「熱湯を空中で凍らせるチャレンジ」が流行、負傷者続出 寒波の米
厳寒の米国で、熱湯を空中で凍らせようとしてやけどを負う人が続出している/Scott Olson/Getty Images North America/Getty Images （ＣＮＮ） 強い寒波に見舞われた米国で、沸騰したお湯を空中にまいて一瞬で凍る様子を観察するチャレンジが流行している。ただ、やけどを負って病院に搬送される例も相次いでおり、専門家らは警鐘を鳴らしている。 シカゴにあるロヨラ大学病院の広報担当者によると、先週の寒波発生以降、このチャレンジに参加した８人がやけどセンターで治療を受けた。足や腕、手、顔を負傷し、軽重さまざまなやけどを負っていたという。 アイオワシティーのアイオワ大学やけど治療センターでは１人、ミネアポリスのヘネピンヘルスケアでも数人が治療を受けた。 シカゴのケースでは、熱湯を投げた本人だけでなく周囲で見ていた人もやけどを負った。 ヘネピンヘルスケアでも同様の被
今度は嫌韓批判で炎上も、ブレない石田純一が安倍政権の圧力を笑い飛ばす！ 内閣官房から「桜を見る会」に出るな、の電話が - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
今度は嫌韓批判で炎上も、ブレない石田純一が安倍政権の圧力を笑い飛ばす！ 内閣官房から「桜を見る会」に出るな、の電話が 石田純一がまた、ネトウヨから攻撃を受けて炎上している。原因は、ニュースサイト「デイリー新潮」に掲載された連載コラムで、石田が感情的な嫌韓論に警鐘を鳴らしたことだった。 石田はまず、元徴用工の問題やレーダー照射の問題について、〈日韓問題はたがいに感情的になっているかぎり解決しない。メディアもことさら嫌悪感情を煽らないでいただきたい〉としたうえで、元徴用工の問題について、「日韓請求権協定で韓国の請求権は放棄されているので、この問題は解決済み」と突き放す日本側の姿勢にこう再考を促した。 〈1965年当時の韓国は朴正煕大統領による軍事政権下で民意が抑えられていた。だから、韓国人の国民感情としては、その時代に解決済みだといわれてもなかなか納得できない。そして強制労働や、劣悪な環境の労
森友への値引き、解けぬ疑問 ３ｍ以深にごみあったのか：朝日新聞デジタル
学校法人森友学園（大阪市）への国有地売却問題が表面化して２年がたった。大幅な値引きは妥当だったのか、国の異例な対応の背景には何があったのか。今なお明らかにならない疑問が残る。行政の公平性という観点から真相解明が求められている。 森友問題で残る疑問・３メートルより深い場所にごみはあったのか ・安倍昭恵氏らの存在が取引に影響したのか ・公文書改ざんの具体的な経緯は ◇ 工事関係者が「新たなごみ」について新証言 国有地の売却額が非公表になっている――。朝日新聞がこの問題を最初に報じたのは２０１７年２月９日。それから２年もの間、疑惑が解けていないのが、国が値引きの根拠とする「新たなごみ」が本当にあったのか、だ。 今月、工事関係者の一人が朝日新聞の取材に応じた。地下の「新たなごみ」について、こう証言した。「『３メートルより深い場所に存在するとしておく』というのは国側からも学園側からも言われた。ストー
望月衣塑子記者の質問は「無駄が多い」「自分の意見を述べ続ける」は本当か？ 信号無視話法分析で検証 « ハーバー・ビジネス・オンライン
菅義偉官房長官の定例記者会見での東京新聞・望月衣塑子記者に対する異様な仕打ちが続いている。 望月記者の質問だけは菅長官がまともに答えない。望月記者の質問だけは司会者（内閣府職員・上村秀紀 報道室長）が妨害する。しかも、この異常事態は1年半以上にわたって続いている。 筆者はこの問題について、昨年9月より自身のnote記事で10件の記者会見の分析を公開しており（※参照）、昨年12月14日午前の記者会見についてはハーバー・ビジネス・オンラインにも寄稿している。辺野古土砂投入の開始日、記者全員の質問が辺野古に集中する中、望月記者だけが不当な扱いを受けている事実を「時間」と「質疑内容」の両面から視覚化した記事だ。 （参照：”辺野古土砂投入の日、菅官房長官会見で浮き彫りになった「いじめの構図」。民意も批判的な記者の声も踏みにじられる”–HBOL）） 同日の記者会見の様子は約2分の検証動画として公開して
外国人記者が斬る！ 多くの納税者が知らない「国際捕鯨委員会」脱退の政治的背景 - 政治・国際 - ニュース
「日本のメディアの多くは、日本のＩＷＣ脱退を『外国が日本を批判している』という構図で捉えているが、その政治的背景には触れていない」と語るマクニール氏 昨年末、日本政府はＩＷＣ（国際捕鯨委員会）からの脱退を表明、商業捕鯨の再開に向かっている。ＮＨＫの世論調査によると、半数超がＩＷＣ脱退を「評価する」と答えたが、国際社会からは根強い反発がある。 食文化という繊細な要素を含むこの問題を、日本で活動する外国人ジャーナリストはどう見ているのか？ 「週プレ外国人記者クラブ」第１３７回は、英紙「インデペンデント」などに寄稿するアイルランド出身のジャーナリスト、デイヴィッド・マクニール氏に聞いた――。 ＊＊＊ ――日本の捕鯨が厳しくバッシングされている背景には、何があるのでしょうか？ マクニール 記憶に新しいところでは、アメリカのドキュメンタリー映画『ザ・コーブ』（２００９年）が描いた、日本の沿岸地域での
「英国を丸裸にするEU離脱はもう止めて」ケンブリッジ大の女性博士が裸の訴え
［ロンドン発］3月末に期限が迫ってきた英国の欧州連合（EU）離脱。「ブレグジットは英国を丸裸にするだけ」と、残留を唱える英名門ケンブリッジ大学の経済学者ビクトリア・ベイトマンさんがチャーミングなボディーを惜しげもなくさらけ出して強硬離脱（ハードブレグジット）派に果たし状をたたきつけた。 1月中旬、ビクトリアさんは「拝啓、ダウニング街10番地（首相官邸の住所）にお暮らしのテリーザ・メイ首相。ここにプランB（EU離脱の代替策）があります。EU基本法（リスボン条約）50条に定められた交渉期限を延長して2回目の国民投票を実施して。これが大学街ケンブリッジに息づく生の署名よ」とツイートした。 Dear #TheresaMay #Number10 #DowningStreet, Here is your #PlanB. Extend #Article50 & hold a #PeoplesVote.
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