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コンピュータエンジニアのコミュニティとして最も有名なWebサイトの1つ「Stack Overflow」は、今年に入って日本語版スタッフを募集するなど、日本語版開設の準備を進めていました。 その「日本語版Stack Overflow」のプライベートベータが本日、スタートしたことが明らかになりました。ただしプライベートベータのため、まだ招待メールを受け取らないと参加できません。 Stack Exchange日本担当のJoshua 'jmac' Macielさんに、メールでコメントをいただきました(ちなみにMacielの読みはご本人が「メシエル」と記述されていました)。 ──── 日本語版スタッフはJoshua Macielさんお一人なのでしょうか。日本にお住まいですか? Macielさん もちろん開発者の支援もいただいていますが、日本語がわかる社員は弊職だけです。日本に住み始めてから12年目に
シンプルなプランに注目です。 TSUTAYAやTポイントを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブはCCCモバイル株式会社を設立し、スマートフォン事業に参入することを発表しました。日本郵便のスマホ事業参入の噂に続き、こちらもビッグプレーヤーの参入ですね。 今回のサービスは「TSUTAYA mobile」というブランドで始まります。TSUTAYA mobileではオリジナルスマートフォンを開発・販売します。オリジナルスマートフォンの発売時期は来年秋を予定しており、一般からも声を集めて開発する予定なんだそうです。安くて使いやすくて性能も悪くない…そんな夢のスマートフォンができるといいな。 また、TSUTAYA mobileは一般的に格安で携帯サービスを提供する「MVNO」にも参入します。報道によるとシンプルでわかりやすい契約プランを提供するとのこと。確かに大手キャリアのプランはとっても複雑で
圧倒的、支配的な地位を築き上げたFacebookに陰りが見え始めたり、一定時間で投稿が消去されるSnapchatやLineに代表されるメッセンジャーアプリが世界中で普及したり、実は最強のSNSとも言えるYouTubeが存在感を見せつけたりと、2014年にSNSの世界は大きく変化しました。主要SNSについてGlobalWebIndex(GWI)が世界32の市場における17万人以上のユーザーを対象にSNSの使用動向について調査した「GWI Social Summary Q3 2014」を発表。調査・分析されたデータからは2014年の目立った動きだけでなく今後、SNSがどうなるのかという大きな流れが見えてきそうです。 GWI Social: Q3 2014 | Flagship Reports Series http://insight.globalwebindex.net/social-q3-
貨物トラックなどの物流業界で荷動きが活発になったことなどで人手不足が大きな課題となるなか、国土交通省は若者の就業促進や物流の効率化に向けて具体的な行動計画を今年度中にまとめることになりました。 1日開かれた物流業界の人手不足対策を話し合う検討会には、国土交通省の担当者のほかにトラックや海運などの業界団体の代表が出席しました。 この中で国土交通省からは、景気の緩やかな回復に伴って荷動きが活発になっていることから運転手が不足していることや、トラック業界で働く人のうち30歳未満の割合はおよそ10%にとどまり、高齢化が進んでいることなどが報告されました。 そのうえで国土交通省は、人手不足を解消するために、女性が働きやすい職場環境の整備に向けた指針を作ることや、学生向けに物流業界でインターンシップを開くことなどを提言しました。 さらに、物流の効率化に向けて、トラックに代わり鉄道や船を活用することや、
東京・銀座のクラブでホステスのアルバイトをした経験を理由に、アナウンサーの内定を取り消された女性が日本テレビを訴えた。はたして、裁判の行方は。 「ホステスに清廉性はないのか」「女子アナは清廉なのか」――。東京地裁で初弁論があった11月14日、インターネットのツイッター上には日テレへの批判が巻き起こった。 原因は、提訴した東洋英和女学院大4年の笹崎里菜さんに日テレが送ったとされる人事局長名の文書。「銀座のクラブのホステス歴は、アナウンサーに求められる清廉性にふさわしくない」 訴えによると、笹崎さんは昨年9月に来春の採用が内定。だが今年3月、内定以前に母の知人の紹介で銀座のクラブでバイトした経験を伝えると、内定を取り消された。採用過程で申告しなかったのが「虚偽申告にあたる」とされた。笹崎さんは来春の入社を求めている。 「内定と就職は、婚約と結婚の関係に似ている。合理的理由なく取り消せば法的責任
クラウドソーシングサービス「ランサーズ」を運営するランサーズは12月2日、KDDI、インテリジェンスホールディングス、コロプラ、グリーベンチャーズ、グロービス・キャピタル・パートナーズ、GMO VenturePartnersの6社から、総額10億円を調達したことを発表した。また、KDDI、インテリジェンス、グリーとは業務提携もする。 現在、ランサーズは10万5000社に利用され、会員数は42万人にのぼる。今回の資本・業務提携を通じて、クラウドソーシングの地域普及をさらに進めるほか、法人向けサービスも強化する。また、資金をランサー(フリーランサー)の支援、人材採用、システム開発などに充てるほか、海外展開も視野に入れているという。 「これまでクラウドソーシングはネットサービスの1つと捉えられていたが、今回の顔ぶれをみると既存の大手企業もクラウドソーシングの可能性を本気で感じていただいている。(
グーグルのChromebook、米教育機関への売上がiPadを超える(第3四半期)2014.12.02 12:30 そうこ アカデミーな端末。 IT業界のマーケット調査を行なうIDCの最新情報で、第3四半期の米国内の教育機関への売上げで、グーグルがアップルを抜いたことがわかりました。第3四半期、グーグルのChromebookの出荷台数は71万5000台。対してアップルのiPadは70万2000台。僅差ではありますが、教育機関においてはグーグルが初勝利です。 IDCの見方によれば、Chromebookの勝因は価格。Chromebookが1台199ドル(約2万3000円)なのに対し、昨年リリースのiPad Airは379ドル(約4万5000円)もします。ほぼ2倍というコストの差は教育機関にとってかなりのもの。また、リサーチでは多くの学校で、タッチスクリーンよりもフルキーボード搭載端末が好まれて
人気登山エリアで遭難も続く北アルプスで登山届を義務づける「北アルプス地区山岳遭難防止条例」を、岐阜県が1日に施行する。富山、群馬両県でも同様の条例があるが、冬山や険しい岩場に限っており、一般登山者向けに幅広く規制するのは全国初だ。 長野県や富山県から入る場合も、岐阜県を通る予定があれば届け出が必要。登山口のポストからやメール、ファクスでも出せる。うその届け出や未提出に対しては、施行から2年以内に5万円以下の過料が科されるようになる。県は1日から登山口などでパトロールを増やして指導する。 登山届の義務化により、県は「登山者が日程確認など事前準備を徹底する」と期待。民間で救助活動に取り組む北飛山岳救助隊の袖垣吉治隊長(65)も、「遭難場所を特定する情報になり早い救助につながる。同じ時間帯に周辺にいる他の登山者にも(遭難状況を)確認できる」と話す。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます デロイト トーマツ コンサルティングは12月1日、世界22カ国約3万7000人を対象として実施した「世界モバイル利用動向調査」をもとに、日本マーケットにおける動向および英国、フランス、ドイツ、シンガポール、韓国との比較分析を行った結果を発表した。本発表は、同社が発表したレポートの概要版。 調査結果の主なトピックは以下の通り。 ・日本は携帯電話の買い替え頻度が調査国の中で最も低い 過去5年間にスマートフォン、フィーチャーフォンなど携帯電話を買い替えた回数を1回以下と答える割合が日本は7割を超え、調査各国の中で最も多い。シンガポールや韓国では約7割が過去5年で2回以上買い替えたと回答。 ・携帯電話の購入、欧州ではオンラインが主流になりつつあ
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