HTMLはファイルサイズの無駄遣いだと思う。
ブログ「サイバー少年」へようこそ！ 小学六年生ごろからプログラミングを趣味にしている高校生のブログです。 勉強したことについての記事などを書いています。フリーソフトも制作、公開しています。 (当ブログについて詳しくは「ブログ概要紹介」を参照) サイバー少年が作ったフリーソフトは「サイバー少年の作品展示場」へ インターネットの世の中になった。 このブログも.html、あれを見てもどれを見ても.htmlである。 Webページで使われるファイルフォーマットは殆どが.htmlとなっている。 今日取り上げるのはこのHTML。 私はとてもHTMLがファイルサイズの無駄使いだと思う。 なぜならHTMLがプログラミング言語だからである。 つまり、ビット(バイト)レベルでの形式にすれば小さく出来る物を わざわざソースコード(テキスト)形式にして無駄にファイルサイズを大きくしているからである。 クレームをつけ
キャリアのＶＳＯＰ論の真実 - Chikirinの日記
今年の4月に「キャリアのＶＳＯＰ」というエントリを書きました。 簡単に言えば、各年代において、下記のような感じでキャリアを積んでいこうという話でした。 20代はいろいろ体験しよう＝バラエティが大事＝Ｖ 30代は専門分野を決めて深掘りしよう＝スペシャリティが大事＝Ｓ 40代は自分でなくちゃできない仕事をしよう＝オリジナリティが大事＝Ｏ 50代は個人の人格と信頼で仕事をしよう＝パーソナリティが大事＝Ｐ その時も書きましたが、この話は私が考えたものではなく、20年以上前に誰かから聞いた話です。そしてずっと出典を探していました。 4月に上記のエントリを書いた後、多くの方から出典に関する情報を頂きました。それにより、過去 20年の間に数多くの人がこの話を、書籍、ウェブ、テレビなどで紹介されているとわかりました。 そこで寄せられた情報を元に、それらをチェックしてみたのですが、大半の方が「・・・と言われ
「おわびと反省」の河野談話「変更しない」 慰安婦問題で藤村官房長官 - MSN産経ニュース
藤村修官房長官は２９日午前の記者会見で、従軍慰安婦問題への「おわびと反省」を表明した１９９３年の河野洋平官房長官談話を野田政権として踏襲する考えを重ねて示した。「歴代の政権で引き継いでおり、現政権も変更する立場にはない」と述べた。
朝日新聞社社説と鳩山由紀夫発言に共通する恐ろしさ〜都合の悪い過去の発言は忘却し正論を吐く厚かましいほどの視野の狭さ - 木走日記
１９日付けＦＮＮニュース記事から。 尖閣諸島上陸 鳩山氏「私が総理の時、こういう事件起きてない」 香港の活動家らによる尖閣諸島への上陸事件など、領土をめぐる問題が相次いでいることについて、自民党の谷垣総裁は、「民主党政権で外交を立て直すのは不可能だ」と厳しく批判した。 谷垣総裁は「これだけ北方領土だ、尖閣だ、そして竹島だと続くのは、甘く見られているというところがあるだろうと、私は思います。これもですね、もはや、民主党政権では立て直すことは不可能だろう」と述べた。 また、谷垣総裁は「民主党政権の外交の基本線がしっかりしていないから、こういう事態を招いた」と批判するとともに、9月8日までの国会会期内に「内閣不信任案や問責決議案をどう使うかも念頭に考えていく」と述べた。 一方、民主党の前原政調会長は、テレビ番組の中で、尖閣諸島への上陸事件で海上保安庁が撮影したビデオ映像について、「国民にしっかり
【主張】自民党 大義なき問責でよいのか - MSN産経ニュース
この問責決議案に大義があるのだろうか。 自民党は２８日夕、公明党と共同で、野田佳彦首相に対する問責決議案を参院に提出した。 谷垣禎一総裁は、問責決議案の可決によって特例公債法案の成立を困難にし、野田政権を解散に追い込もうという戦略を描いている。しかし、問責決議に法的拘束力はなく、野田首相はすでに今国会中の解散を見送る考えを示唆している。 特例公債法案が成立しなければ今年度予算の執行に障害が生じ、国民生活や経済に影響が出る。政権奪還を目指す責任政党が、政局の駆け引きのためにこうした重要法案を「人質」にとるようなやり方は国民に理解されない。 そもそも、問責の理由も不明確だ。谷垣氏は「内政、外交の両面で国政を進めていくことは限界にきている」と会見で説明したが、野田政権の具体的にどこを指すのか説得力を欠く。 野田政権は自民、公明両党と協力して消費税増税法成立という実績を残した。竹島や尖閣問題への対
成長戦略の三つの重要部品は未完成：日経ビジネスオンライン
（「3回目の成長戦略をどう評価するか」から読む） 前回は、7月末に決定された「日本再生戦略」の概要と特徴点を述べ、数値目標について、その実現可能性を考えてみた。今回は、成長のために政府がやるべきことは何かを確認した上で、政府はそのやるべきことをやろうとしているのかを考えてみたい。 政府が本当にやるべきこと マクロの成長率、需要創出、雇用創出等の数値目標は、そもそも政府の力だけで実現できるわけではないのだから、最初から相当の幅を持って考えた方が良い。また、本当に重要なのは、「政府ができることをどこまでやるか」ということだ。これが前回の結論だった。 例えば、成長戦略の中に、「政府が今後○兆円の公共投資を行う」と書いてあったとしよう（再生戦略にはそういう数字はない。かつての経済計画や全国総合開発計画にはそういう数字があった）。これは「政府自身が行うこと」なのだから、政府が責任を持って実行すべき数
当時を知る韓国人（８８歳）が殺されるのを覚悟で真実を語る｜産経新聞を応援する会
産経新聞を応援する会庶民万民を宝とされ「おほみたから」と呼ばれた皇室は日本のみ 陛下のもとに全ての国民は対等 法の下に対等です 人権は尊重されて当然ですが利権ではありません 産経新聞の応援を通して日本を普通の国にしよう 外交評論家、加瀬英明氏が世話役となり、10月14日（木）、東京の北野アームスで出版を祝う会が開かれた。受付で渡されたのは崔基鎬加耶大学客員教授著『日韓併合 韓民族を救った「日帝36年」の真実』であった。最近韓国では、政治的に反日的な動きが強くなっている。そんな状況の中で、わざわざ「日帝36年が韓民族を救った」と題する理由は何なのか。著者は開会の挨拶で「私は歴史の真実を正直に書いただけです。韓国と日本は、アジアの安定のためにも両国のためにも、真の意味での協力が必要と思います。そのためには今のような歴史観では駄目です。歴史は歪曲せずに真実を見つめること。そうすれば、今後私たちが
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