「カエルサウナ」がカエルを救う、あのツボカビ症から回復、研究
ツボカビに感染したキンスジアメガエル（Litoria aurea）は、太陽光で暖まったブロックの中で休むと回復できることが明らかになった。（PHOTOGRAPH BY ANTHONY WADDLE） 仕組みはとても簡単だ。10個の穴を開けたレンガのブロックを直射日光が当たる場所に置くだけ。すると、暖かい場所を好むオーストラリアのキンスジアメガエル（Litoria aurea）は、蒸し風呂のようになった穴の中に飛びこみ、三角形の頭だけを出してくつろぎはじめる。カエルたちは知らないだろうが、この「カエルサウナ」が彼らの命を救えるという論文が学術誌「ネイチャー」に6月26日付けで発表された。 カエルツボカビ（Batrachochytrium dendrobatidis、Bdとも）という脅威の病原菌は、世界中で90種を超える両生類を絶滅させ、500種を減らしている。この真菌は涼しい場所を好むため、
致死率ほぼ100％だった猫の病気が、人間用に開発されたコロナ治療薬で7割は助かるまで劇的に改善した話
打越綾子 @ayakouchikoshi 成城大学法学部教授（行政学、地方自治論）。軽井沢在住。政治行政の研究だけでなく、様々な動物に関わる公共政策の研究も。『新版 日本の動物政策』『人と動物の関係を考える』『動物問題と社会福祉政策』。動物政策に関わる審議会の委員など。現役猫３頭、守護猫４頭のおかあにゃん。Mr.Children researchmap.jp/ayakouchikoshi 打越綾子 @ayakouchikoshi ＦＩＰ陽性で大混乱。ところが、です。人間のコロナ禍を経て、人間用の抗コロナウイルス薬が次々と開発され、その薬を全国の動物病院で試したところ、ＦＩＰウイルスに効く薬が幾つもあることが判明。致死率ほぼ100%だったのが、７割くらい治る、長期生存するというウルトラ大転換が起きていました。 打越綾子 @ayakouchikoshi そこで、抗ウイルス薬を水で溶かしたものを
新型コロナウィルス感染防止意識の低下を深く憂う (2) - 村野瀬玲奈の秘書課広報室
長い間、ブログランキングのボタンを置いておくだけで、「押してください」と積極的にお願いしてはきませんでした。しかし、これから、日本の一般国民にとって自民党政治や維新府政や小池都政の腐敗や不透明化や無責任化や国家優先主義がますますきびしいものなるだろうと予測します。ブログランキングのボタンを押していただけると、自民党式の利権腐敗政治に対する反対意見と政治改善要求の意志の見える化ができます。現在ランキングボタンを押していただいている皆さんに深く感謝いたします。 「新型コロナウィルス感染防止意識の低下を深く憂う」という記事を2024年7月14日に出しましたが、まだまだ憂えなければいけないですね。 今回は、近隣国でできているコロナ対策が日本ではできない（やりたくない）ということについて。日本政府の生命軽視政策・生命軽視意識の象徴として記憶します。 最近台湾もコロナが蔓延してるので人の多いところでは
帯状ほう疹のワクチン 接種費用を公費補助の定期接種へ 厚労省 | NHK
痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患の「帯状ほう疹」のワクチンについて、厚生労働省は接種費用を公費で補助する「定期接種」に含める方針を決めました。今後、接種の対象年齢などについて専門家会議で議論したうえで、正式に決定することにしています。 帯状ほう疹は、体内に潜伏していた「水ぼうそう」と同じウイルスが加齢や疲労などによる免疫力の低下で活性化され、痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患です。 患者は50歳以上に多く、長引く神経痛などの合併症を引き起こすおそれがあります。 予防策としては、50歳以上の人や感染リスクの高い人を対象に、生ワクチンや不活化ワクチンが有効とされていますが、いずれも任意接種で、生ワクチンはおよそ1万円、不活化ワクチンはおよそ4万4000円の自己負担が必要です。 厚生労働省の専門家会議は、接種費用を公費で補助する定期接種化に向けた検討を進めてきましたが、20日の会議
飼い猫に指を噛まれて冗談抜きで切断の危機に陥った「どれだけ自分の家の猫が可愛くても気を付けて」
でつおじ( ΦωΦ )/mic.mix @micmix8086 猫さまに引っかかれた時、ピーッとした浅い擦過傷程度でもミミズ腫れになったりするでしょ？ あれも雑菌の仕業よ！ 深めの傷でなくとも、深めの傷なら尚更！ペットによる咬傷などは必ずお医者にかかってね！ 2024-05-02 13:09:49
麻しん（はしか）ワクチン「空白世代」の大人は、感染に警戒を（倉原優） - エキスパート - Yahoo!ニュース
麻しん（はしか）の報告が各地で相次いでいます。人の往来が増えた２０２３年は例年より感染者数が多い状況でした。「麻しん」と聞くと、子どもの感染症と思われがちですが、ワクチンが定期接種化されてから、大人の感染例が主体となっています。自身のワクチン接種歴や、麻しんの典型的な経過を確認しておきましょう。 麻しんの現在麻しんが全数届出になった２００８年の年間届出数は約１万例で、そのあとは激減の一途をたどっています。海外からの旅行者やワクチン未接種者における集団発生によって２０１９年に一度リバウンドしたものの、２０２１年・２０２２年はともに６例と極めて少なくなりました。 しかしながら、２０２３年は合計２８例が報告されています。去年は、新型コロナの５類感染症移行によって、人の往来が増え、やはりリバウンドしている印象です。 ２０２４年は、大阪府の航空機搭乗者が麻しんを発症し、その後、岐阜県、愛知県、兵庫県
新型コロナ「万能ワクチン」が開発される 将来の変異株まで対策できる可能性
これまでのコロナワクチンの多くはスパイクタンパク質を標的としてきた（写真はイメージです） Corona Borealis Studio-Shutterstock ＜英ケンブリッジ大と同大から生まれたバイオテクノロジー企業のDIOSynVax社が、あらゆるタイプの新型コロナ変異株に対して免疫を獲得できる可能性があるワクチンを開発した。その研究概要、現行ワクチンとの違いを紹介する＞ 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染症が第5類に移行してから、まもなく5カ月になります。 政府や自治体は個人に対して緊急事態制限や入院措置などの行動制限ができなくなり、マスクの着用も個人の判断にゆだねられるようになりました。飲食店への営業自粛要請や第三者認証制度はなくなり、スポーツ観戦や音楽ライブでは収容率100％での開催と声出し応援が解禁されるなど、生活や娯楽は新型コロナ前の状況に戻ってきたと言えるでし
9月20日から接種開始 XBB.1.5対応ワクチンの有効性と安全性は？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2023年9月20日から、オミクロン株XBB.1.5対応ワクチンの接種が始まります。 このワクチンは、現在広がっている変異株にはどれくらい効果が期待できるのでしょうか。 XBB.1.5対応ワクチンは9月20日から接種開始XBB.1.5対応ワクチンの接種スケジュール（厚生労働省資料より） 2023年9月20日からXBB.1.5対応ワクチンの接種が開始されます。 生後6ヶ月以上を対象とした新型コロナワクチンが、全てこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 これまではオミクロン株対応2価ワクチンの接種開始後も初回接種については従来株対応のワクチンを接種することになっていましたが、今後は初回接種もこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 また、今回は高齢者や基礎疾患のある方だけでなく、持病のない若い方も接種可能となっています。 最後の新型コロナワクチン接種から3ヶ月以上経過していれ
陰性と思っていたら「陽性」 新型コロナ抗原検査キットの落とし穴（倉原優） - エキスパート - Yahoo!ニュース
５類感染症移行後、初めての波が現在日本列島を縦断中です。ピークアウト傾向の地域もありますが、北日本では定点医療機関あたりの感染者数は増加傾向となっています。ドラッグストアで購入した新型コロナの抗原検査キットを使うことはもはや当たり前になりつつありますが、その陽性・陰性の判定には注意が必要です。 選択肢が増えた抗原検査キットドラッグストアやインターネットで入手可能な、厚労省承認の新型コロナ抗原検査キットは１６種類あり、インフルエンザと同時に検査できるキットも４種類あります（１）。 重要な点は、厚労省が承認した「体外診断用」の抗原検査キットを使うということです。ドラッグストアなどでセルフチェック目的で購入する場合、未承認である「研究用」のキットは検査精度が担保されておらず、買わないように注意してください。 抗原検査キットは、一般的に「鼻腔ぬぐい液」を採取します。鼻の穴から綿棒を約２センチメート
「最悪の伝染病」ペスト、中国とモンゴルで再び発生
「最悪の伝染病」ペスト、中国とモンゴルで再び発生 ▲写真＝UTOIMAGE 14世紀に欧州で少なくとも数千万人の人々を死亡させたペストが最近、中国とモンゴルで再び発生した。 ロイター通信や新華社通信などによると、今月7日（現地時間）、中国北部のモンゴル自治区内でペスト患者が発生したとのことだ。その五日後の12日には同居する家族2人について追加で感染が確認された。この2人は最初の感染者の夫と娘であることが分かった。 中国保健当局では「濃厚接触者は隔離・規制された。その後は異常が発生していない」と述べた。 モンゴルでもペストが疑われる症状が報告された。報道によると、8日にモンゴルの首都ウランバートルで疑い例が3人報告されたという。3人は全員、野生のげっ歯動物「マーモット」の肉を食べたとのことだ。モンゴルはマーモットの捕獲を厳しく禁止しているが、多くのモンゴル人がマーモットを違法に捕獲して食して
尾身氏、コロナ5類移行後に警鐘 「まだ普通の病気ではない」 ｜ 共同通信
Published 2023/05/02 19:48 (JST) Updated 2023/05/03 14:34 (JST) 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長（73）は2日、共同通信のインタビューに応じ、感染症法上の位置付けの5類移行に「社会を動かす時期に来ているとの考えには賛成だ」と理解を示す一方、高い感染力があることから「まだ完全に普通の病気にはなっていない」と指摘した。今後の感染症対策に生かすため、政府対応を徹底的に検証する必要性も強調した。 尾身氏は、2020年の感染拡大当初から3年超にわたり、専門家の取りまとめ役として政府に助言してきた。「将来、歴史の審判に堪えられるようにと考えてきた」と振り返った。 「法律で人々の行動を縛ったり、感染者をすぐ隔離したりする時期は、もう過ぎつつある」。昨年春ごろから対策の段階的な緩和を意識していたという。 一方で、高い感染力
コロナワクチン確保量 算定根拠 十分に確認できず 会計検査院 | NHK
4兆円余りに上った新型コロナウイルスのワクチンの接種事業について、会計検査院は、国が確保することにしたワクチンの量の算定根拠が十分に確認できないとして、「必ずしも適切とは認められない」と指摘しました。 新型コロナウイルスのワクチンは、厚生労働省が複数のワクチン製造販売会社と契約を結び、接種の実施費用を含め、令和2年度と3年度の2年間でおよそ4兆2000億円が支出されています。 ワクチンの契約数は最大で8億8200万回分に上りましたが、会計検査院が調査した結果、厚生労働省の当時の資料には確保を決めたワクチンの量の算定根拠が十分に記載されていなかったということです。 このため、検査院は「必ずしも適切とは認められない」と指摘し、今後は、緊急時でも、事後に判断の妥当性を検証できるようにするよう求めました。 さらに納入前にキャンセルしたワクチンのうちアストラゼネカの6225万回分の返金額について算定
日本でも4割の人がすでにコロナに感染 抗体調査から分かることは？国内でもコロナは広がりにくくなる？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先日開催された厚生科学審議会において、日本における抗体陽性率の最新の調査結果が報告されました。 この結果からは、日本に住む約4割の人がすでに新型コロナに感染しているということが分かりました。 今回の調査結果からは他にどのようなことが分かるでしょうか？ 「抗体調査」とは？S抗体とN抗体の違いは？S抗体とN抗体（DOI:https://doi.org/10.1016/j.tibtech.2022.07.012より筆者作図） 抗体とは、免疫システムによって作られるタンパク質のことであり、新型コロナウイルスに感染したりワクチン接種をすると、種々の抗体が作られます。 測定されることの多い新型コロナの抗体としてはS抗体とN抗体の2種類があり、S抗体はワクチンの標的である「スパイク蛋白（S蛋白）」の抗体でありワクチン接種をした人と感染した人のいずれも陽性になるのに対し、N抗体はウイルス遺伝子を包み込んで
アベノマスク情報の黒塗り開示判決、松野官房長官「大変厳しい内容」：朝日新聞デジタル
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新型コロナ 感染後の子どもに相次ぐ「MIS－C」とは | NHK | WEB特集
子どもが突然訴える発熱、おう吐、目の痛み。新型コロナウイルスへの感染後、しばらく時間がたってから、こうした症状を訴える子どもが相次いでいます。 診断名は「MIS－C（ミスシー）」、小児多系統炎症性症候群。 欧米では死亡例も報告され、日本でもその実態が明らかになってきました。 （宇都宮放送局 記者 平間一彰）
〈独自〉新型コロナ、４月から「５類」に緩和へ 政府が２０日決定
政府が、新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを４月１日から原則、季節性インフルエンザと同等の「５類」に緩和する方針を固めた。感染状況を見極め、岸田文雄首相と関係閣僚が２０日に協議して決定する。複数の政府関係者が１８日、明らかにした。分類の変更にあわせて、屋内でのマスク着用については、症状のある人らを除き原則、不要とする方針だ。 分類変更を巡っては、厚生労働省の専門家組織が１１日、入院調整機能の維持など「必要な準備を進めながら段階的に移行すべきだ」とする見解を公表していた。 新型コロナは現在、感染症法上の１～５類の分類とは別に危険度が２番目に高い２類相当の「新型インフルエンザ等感染症」に規定され、２類の結核よりも厳しい対策が取られている。分類変更に法改正は必要ない。 医療費や入院費は、全額公費負担だが、５類になればこうした措置の法的根拠がなくなり、一部自己負担となる。政府は、経過措置とし
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変異に強い新型コロナ抗体を発見 重症化した患者の体内で偶然発生 - ライブドアニュース
アベノマスク単価開示へ、国敗訴が確定 ｜ 共同通信
【上昌広医師に聞く、日本のコロナ対策失敗の元凶は「感染症ムラ」】郷原信郎の「日本の権力を斬る！」＃218
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