を育んできた。 実際に在籍生徒の中にはプログラミングはもちろん、動画制作や3Dグラフィックの作品を世に発信している子も現れてきた。しかし、その数はまだ一部
ビルドサロン、オンラインサロン上アンケート機能の開発初期要件を改善。回答に対する説明文の追加やテキストでの回答選択肢の追加など。 (2022年2月13日) - エキサイトニュース
法人向けオンラインサロン制作・開発業務を専門で承る株式会社ビルドサロン（本社：東京都新宿区、 代表取締役：上村 十勝）は、2022年1月、オンラインサロン上アンケート機能の開発初期要件を改善しました。 [画像1: https://prtimes.jp/i/48988/386/resize/d48988-386-599384-pixta_84860123-0.jpg ] 法人向けオンラインサロン制作・開発業務を専門で承る株式会社ビルドサロン（本社：東京都新宿区、 代表取締役：上村 十勝）は、2022年1月、オンラインサロン上アンケート機能の開発初期要件を改善しました。 [画像2: https://prtimes.jp/i/48988/386/resize/d48988-386-967c8fe3572bf3a4429b-1.png ] ■ オンラインサロン上アンケートシステム開発サービスについ
オンラインが日常化する中、子どもの教育に期待が高まる「教育データの利活用」とは？｜ベネッセ教育情報サイト
総合トップ＞ 教育＞ 教育動向＞ オンラインが日常化する中、子どもの教育に期待が高まる「教育データの利活用」とは？ #オンライン授業 #デジタル化 #デジタル庁 #ICT #教育データ オンラインが日常化する中、子どもの教育に期待が高まる「教育データの利活用」とは？ 教育動向 子どもも大人もオンライン授業にリモートワークと、ここ数年で情報通信機器（ＩＣＴ）を使う場面が、ますます身近なものになってきました。 この先さらにデジタル化が進むと、勉強の仕方はどう変わるのでしょうか。デジタル庁の「ロードマップ（工程表）」から予測してみましょう。 世界のペースに追いつくために 日本は、さまざまな分野でデジタル化、特にデジタル機器を用いることで膨大に収集されるデータの利活用が、遅れていると指摘されています。 2021年に発足したデジタル庁は、同年末、政府が迅速かつ重点的に実施すべき施策や基本方針を定めた
【視聴・参加無料】ILS2022オンライン2日目・アジア最大のスタートアップ×大企業の祭典
【視聴・参加無料】ILS2022オンライン2日目・アジア最大のスタートアップ×大企業の祭典オンライン： 2/7(月)-2/10(木) / リアルイベント： 2/16(水)-2/18(金) ＠虎ノ門ヒルズ アジア最大のオープンイノベーションの祭典「第9回イノベーションリーダーズサミット(略称：ILS2022) 運営：株式会社プロジェクトニッポン 後援：経済産業省」は、2月7日(月)～10日(木)＠オンライン、2月16日(水)～18日(金)＠虎ノ門ヒルズのハイブリッドイベントとして開催いたします。 ILS2022視聴や参加で得られるメリット 〇国内外300社以上の有望スタートアップとオンラインで商談依頼や名刺交換が可能 〇大手企業40社以上のリバースピッチやマッチングブースにてコンタクトが可能 〇CVC立ち上げや脱炭素など経営の重要課題を第一線のコンサルタントに個別相談可能 ＜イベント詳細はこ
「ろうそくの火を吹き消すことができない」子どもたちに広がる“口の虚弱”…「機能低下」はどうすれば防げるのか | 文春オンライン
いま、「子どもの口」が危機にさらされている。 口周りの筋肉や「噛む力」が弱く、本来の口の機能を持たない子どもが増えているという。子どもが10人いれば、そのうち3人はリスクを持っている、という報告もある。大人が真剣に考えるべき問題なのだが……。 増加する「口の虚弱」 「フレイル」という言葉を聞いたことがあるだろうか。 加齢などによって、歩行速度が遅くなる、すぐに疲れる、活動性や筋力の低下、体重減少などの症状や現象があらわれた「虚弱」の状態をさす言葉。これが進行すると「要介護」が近づくとされる。 フレイルは全身の虚弱をさす言葉だが、「口の虚弱」に限定した時に使われる言葉に「オーラルフレイル」がある。 固い食べ物を嚙み切れない、液体を飲むとむせやすい、いつも口を開けているので口の中が乾いている――などの典型的な症状があるが、これを放置すると「口腔機能低下症」という病名が付く段階に移行することにな
「オンライン面接落ちた」、個室サービスに届いた新時代クレーム
「お前らのせいで面接落ちた。どうしてくれるんだ」 怒りの電話が掛かってきたのは、2021年10月上旬のことだった。受けたのは、ある“部屋”を管理する会社のコールセンターだ。 「リズムが崩れてうまくパフォーマンスできなかった」 どういうことか。興奮を収めて話を整理すると、全体像が見えてきた。 クレーム電話の主（以下、A氏）は、転職面接で不合格になってしまったという。そして、その面接を受けた場所が、時間単位で利用できる個室型のワークスペースだった。面接の時間に合わせて予約した都内の1室に向かうと、そこには前の利用者（B氏）がいた（図1）。時間貸しのスペースなので、自分の予約時間まで待つことにした。 問題が起こったのはここから。A氏の利用時間になっても、B氏が部屋から出てこなかったのである。 部屋の扉をノックするA氏。それでも先客のB氏は出てこない。面接の約束時間が迫るA氏は仕方なくコールセンタ
東工大最大級の産学連携イベントTTOP2021をオンラインで開催
東京工業大学は、11月25日、26日に「Tokyo Tech OPen innovation & venture/research festival (TTOP) 2021」をオンライン配信にて開催しました。TTOPは、研究・産学連携本部とオープンイノベーション機構（以下、OI機構）が主催して、サステナビリティ・トランスフォーメーション（Sustainability Transformation : SX）を共通テーマに、以下のイベントを同一期間に開催し、2日間延べ約1,000名の参加者がライブ配信を視聴しました。 プログラム 1. 11月25日（木）10：00 - 16：50 第3回東工大国際オープンイノベーションシンポジウム（2021） 3rd TokyoTech International Open Innovation Symposium 2021 2. 11月26日（金）10：0
社員がテレワーク継続を望むのに「それを拒む経営陣たち」の本音とは | 文春オンライン
いま企業は、来年度の予算編成のために事業活動の見直しを進めています。その中で大きな検討課題になっているのが、コロナ対応で普及した「テレワーク」です。 政府は緊急事態宣言下でテレワークなどによる「出勤者数の7割減」を企業に求めていましたが、2021年11月19日に改定した「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」では、テレワークの推進を引き続き求めるものの、出勤者数7割削減の目標を削除しました。
メタバースお仕事100個挑戦プロジェクト募集！
バーチャルタウンである「DXタウン」を展開する株式会社テンアップ(本社：横浜市西区みなとみらい、代表取締役社長：金谷 建史)は、VRを使っていくつの仕事が実際に行うことが可能か調べるために「メタバースお仕事１００個挑戦プロジェクト」の募集を開始しました。 当社は、これまでに多くの仕事が実際にバーチャル空間で行うことができるよう実証実験を行っており、これまでに仕事で使うには「接客する側」「お客様」のどちらも顔も見ることが重要であることに注目し、世界初のアバターの顔部分がWebカメラになっているVRツールを開発してきました。今回の「メタバースお仕事１００個挑戦プロジェクト」では、このツールを使い、どれだけ多くの事業がVR空間で行うことができるのか、また顧客にとっても便利になるのかを調査するものです。 ※オンラインで物販のお店を体験しているイメージ ■「メタバースお仕事１００個挑戦プロジェクト」
【独自調査】コロナで進む働き方改革、中小企業が収束後も続けたいこと ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
コロナ禍を機に中堅・中小企業でも働き方改革が着実に進んでいる。日刊工業新聞社の調査によると、コロナ禍の収束後も引き続き取り組む施策として調査対象のおよそ８割が「オンライン会議」を挙げた。感染リスクを避けられる上に大きな設備投資も不要という点で導入しやすかったようだ。主な調査対象が製造現場を抱えるモノづくり企業ということもあり、今後は現場の働きやすさや効率化といった課題が俎上（そじょう）に上がりそうだ。 ２０２１年１１―１２月にかけて行った中堅・中小企業経営者１００人を対象に実施したアンケートでは、コロナ禍の収束後も引き続き取り組む施策（複数回答可）としてオンライン会議を挙げた企業は７８％にのぼった。「オンライン商談」も５６％と、大手企業と遜色ない水準だった。 金融機関や商工会議所などが開く商談会では、ウェブのみでの開催や、ウェブ上と実会場での併催が一般的になりつつある。ウェブ上であれば会場
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