イギリスのテレビ番組「トップ･ギア」のタレント、リチャード・ハモンドが行った実験。 三人のボンクラが、三人分の軍装と、４日の期限で、『プライベート・ライアン』のオマハ・ビーチ上陸シーン再現に挑戦。 三人で海岸を何度も何度も何度も何度も往復してそれをコンピュータで合成して何百人ものアメリカ兵にする。 ドイツ軍側も三人で演じる！ もう、エキストラはいらない時代なんだなあ。 このリチャード・ハモンドはチャレンジボーイで、自動車の最高スピード記録を破るため、ジェットエンジン・カーに乗ってクラッシュして死にかけた。

すでに前回で触れたように、中国の映画やラジオ・テレビ等のメディア分野を統括する中国政府の最高機関である国家広播電影電視総局（国家広電総局）は、2006年9月1日から、中国全土の全てのテレビ局において、夕方の5時から8時までのゴールデンタイムに外国アニメ（実質上は日本アニメ）の放映を一律に禁じた。 中国語ではこれを「禁播令」と略称している。播は「伝播（でんぱ）」の「播」で、放送とか放映を意味する。この原稿でも簡単に「禁播令」と略記することにしよう。 中国の国産アニメが招いた衝撃の事態 この禁播令は、国産のテレビアニメを振興させることや、中国の青少年が日本文化の影響を受けすぎないようにすることが主な目的だ。また、日本アニメの中には暴力に傾いたものもあり、青少年の情操教育を妨げるのでそれを阻止し、中華民族の伝統的な文化に対する尊敬の念の養成と健全な精神形成を促進する、ということも重要な目的とされ

海上自衛隊のインド洋での給油活動を再開するための給油新法（新テロ対策特別措置法）が衆議院の再可決で成立した。新法成立を受け、海自は2月中にも給油活動を再開する見通しだ。しかし、防衛庁（現防衛省）出身の軍事ジャーナリスト、鍛冶俊樹氏は「日本の“失地回復”は難しい」と指摘する。 NBO　海上自衛隊のインド洋での給油活動を再開するための給油新法が衆議院の再可決で成立しました。これによって2月中にも海自の給油活動が再開される見通しです。 鍛冶　「今さら給油のために戻っても…」といった感じはしますね。 これまでと同じ活動をするだけでは日本の“失地回復”は難しいでしょう。米国やNATO（北大西洋条約機構）加盟国などは表面的には新法成立を評価しているようですが、本音では日本に対してかなり失望していると思います。 日本は旧テロ特措法が延長できずに海自がインド洋から撤退したことで1歩後退しました。そして、今

22歳以下の技術者が能力を競う技能五輪国際大会。39回を迎える今回は静岡県で開催された。今大会から正式種目となった，通信ケーブルの配線技術を競う「情報ネットワーク施工部門」で日本は金メダルを獲得。日本のブロードバンドが料金面だけでなく品質面でもトップ・レベルにあることを印象づけた。 「1時間にどれだけ光ファイバを接合できるか」「オフィスのLANを素早く配線できるか」。そんな通信配線の施工技術を競う国際大会で，日本がトップの座に付いた。第39回技能五輪の情報ネットワーク施工部門で，日本代表の山口雄基選手（協和エクシオ）が1位を獲得。4位以下が468～494ポイントの間にひしめく中，2位台湾に29ポイント差を付けた金メダルとなった。 LANとFTTHを速く，正確に配線 情報ネットワーク施工部門の課題は大きく三つ（図1）。（1）オフィス・ビルなどの構内配線を想定した「構内ケーブル配線施工」，（2

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「友人が殺されたとしたら、あなたはどうするか？」 映画監督であるアンドレイ・ネクラーソフさん（49歳）は、映画をつくった動機をこう語った。「事件に目をつぶるのは、卑怯だ」 「私の身に何かあった時は、このビデオを公表し、世界に伝えてほしい」 アレクサンドル・リトビネンコ氏の遺言めいた言葉ではじまるドキュメンタリー映画「暗殺・リトビネンコ事件」が、東京都渋谷区の「ユーロスペース」で公開中だ。 事件は、2006年11月に起きた。リトビネンコ氏は元ロシア連邦保安局（FSB）中佐で、ロンドンに亡命中の出来事だった。ロシア国内では、独裁色を強めるプーチン政権内に批判的なジャーリストが何者かに暗殺される事件が多発しているが、国外で、しかも耳慣れない「ポロニウム」という放射性物質が暗殺の道具として使われたことから、世界の注目を浴びることになる。 映画は、スパイ映画を地でいく事件の真相に迫ろうとする。生前の

文化庁長官の諮問機関である文化審議会 著作権分科会 私的録音録画小委員会の2007年度第16回会合が、2008年1月17日に開催された。この中で、「権利者の要請による著作権保護技術（DRM）」が設けられた利用形態において、順次私的録音録画補償金を廃止していくことなどを盛り込んだ最終報告の骨子が事務局から提案され、大筋で了承された。同小委員会では2006年の設立時から、メーカー側・ユーザー側と権利者側とが激しく対立し続け、合意形成が困難とみられていたが、抽象的な内容ながらひとまず合意形成を実現した格好だ。 補償金制度の段階的縮小を明記、ただし音楽CDと地デジは補償金継続 事務局である文化庁 長官官房 著作権課が提示したのは、「著作権保護技術と補償金制度について（案）」という、A4判で2ページ強のペーパーである。この中で、私的複製に伴い権利者が被る経済的不利益について、「権利者の要請によるDR

写真●光ファイバの1分岐単位の貸し出しを主張するソフトバンクテレコムの弓削哲也専務取締役専務執行役員兼CTO，研究所長兼渉外部担当 ソフトバンクBB・ソフトバンクテレコムは1月17日，総務省の接続委員会が現在議論しているNGN（次世代ネットワーク）の接続ルールの在り方に関する説明会を開催。改めて「光ファイバの1分岐単位の貸し出しを実現すべき」（ソフトバンクテレコム 弓削哲也専務取締役専務執行役員兼CTO，研究所長兼渉外部担当）と訴えた。 昨年11月の接続委員会（合同公開ヒアリング，関連記事）でソフトバンクの孫正義社長が主張した内容と同じく，「（NTT東西地域会社の）光ファイバ設備の費用算定方法を見直し，NTTと接続事業者で設備を共用すれば，同社試算で1ユーザー当たりの接続料を月額617円に低減できる」と主張した。 NTT東西は光ファイバの1分岐単位の貸し出しに強く反対している。主な理由とし