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2005年12月26日のブックマーク (16件)

  • Web 2.0時代のCSRについて:栗原潔のテクノロジー時評Ver2:オルタナティブ・ブログ

    新人パンクロックバンドが中島みゆきの歌をパクッたという騒ぎでアルバムが販売停止になったというニュースですが、私もいわゆる検証サイト(ここにはリンク書かない方が良いと思うので興味ある方は自分で探して下さい)で両曲を同時に聴いてみて、これは言い逃れできないなと思いました。これだけ有名な曲のツカミの部分なので、いわゆるリスペクトとかオマージュであれば中島みゆきサイドの許可を取るべきですし、作曲してるときに無意識に他の曲に似てしまった(これは結構あるはず)のならば、当然、出版までの間に関係者の誰かが指摘してあげるべきでしょう。音楽産業で仕事してて、中島みゆきのファイト!を聴いたことない人はまさかいないはずですから。 似たような話として、某漫画家が別の漫画家の構図をトレースしてた件がやはりネット上を中心に騒ぎになり、作品が絶版に追い込まれたという話もありました。これもまた検証サイトで両作品を重ねて表

    Web 2.0時代のCSRについて:栗原潔のテクノロジー時評Ver2:オルタナティブ・ブログ
  • 2005-12-26(Mon): - ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG) - ブログ版

    たとえば、日カー・オブ・ザ・イヤーやWeb of the Yearのように、ある分野の年間最優秀賞を選ぶ催しがある。すでに今年の賞の発表は一段落した気配があるが、同じようなものを「インターネットの学術利用」という分野でできないだろうか。 さて、読者の皆さま、2005年に印象的だった学術サイトにはなにがあるだろか。これはと思うものがあれば、お知らせください。 ・日カー・オブ・ザ・イヤー http://www.jcoty.org/ ・Web of the Year http://woy.yahoo.co.jp/

    2005-12-26(Mon): - ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG) - ブログ版
  • 内閣官房コンテンツ専門調査会「制度次第で日本は世界をリードできる」

    12月26日に開催された「コンテンツ専門調査会 デジタルコンテンツ・ワーキンググループ」第3回では、コンテンツ専門調査会の委員が有識者を対象に行なった意見聴取や、現在取りまとめが進められている「デジタルコンテンツの振興戦略」案などを元にして議論が行なわれた。 ■ 初めからデジタル化された市場を積極的に考えていくことが重要 意見聴取の対象となったのは、ジャパン・ライツ・クリアランス代表取締役社長の荒川祐二氏、フジテレビジョンライツ開発局アーカイブセンター室次長の板垣陽治氏、Entertainment FARM代表取締役の小谷靖氏、日音楽著作権協会(JASRAC)常務理事の加藤衛氏、オズ代表取締役の一瀬隆重氏。コンテンツ専門調査会の委員が個別に行なった意見聴取の取りまとめ結果が公表された。 聴取を担当した東京大学大学院教授の浜野保樹委員は、5人の意見の中から印象に残った点を中心に紹介。コンテ

  • 仏下院、著作権コンテンツのPtoPダウンロードを合法化する法案を可決

    フランスが、インターネットからダウンロードした著作権コンテンツの個人利用を広く認める法律を、世界で初めて制定する可能性がある。 エンターテインメント業界は著作権侵害に対する法的制裁措置を求めてきたが、フランス下院は米国時間12月21日、こうした動きを阻止する修正案を30対28で可決し、業界の取り組みに水を差した。 修正案は、次のように概括される。「著作者はみずからのいかなる作品であっても、個人利用を目的とし、直接的もしくは間接的な商用利用を想定していないオンラインコミュニケーションサービス上の複製を禁じることはできない」 CNET News.comの電話インタビューを受けたAssociation of Audionautsの顧問弁護士Jean-Baptiste Soufronは、この法律が、およそ800万人のインターネットユーザーを抱えるフランスにおいて、著作権で保護された音楽映画を「

    仏下院、著作権コンテンツのPtoPダウンロードを合法化する法案を可決
  • インターネット向け有料音楽配信が前年比443%増~レコード協会加盟42社

    CD・レコードの普及促進、著作権意識の啓蒙活動、ゴールドディスク大賞を実施する日レコード協会(RIAJ)のオフィシャルサイト。CDやレコードの生産実績・売上実績の統計データ、音楽に関する調査・レポートなどを掲載。

  • 2005年ベストセラー回顧 実用本やネット発本ヒット : 出版トピック : 本よみうり堂 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    時代の深層心理を反映するとも言われるベストセラー。今年読まれたは、2005年のどんな世相と結びつくのか。トーハン調べの年間ベストセラーを読み解くとともに、出版問題に詳しいフリーライター、永江朗(あきら)さんに聞いた。(西田朋子、佐藤憲一) 教養新書から、2冊のミリオンセラーが出た。文章指導のプロが“愚かな話し方”の傾向と対策を練る『頭がいい人、悪い人の話し方』(220万部)と、身近な疑問から会計学を学ぶ『さおだけ屋はなぜ潰(つぶ)れないのか?』(125万部)。 どちらも、学問というより実用書的な内容で、「教養新書は、従来のアカデミズム路線から大衆化されたライトな路線へはっきり移行してきている」と、出版科学研究所の綾部二美代研究員は指摘する。 4月の個人情報保護法施行に戸惑った人が多いのか、『これだけは知っておきたい 個人情報保護』は85万部と意外なヒット。他人に利用されない世渡りの極意を

  • NHKオンライン

    ページを表示できませんでした。 The page you requested could not be accessed. Copyright NHK(Japan Broadcasting Corporation) All rights reserved. 許可なく転載することを禁じます。

  • 内閣官房コンテンツ専門調査会「制度次第で日本は世界をリードできる」

    12月26日に開催された「コンテンツ専門調査会 デジタルコンテンツ・ワーキンググループ」第3回では、コンテンツ専門調査会の委員が有識者を対象に行なった意見聴取や、現在取りまとめが進められている「デジタルコンテンツの振興戦略」案などを元にして議論が行なわれた。 ● 初めからデジタル化された市場を積極的に考えていくことが重要 意見聴取の対象となったのは、ジャパン・ライツ・クリアランス代表取締役社長の荒川祐二氏、フジテレビジョンライツ開発局アーカイブセンター室次長の板垣陽治氏、Entertainment FARM代表取締役の小谷靖氏、日音楽著作権協会(JASRAC)常務理事の加藤衛氏、オズ代表取締役の一瀬隆重氏。コンテンツ専門調査会の委員が個別に行なった意見聴取の取りまとめ結果が公表された。 聴取を担当した東京大学大学院教授の浜野保樹委員は、5人の意見の中から印象に残った点を中心に紹介。コンテ

  • 「音楽とIT」で2005年を振り返る(後編)

    前回はiPod Shuffleの発表に始まり、ポータブルプレーヤーの多様化までを上半期の出来事としてふり返ってみた。ここからは下半期の出来事をふり返ってみたい。 7月――ポッドキャストの普及、iTMS開始の足音が聞こえる 7月4日にリリースされたiTunes 4.9がポットキャスティングをサポート。「音声版ブログ」として北米エリアを中心に人気が高まっていたが、iTunesでサポートされたことから日でも一気にメジャーな存在になった。ストリーミング型のネットラジオとは異なり、好きな時間に好きなデバイス(iPod以外でも)で聴くことが可能になったほか、iTunesというメジャーなソフトがサポートしたことで、ニフティや吉興業、FM東京などメジャー企業も配信を開始した。 米Apple Computerが、iTunes Music Storeの国内運営を行う100%出資子会社「アイチューンズ株式会

    「音楽とIT」で2005年を振り返る(後編)
  • 仏著作権法案、「P2P合法化」めぐり決議延期

    フランス政府は国民議会での新著作権法の票決を2006年に延期し、「この法案は緊急であり、年内に可決しなければならない」とのこれまでの主張を放棄した。 12月21日夜に行われた票決で、「情報社会における著作権および隣接著作権」法案に、P2Pソフトを使って著作権付き音楽をダウンロードする行為を合法と見なす2つの修正条項が加わったが、この修正条項が仏政府の望みとは逆行するものだった。 仏政府は以前、この法案は「緊急」であり、通常の手続きで必要とされる国民議会および上院での第3、第4の審議を飛ばしていいと宣言していた。だが政府は22日夜、急いで修正法案を可決するよりも、1月17日に始まる次の会期まで審議を延期することにした。 この法案は欧州連合(EU)著作権指令に対応したもの。EU加盟各国は、欧州議会で票決が取られたこの手の指令に従って、定められた期限内に自国の法律にこれを反映しなければならない。

    仏著作権法案、「P2P合法化」めぐり決議延期
  • 特許庁、インターネットで登録実用新案公報を発行へ

    特許庁は12月26日、インターネットによる登録実用新案公報の発行を2006年1月5日午前零時から開始すると発表した。 同庁では、1993年1月からCD-ROM公報の発行を開始し、2004年からは公開・登録公報についてDVD-ROM公報を発行するなど、公報の電子化を進めてきた。2005年10月からは、インターネットによる電子出願の受け付けを開始し、これに続き公報に掲載される産業財産権情報をより迅速に流通させるためにインターネット発行に踏み切る。 インターネットによる公報の発行は毎週木曜日で、利用者は公報データを「特許庁 インターネット利用による公報発行サイト」から無料でダウンロードできる。公報データには、改ざんを防止のために、電子署名が入る。 公報発行のインターネット化により、24時間365日公報がダウンロードできるほか、公報発行期間(設定の登録から公報発行までの期間)が従来の7週程度から4

    特許庁、インターネットで登録実用新案公報を発行へ
  • 【読みもの】伏見憲明・公式サイト; 急告・『同性愛入門[ゲイ編]』をクリスマスにネット公開●スタジオ・ポット/ポット出版

    '; doc += ''; doc += ''; doc += ''; winimg.document.writeln(doc); winimg.document.close(); } //]]> 2003年にポット出版より上梓しました伏見憲明編『同性愛入門[ゲイ編]』をネット上で無料公開することにいたしました。ポット出版様と執筆者の方々のご厚意で、クリスマス(12/24)にプレゼント公開します(伏見憲明・公式サイトの中でアップロードしますので、ここから入ってください)。 書は若年ゲイたちの同性愛に対する心理的負担を軽減し、先輩たちからゲイライフの知識と経験を伝えようと編まれた一冊です。伏見の呼びかけに応じて、ゲイコミュニティで活躍されている錚々たるメンバーが協力してくれました。ゲイの政治からゲイライフのノウハウ、性感染症やゲイ・スタディーズまで、その分野の第一人者が軽妙な文体で、また

  • 報道資料:単行本『同性愛入門』をサイトで無料公開 | ポット出版

    【報道資料】 2005年12月26日 ポット出版 担当:沢辺 tel.03-3478-1774 fax.03-3402-5558 ポット出版では、単行『同性愛入門』を2005年12月24日に、全文をPDFでポット出版のサイトから無料公開しました。 『同性愛入門』は、同性愛初心者の入門書として2003年3月18日に発行しました。 同性愛初心者はネットで情報を得ようとすることがとても多いと思われます。 来、そうした人たちに情報を届けるためには、ネットでの公開が一番適切だと思いした。 そこで、編・著者、伏見憲明の発案で、著者・登場者の了解をえて、全文をサイトで無料公開することにしました。 また、現在、全文検索機能を製作中です(PDFファイルをその検索対象にするものです) ポット出版では、これも一つの「実験」だと考えいます。 ・インターネット(無料の情報)と出版物(有料の情報)との関係や、共存

  • http://blog.goo.ne.jp/bartk/e/19dd3528acd80875cfda3fd29390dc11

  • 当会論文誌の著作権の帰属について/日本化学会

    化学会は、政府の支援を受けて、論文誌「日化学会誌」およびその前身、「Bulletin of the Chemical Society of Japan」、「Chemistry Letters」の3誌を創刊号に遡って、電子化し公開することになりました。現在では、上記論文誌に搭載された論文の著作権が当会に帰属することが投稿規程に明示されていますが、以下の期間に発行されたものは、この明示がなされませんでした。 東京化学会誌 1880年~1920年 日化学会誌 1921年~1947年 日化学雑誌 1948年~1971年 工業化学雑誌 1898年~1971年 Bulletin of the Chemical Society of Japan 1926年~1962年 しかしながら、当会はこれらの期間にあっても、著作権は当会に帰属するものと考え、電子版を公開します。著作権が当会に帰属しても、著

  • aozora blog: 知的財産基本法の施行状況に対する意見募集

    知的財産基法の施行状況に対する意見募集 「知的財産基法の施行状況に対する意見募集」が行われているようです。 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/pc/051216comment.html 2006年1月6日(金)午後5時が締め切りです。コメントは以下のフォームから、 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/pc/comment2_f.html みなさま、どうぞコメントを寄せてください。 具体的に関係のあるそうな箇所を引用してみる。知的財産推進計画2005(2005年6月)(http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/kettei/050610.html)からの引用である。 「コンテンツビジネスを飛躍的に拡大する」から ーーーーーーーーーー 4. コンテンツ流