英国の科学雑誌が表紙デザイン選択に脳神経科学によるマーケティングを活用 | エンタープライズ | マイコミジャーナル
米NeuroFocusは、脳科学の立場から消費者の脳の反応を計測することで消費者心理や行動の仕組みを解明し、マーケティングに応用しようとする試みである「ニューロマーケティング」が、英科学雑誌「New Scientist」の表紙デザインの選定に活用されたことを発表した。 これは、New Scientist 8月7日号の3つの候補表紙に対する被験者の脳波および視標追跡を、同社の高解像度脳波センサー(High resolution EEG)および視標追跡(アイトラッキング)装置を用いて行ったというもので、被験者がどの部分を見た際に、どのように感じているのかを、注意度、感情的関与度、記憶保持度、総合的脳神経効果、購入意向、新奇度、認知度の7つの指標で評価した。 結果、3つの候補表紙デザインは、いずれも好印象を被験者に与えたものの、総合的脳神経効果から見たとき、選定されたデザインは、感情的関与度のレ
10年後の「オックスフォード英語辞典」は紙じゃない?──版元が異例の声明 | ブック | マイコミジャーナル
「オックスフォード英語辞典」第3版の出版形態は未定……と声明 電子出版が紙の出版を駆逐するという話が一部でささやかれるなか、いまだ紙の印刷物は市場の重要な位置を占めている。こうしたなか、英語辞典の名著「Oxford English Dictionary (OED)」の出版で知られる英Oxford Univerisity Press (OUP)は8月31日(現地時間)、同社の辞書出版に関するスタンスという異例の声明を出した。それによれば、同社にとって今後も紙の辞書は重要な存在であることを前置きしつつ、現在は「OED Online」といったインターネットを使った電子辞書にも力を入れており、さらに10年後に登場するとみられるOEDの第3版についてはまだその出版形態が未定だという。一見不可思議な声明文だが、その実は長期的視点で出版業態が大きく変革する可能性を示唆するものなのかもしれない。 OEDの
Chris Kohlerを囲むカレー・オフ会のお知らせ | WIRED VISION
Chris Kohlerを囲むカレー・オフ会のお知らせ 2010年9月 1日 コメント： トラックバック (0) フィード 秋葉原ゴーゴーカレーにて撮影。Photo: Chris Kohler/Wired.com、写真は日本語版記事より 今回は、イベントの告知です。 米Wired.com記者で、その翻訳記事をWired Visionにも掲載しているChris Kohlerが、9月半ばに開催される東京ゲームショウに合わせて来日します。 普段はゲーム関連の記事を寄稿しているChrisですが、日本のカレーが大好物で、2008年の記事「日本のカレーライス」を熱愛する米国人記者が語る『ゴーゴーカレーNY店』で一躍人気者になりました。(その後も何度か来日しており、カレー関連記事を複数書いています……文末にまとめました。) そんなChrisを囲んだカレーパーティーオフ会を、9月15日夜(東京ゲームショウ
企業向けでもiPhone人気、「複雑な心境」とぼやくこと無かれ
企業向けのIT商談でも、iPhoneやAndroid端末などスマートフォンの人気が凄いらしい。iPadのようなタブレットPCも含めて、商談には欠かせないツールとなった。販促セミナーでもスマートフォンは欠かせないようで、某メーカー系の販売会社がiPhoneを使ったソリューションをアピールしたら大入り満員。その販社の幹部は「複雑な心境」とぼやき節だった。 IT関連では、消費者向けでヒットした製品・サービスが企業向けでも受け入れられる。これはWindows95やiモード以来、ここ十数年の法則だ。なんせ、消費者向けで爆発的にヒットすると、企業向けのITとして導入する際の様々なハードルが下がる。規模の経済が働き安くなるだけでなく、教育・研修の手間やコストもほとんどかからない。従業員の誰もが使い方を知っていたり、知らなくても喜んで学んでくれたりする。だから、特に情報システムのフロントとなる端末やポータ
環境保護に熱心な英国政府、保護鳥1羽でデータセンター工事も中断
お前は地球温暖化を信じているのか---。ランチを食べている時に、テーブルを共にしていた英国人の上司から何気なく質問を投げ掛けられた。奇妙に思い調べてみると、驚くべきことに、2010年2月に英BBCが行った世論調査では「気候変動（地球温暖化）が起こっており、その主な原因は人間の活動にある」と考えている英国人の割合は、わずか26％だけだった。 こうした世論とは別に、英国政府は二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの削減に積極的である。2008年11月に世界で初めて法的拘束力を伴う温室効果ガス排出削減の長期目標を設定するなど、気候変動政策において世界を先導している。この目標を実現するためには、全体の4割を占める民生部門の省エネ対策の推進がキーとなる。 その具体策として、2010年4月から年間電力消費量の合計が6000MWh（電気料金で換算すると約1億3500万円）を超える事業者を対象に、炭素削減
理研がNECにスパコンの損害賠償請求
次世代スーパーコンピュータ「京」の開発主体である理化学研究所は、NECに対し損害賠償を求める民事調停を東京地方裁判所に申し立てた。NECは業績悪化を理由に昨年5月、プロジェクトから途中で撤退していた。 理研の監督官庁である文部科学省は7月28日、民事調停を申し立てたことを明らかにした。文科省の中川正春副大臣は会見で「国として資本を投じてきた。ああ、そうですかとはならない」と語り、NECの撤退で生じたプロジェクトの損害を取り戻したい意向を示した。ただ、民事調停は非公開のため、申し立ての具体的な内容については説明しなかった。 理研が求める賠償額は数十億円とみられる。関係者によると理研がこれまでベクトル型スパコンの開発に投じたのは86億円であるという。理研はその負担の一部をNECに求めるようだ（図）。
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【レポート】Firefox4でHTTPS通信を強制する方法 | エンタープライズ | マイコミジャーナル
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