統合失調症、患者脳の白質で脂質代謝関連遺伝子ネットワークの乱れを発見－理研ほか | QLifePro
統合失調症の発症に、脳梁における脂質代謝は影響する？ 理化学研究所（理研）は9月14日、統合失調症患者の脳の白質において、脂質代謝に関連する遺伝子ネットワークの乱れを発見したと発表した。この研究は、理研脳神経科学研究センター分子精神遺伝研究チームの島本（光山）知英研究員、吉川武男チームリーダーらの国際共同研究グループによるもの。研究成果は、「Cerebral CORTEX」のオンライン版に掲載されている。 画像はリリースより 幻覚や妄想、意欲の低下や認知機能障害などの症状を示す統合失調症は、発症頻度が一般人口の約1％であり、決して稀有な精神疾患ではない。現在の治療法では、治療を行っても改善が見られない、いわゆる「治療抵抗性」の患者が全体の3割に上るという報告があり、さらに薬の副作用に悩まされる患者も多くいる。こうした現状にもかかわらず、新しい治療薬の開発がなかなか進まない理由として、統合失
ゆうちょ銀行の不正引き出し、記者会見の一問一答まとめ
複数の決済事業者の決済サービスを通して、ゆうちょ銀行の口座から不正に預金が引き出された問題を受け、ゆうちょ銀行は9月15日、被害者やサービスの利用者に謝罪した。同社が同日に開催した記者会見の内容の一部を一問一答でまとめた。 ――公開している被害額（約1811万円）と件数（109件）の期間は？ 田中：各決済事業者から聞いているもの。主に2020年になってからの数字だ。 ――ドコモ口座の事案以降、（銀行と決済事業者の）セキュリティのシステムに問題があるように見える。どのように認識しているか、どちらに責任があると考えているか 田中：現時点で銀行サイドとしても、2要素認証を強力に実装していく必要があると強く考えている。セキュリティの問題は完全なゴールがない領域だ。技術の進歩にも目を配りながら、お客さまが安心して使えるサービスを引き続き提供していきたい。 ――技術の問題でなく、決済事業者とのやりとり
オンライン学術誌、２０年で１７６誌がネットから消失 新研究
ネット公開されていた学術誌１７６誌が、２０年間でオフラインになったことが分かった/Pressmaster/Shutterstock （ＣＮＮ） オンラインで自由に閲覧できる学術誌について、２０００年から２０１９年にかけ１７６誌がネット上から消失していたことが新たな研究で判明した。多くの学術研究へのアクセス機会が失われている現状に、研究者から懸念の声が上がっている。 消失していたのは４７カ国から発行されている１７６誌。このほか「実質稼働していない」約９００誌も、将来消失する恐れがあるという。 学術研究の記録がネット上で十分に保存されていない問題はかねて指摘されていたが、具体的な誌名やその数を明らかにした研究が公表されたのは初めてだと、論文共著者でフィンランド・ハンケン経済大学のミカエル・ラークソ准教授は述べた。 研究ではこれらの学術誌が消失した理由や、各誌の質の分析は行っていない。ただ全体の
SBI証券 顧客6人の証券口座から計9800万円余流出 全額補償する | NHKニュース
ネット証券大手の「ＳＢＩ証券」は不正アクセスによって、顧客6人の証券口座から合わせて9800万円余りが流出したと発表しました。会社は被害の全額を補償することにしています。 被害額は合わせて9864万円に上ります。 今月7日、顧客の1人から「身に覚えのない取り引きがある」という連絡を受けて調べたところ、今回の被害が分かったということです。 会社では、第三者が偽造した本人確認書類を利用するなどして、流出先の銀行口座を不正に開設していたとしています。 また、この第三者は何らかの方法でＳＢＩ証券の、顧客のユーザーネームやログインパスワードなどを、取得したとみられるということです。 ＳＢＩ証券は、これらの情報は自社のシステムから不正取得されたものではないと説明していますが、被害の全額を補償することにしています。 会社は「お客様にご迷惑をおかけし、深くおわび申し上げます」と陳謝するとともに、専用のフリ
SBI証券｜悪意のある第三者による不正アクセスに関するお知らせ
当社のお客さま口座への悪意のある第三者による不正アクセスにより、お客さまの資産が流出したことが判明いたしました。お客さまには大変ご迷惑、ご心配をおかけいたしましたことを深くお詫び申し上げます。 被害を受けられたお客さまには個別にご連絡を行っており、捜査当局および資産流出先の銀行である株式会社ゆうちょ銀行、株式会社三菱UFJ銀行と連携して対応を進めております。なお、お客さまの被害につきましては資産保護を最優先として、当社が責任をもって速やかに補償することを予定しております。 当社は、不正アクセスに対するモニタリングを常に行っており、不審なアクセスがあればお客さまに直接ご連絡を行うなどして対応を行っておりますが、直近においても不正ログインを検知し、調査・対策を行っておりました。その過程において、2020年9月7日に寄せられた身に覚えのない取引があったとのお客さまからのお申し出を端緒として、当該
神奈川で新たに５２人感染 川崎の病院でクラスター発生：東京新聞 TOKYO Web
神奈川県内で１５日、新たに５２人の新型コロナウイルス感染が明らかになった。このうち３３人が感染経路不明。県や、横浜、川崎など５市の保健当局が発表した。 川崎市は２３人の感染を発表した。高津区の精神科病院「ハートフル川崎病院」の入院患者６人と看護師２人の陽性が分かり、市はクラスター（感染者集団）と認定した。陽性が判明した患者は６０～８０代のいずれも男性で、同じ病棟フロアに入院していた。１１日に発熱の症状が相次ぎ、抗原検査を受けた結果、計８人の感染が確認された。既に陰性が判明した患者らを除き、入院患者と職員を合わせた６０人余りが濃厚接触者とみられ、今後も検査を進めるという。
大坂なおみが日本語ツイートに込めた思い 移民国家アメリカ・スポーツ界と黒人アスリートの歴史：東京新聞 TOKYO Web
テニスの全米オープンで、人種差別に抗議して黒人被害者名が入ったマスクを着用した大坂なおみ（左列上から下に１回戦～３回戦、中央上から下に４回戦～準決勝、右は決勝）＝ニューヨーク（ＡＰ、ＵＳＡトゥデー、ゲッティ・共同） 人種差別へ抗議の意思を示しながら全米オープンを戦い抜いた大坂なおみ。コート外での活発な言動は、移民国家の米国スポーツ界で、黒人アスリートが歩んできた道のりの延長線上にある。彼女が訴えたものは何だったのか。 自宅で就寝中に警官に踏み込まれて射殺された女性、模造銃で遊んで撃たれた少年…。初戦から７試合、黒人犠牲者の名前が入った７枚の黒いマスク。くしくも新型コロナウイルス禍で欠かせなくなったものを、大坂は抗議の媒体に選んだ。試合を重ねるごとに、口元に記された犠牲者の事件概要が報じられた。コートでも手本となる振る舞いを心掛け、プレーヤーとしても輝いた。初戦で「７枚全部のマスクを見せたい
食べ物の「3秒ルール」、2500回以上科学的に検証してみた
科学的な実験の結果、このポテトチップスを食べるかどうかを判断する基準は、3秒以内に拾うかどうかといった時間の問題ではないことが判明した。（PHOTOGRAPH BY LORI ADAMSKI PEEK） 私たちは子どもの頃から、ある疑問につきまとわれている。落とした食べ物は、はたして食べても安全なのだろうか？ 答えのひとつに、素早く拾えば大丈夫というものがある。いわゆる「3秒ルール」だ。よく似たルールは世界中にあり、米国では「5秒ルール」と呼ばれている。 それだけに、こうしたルールにさしたる根拠があるとは思えず、世界各地の家族の論争や科学展でもおなじみのテーマになっているが、2500回以上も科学的に測定を行った興味深い実験の結果があるので紹介しよう。 米ラトガーズ大学の食品科学者ドナルド・シャフナー氏らが、2016年に学術誌「Applied and Environmental Microb
障害者が就労のためにステップアップするにはどうしたらいいの？～私の就労移行支援事業所体験記 - 成年者向けコラム | 障害者ドットコム
皆さんは、就労のためにステップアップしてみたいと思いませんか？障害者のステップアップするための選択肢として就労移行支援事業所というものがあります。今回は、私自身の就労移行支援事業所に関する体験をそれまでの人生経験もあわせて、お話しします。参考にしていただければ幸いです。 就労移行支援事業所って何？会社シミュレーションも 就労移行支援事業所とは、障害のある方が一般就労を目指し、就労に必要な技能等を身に付けていく施設です。支援員が上司役、利用者が部下役のシミュレーション訓練を行っている施設もあります。 私が、就労移行支援事業所に通うまで 私は、大学卒業後の就職活動に失敗し、「仕事」がない状態でした。ですが、家でずっと引きこもるのは良くないと考えてスポーツジムで、バレエ、エアロビクス、ベリーダンス等のレッスンを受けたり、自治体主催のコミュニケーション講座を受講したりしていました。 とは言え、ずっ
インフル感染患者を違法閉じ込め 神戸の病院で2週間、扉にテープ ｜ 共同通信
神戸市西区の精神科病院「神出病院」で今年1月、インフルエンザに感染した入院患者4人を看護師が同じ病室へ違法に隔離し、2週間以上閉じ込めていたことが神戸市への取材で15日、分かった。病室の扉に粘着テープを貼り、外に出られないようにしていた。 同病院では患者への虐待を繰り返したとして、準強制わいせつ罪などで別の元看護師ら6人が逮捕、起訴されている。院内で虐待や不適切な隔離が常態化していたとみられる。 看護師らは市の聞き取りに「感染拡大防止のため、数年前からやむなくそうした対応をしていた」と説明。室内に持ち運び式トイレを置き、食事は職員が運び入れていたという。
ゆうちょ不正利用、見えない全体像 「万全な」監視に穴：朝日新聞デジタル
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詳しい使い方－ゆうちょ銀行
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ウィズ認知症へ「なったらおしまい」意識を改革 世田谷区が首都圏初の条例化：東京新聞 TOKYO Web
条例案によると、名称は「区認知症とともに生きる希望条例」。認知症の本人を「認知症とともに生きる人」と表記した。基本理念として、①どの場所でも意思と権利が尊重され、自らの力を発揮しながら安心して暮らし続けられる②区民や事業者などは認知症を自分のことと捉え、地域に自主的・自発的にかかわり、地域共生社会を実現する－を掲げた。 区には、常に本人の視点に立ち、本人や家族の意見を聴いて施策を進めることを義務付けた。施策の評価委員会委員への本人参加も明記した。区民は「本人を理解し、支え合うパートナー」との位置付け。認知症になってからも自分らしく暮らす備えとして来歴や意思を記す「私の希望ファイル」などへの取り組みに、積極参加するよう求めた。
バフェット氏が「5大商社株」に投資した7つの理由、山崎元が独自解説
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 バフェット氏が日本の5大商社に投資していることを発表した。市場関係者の間では有名投資家による日本株への投資を歓迎する声が多い。ただ、同氏の投資にどのような意
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