今の子どもを苦しめているのは、昔の常識を教える大人 植松努氏が実感した、日本教育の世界とのズレ
学校は何をすべきなのか、どう組織を変えていくのか 坂本建一郎氏（以下、坂本）：みなさま今日はよろしくお願いいたします。申し込みは200人以上、本日もすでに100人以上の方が参加していると聞いています。私は時事通信の出版部門で出版事業部長をしている坂本と申します。 これまで、何度か「北フェス（北の教育文化フェスティバル）」の先生方に呼んでいただきいろいろとお手伝いをした関係で、今日もファシリテーターとしてお声がけくださったのだと思います。聞いてくださっているみなさんと、植松社長・工藤校長とのつなぎ役になれるようにしたいと思っています。 まず最初に、北フェスの先生方への感謝から始めたいと思います。私もずっと準備段階から見ていたんですが、みなさん、手弁当で一生懸命準備されていました。今も支えてくださっている先生方のおかげで、こういった場が持てたことを本当に感謝しています。今日はよろしくお願いしま
文部科学省の課長が苦言「いまの日本のICT教育、おかしいです」（FRaU編集部）
「都内の公立校では、これまでICT推進をしたい教員が色々提案しても、『一律にできないから』といってすべて拒否、結局ICT授業は一切しないままに学校再開になる学校が多くあります。ようやく機器やWi-Fi環境を調査する連絡をしたばかりの中で、ICT教育はストップしてしまうのではと、現場では心配している教師が少なくありません」 6月1日からの再開を前にそう語るのは、都内の公立小学校に勤務する教諭だ。 2月27日に安倍晋三首相が「要請」し、3月2日から1都3県の休校が始まった。4月7日の1都3県への緊急事態宣言、15日の全国への拡大、そして5月終わりの緊急事態宣言解除の会見まで、長い所では3ヵ月近く、休校が続いていたことになる。 再開と言っても、分散しての限られた時間の登校で、ソーシャルディスタンスを保ち、三密を避けるために現場でも様々な対策が必要になる、教室などの消毒も現場の教師が行うことになる
日本人は｢休校長期化｣の深刻さをわかってない
いま教育が危機に瀕している。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行は、学校の物理的機能を停止させた。3月2日から、全国の9割以上の小学校、中学校、高等学校など（以下「学校」とする）が一斉に休校した。 連休明けから、全国の1割程度の学校が再開した。文部科学省によれば、9割以上の学校が6月1日の再開を予定しているという。とはいえ、すでに2～3カ月分の授業が失われた。感染が大きく広がった地域では、学校を再開しても、すぐには通常授業に戻れない。ひとたび集団感染が起これば、再び休校に追い込まれかねない。いまだ先行きの見えない状況なのである。 事態に対処するため、文部科学省は学習の遅れを複数年で解消する方針を発表した。つまり、今の学年で学び切れなかったことを、次の学年に持ち越すということ。要するに、全国規模の学習の遅れは必至ということだ。 日本の教育の弱点 学校の物理的機能が低下した現状
日本の若者は人生に絶望していて自信もやる気もなく将来も真っ暗。政治家、路上チューしてる場合じゃない
たまたま総理府の調査を見つけまして、愕然としました。 こんな恐ろしい統計データがあるのに、誰も国会で論議しない。路上チューとか、国会でヤジリ合ってる場合じゃない。そんなことしていると日本は滅びる!! 平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査 平成26年6月 内閣府 この調査は日本，韓国，アメリカ，英国，ドイツ，フランス，スウェーデン（計７か国）で各国満13歳から満29歳までの男女にたいして平成25年11月から12月までの間に実施。 各国とも最低1000サンプルを回収している。この内容を見ると、日本人なら相当に絶望します。自分も泣きたくなりました。 かなりの量があるので別の機会にも取り上げたいと思うのですが、とりあえずざっと。 日本の若者は自分に全く自信がない これ、グラフで見ると絶望したくなるレベル。 自分に満足していない比率。高すぎる。謙遜してるのかと思ったらそうではなく 自
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