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2014年6月10日のブックマーク (5件)

  • 開発に54年間もかかったソフトウェア「Xanadu」がついにリリース、その秘めたる野望とは?

    「Xanadu(ザナドゥ)」は1960年に開発がスタートしたシステムで、2014年4月後半にこれまで54年間のプロジェクトの成果物としてひっそりと「OpenXanadu」というソフトウェアをリリースしました。Xanaduは、現在インターネット上で使われているハイパーテキストシステムであるWorld Wide Web(ウェブ)のポジションに就いて、現在のインターネットを構成する基システムになっていたかもしれないものなのですが、開発が遅すぎてもはやそれも夢物語状態です。しかし、Xanaduの産みの親であるテッド・ネルソン氏にはまだ大きな野望があるようです。 World's most delayed software released after 54 years of development | Technology | theguardian.com http://www.theguard

    開発に54年間もかかったソフトウェア「Xanadu」がついにリリース、その秘めたる野望とは?
  • 海外で活躍する「和僑」、なぜ急増?日本ブランドで競争有利、低コストで高利益を望める

    中華圏外に移住した中国人のことを華僑と呼び、その中には事業を展開する人も数多くいるが、世界で活躍するのはそんな華僑ばかりではない。実は日から海外移住してビジネスで活躍する、「和僑」と呼ばれる人々が昨今増えているというのだ。 和僑とは、狭義には海外進出した日起業家を指す言葉だが、広義では駐在員などとして海外を拠点に手腕を振るう日人エグゼクティブも含めた言葉である。2004年発足の「和僑会」による造語だが、昨年タイのバンコクで開催された「和僑世界大会」には、世界各国から約1000人の和僑が集まり、にわかに注目を集めた。同大会は6年前から毎年開催されているのだが、一昨年にシンガポールで開かれた際の参加者は250人程度だったそうなので、たった1年間で約4倍にまで膨れ上がったことになる。それほどまでに今、和僑は急激にその人口を増やしているのだ。 とはいっても、海外で活躍する日人は何十年も

    海外で活躍する「和僑」、なぜ急増?日本ブランドで競争有利、低コストで高利益を望める
  • 「失われた20年」は、実は「成長痛の20年」でした:日経ビジネスオンライン

    インターネットサービス企業のディー・エヌ・エー(DeNA)、メモリー大手のマイクロンメモリジャパン(旧エルピーダメモリ)、大手製薬会社アステラス製薬、半導体に欠かせないシリコンウェハーメーカーのSUMCO、大手都市銀行のみずほ銀行、そして最近上場したジャパンディスプレイ。これらの企業の共通点は何でしょうか。 彼らは、「失われた20年」の間に生まれ、躍進してきた企業群のほんの一部です。このグループには現在、成功している企業だけでなく、苦しんでいる企業、既に売却された企業など、実に様々な企業があります。しかし「失われた20年」と呼ばれた時代であったのにもかかわらず多くの企業が生まれ、その多くが今も活躍しているのはなぜでしょうか。 彼らは、ベンチャー企業、みずほやアステラスのように合併によって作られた企業、あるいは20年の間に作られた新しい起業方法から生まれた企業です。楽天、カカクコム、グリー、

    「失われた20年」は、実は「成長痛の20年」でした:日経ビジネスオンライン
  • 習近平とプーチンが見る西側世界:JBpress(日本ビジネスプレス)

    5月20日、中国・上海で開かれた中ロの合意文書署名式典に出席したロシアのウラジーミル・プーチン大統領と中国の習近平国家主席〔AFPBB News〕 中国の習近平国家主席とロシアのウラジーミル・プーチン大統領は先日、北京でガス供給契約に調印した。商談がまとまり、両者が落ち着いて近隣諸国や西側との様々な論争について意見を交わしたことは想像に難くない。2人のやり取りは上機嫌なものだっただろう。 会話がどのように進んだかを想像するのに、米国家安全保障局(NSA)の伝説的な盗聴者の1人である必要はない。2人の指導者は、確立された世界秩序と争っている。米国と欧州は、時に大騒ぎするが、反撃することは避けてきた。 中ロ関係では、中国政府が圧倒的な格上パートナーだ。習氏がロシア産ガスを買う必要性よりも、プーチン氏がロシア産ガスを売る必要性の方が大きかったため、ロシア政府は値下げせざるを得なかった。より一般的

    習近平とプーチンが見る西側世界:JBpress(日本ビジネスプレス)
  • アングル:人手不足が促す雇用改革、コスト増への対応に企業格差も

    6月9日、大手小売りチェーンのドン・キホーテとユニクロが大胆な雇用改革に乗り出している。都内のドン・キホーテで5月撮影(2014年 ロイター/Yuya Shino) [東京 9日 ロイター] - 大手小売りチェーンのドン・キホーテ<7532.T>とユニクロが大胆な雇用改革に乗り出している。国内景気の回復で各企業にとっては人手不足が頭痛の種になっているが、ドン・キホーテは応募条件を緩和し通常の5倍の採用希望者を集めている。ユニクロを経営するファーストリテイリング<9983.T>はパートタイマーの正社員化に向け希望者の選考を始めた。

    アングル:人手不足が促す雇用改革、コスト増への対応に企業格差も