2021年10月20日のブックマーク (9件)

  • 『現代思想』誌「進化論の現在」は看板倒れ - まとまり日記

    『現代思想』誌2021年10月号は「現代思想 2021年10月号 特集=進化論の現在 ―ポスト・ヒューマン時代の人類と地球の未来―」と題された特集だった。わたしはこの特集全体の企画意図に問題があると考えるので、手短に述べたい。 わたしの不満は一言で言うと「この号の中身は『進化論の現在』という題名と釣り合っていない、とくにこの題名で生物学の哲学の成果をほぼ無視するのは問題ではないか」ということだ。 まず前半からいこう。哲学・思想系の雑誌が「進化論の現在」という特集を組むときにどういうことを扱うべきか。もちろん決まったルールがあるわけではないが、次のようなトピックが扱われると考えるのが自然だろう: 進化論(進化生物学)の研究の現状 進化論の種々の側面についての哲学的論争の現状(たとえばやや古い話だがここで触れられているような議論) 進化論からの哲学研究へのインプリケーション(たとえば意識の進化

    『現代思想』誌「進化論の現在」は看板倒れ - まとまり日記
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    dltlt 2021/10/20
  • インプレッション(VAC)データの算定方法|LIVE BOARD(ライブボード)|効果がわかるデジタルOOH

    LIVE BOARDの利用している インプレッション(VAC)は、 一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアムのオーディエンスメジャメントガイドラインに準拠しています

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    dltlt 2021/10/20
  • データクリーンルームは「Cookieフリー時代」のマーケティングを変える | ウェブ電通報

    ※データクリーンルーム(Data Clean Room)とは? 関連連載:知らなきゃ損する!データクリーンルーム活用術 個人情報保護の潮流を受けて、グーグルによるサードパーティークッキー(※1)の廃止や、アップルによるIDFA(※2)取得のオプトイン必須化など、いわゆる「Cookieフリー時代」が到来しようとしています。 そんな中、「プライバシー保護」と「企業のマーケティングニーズ」を両立させ、マーケティングの継続的なPDCAを実現させるデータ基盤が「データクリーンルーム」です。 連載では、新時代のマーケティングに欠かせないデータクリーンルームの可能性と魅力を、ドコモの「docomo data square」を例に紹介していきます。 今回は、電通データ・テクノロジーセンターでデータクリーンルームの開発に携わる古池茜が、身近な事例を交えながらCookieフリー時代とデータクリーンルームの基

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    dltlt 2021/10/20
    Dアカウントを名寄せキーにするのか。Live Board のサイネージ広告の閲覧履歴はモバイルの位置情報(と時刻)で寄せるようだが、テレビの視聴履歴をどうやって寄せるのか……最近のTVはドコモのサービスとの連携がある?
  • スタートアップ技術顧問は技術を見ない - メンテモエンジニアリング

    こちらの記事は三部作です その1:とあるスタートアップが最初のフルタイムエンジニア採用を決意するまで 番外編:スタートアップ技術顧問は技術を見ない <= 現在の記事 その2:とあるスタートアップが最初のフルタイムエンジニア採用のために準備したこと その3:とあるスタートアップが Twitter Spaces からフルタイムエンジニアを採用した話 番外編:メンテモに転職した話 タイトルは嘘です。(必要なときに)見ます。最近は通知を送る方法*1について考えられる設計のパターンをいくつか例示した上で、今ならどれを選択しどんな感じで実装していったらいいかについて議論したりしました。 初めまして、@tagomorisです。今年の6月からメンテモで技術顧問をしています。技術的な専門としてはデータ処理基盤からWebサービス一般・ITインフラまでですが、メンテモの技術顧問では技術領域を特定せず、ありとあら

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    dltlt 2021/10/20
  • サイモン・レン=ルイス「7月にコロナウイルス関連の制限をすべて撤廃した結果として,ジョンソンが何人の人々をみすみす死なせているか」(2021年10月12日)

    サイモン・レン=ルイス「7月にコロナウイルス関連の制限をすべて撤廃した結果として,ジョンソンが何人の人々をみすみす死なせているか」(2021年10月12日) [Simon Wren-Lewis, “How many people is Johnson allowing to die as a result of abolishing all COVID restrictions in July?” Mainly Macro, October 12, 2021] もちろん,確かなところを知るのは不可能だ.ただ,下記のグラフからいくぶんなりとうかがい知れる. マスク着用をはじめとしてイギリス国内で実施されていたコロナウイルス関連の制限を〔イギリスの現首相の〕ジョンソンが7月19日にすべて撤廃して以降,イギリスの新規感染者数は100万人当たり 500前後で上下変動をつづけている.これと対照的に,

    サイモン・レン=ルイス「7月にコロナウイルス関連の制限をすべて撤廃した結果として,ジョンソンが何人の人々をみすみす死なせているか」(2021年10月12日)
  • カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか?【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】

    カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか?【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】 『公研』2021年9月号「対話」 ※肩書き等は掲載時のものです。 日政府はCO2排出量を2050年までにゼロにすることを宣言した。この目標は実現可能なのか? なぜ世界各国が脱炭素に向けて突き進むのか? 「カーボンニュートラル」を徹底的に議論する。 気でやるのですか? 山形 菅義偉首相は、昨年の所信表明演説で国内の温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロをめざすカーボンニュートラル宣言を表明しました。今日はエネルギーの専門家であるお二人に、私が素人の立場からカーボンニュートラルに関する疑問を投げ掛けていこうと思います。 最初にお二人にお聞きしたいのは、「当にできるの?」「そもそも気でやるのですか?」ということです。エネルギーのことを知っている人に言わせると「ムリに決まっている」

    カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか?【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】
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    dltlt 2021/10/20
    「VW のディーゼル不正で、ガソリン車よりもCO2排出量の少ないディーゼル車で環境対応をするという戦略が崩れてしまいました。その結果、3カ国でもうEVでいくしかないというコンセンサスが偶然にできた」
  • 「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.0」を策定しました (METI/経済産業省)

    経済産業省、総務省は、「企業のプライバシーガバナンスモデル検討会」において、新たな事業にチャレンジしようとする企業がプライバシーガバナンスの構築のために取り組むべきことを整理した「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.0」を策定しました。 1.背景・経緯 経済産業省と総務省は、分野・産業の壁を超えてデータに関する取引を活性化させることを目的とした「IoT推進コンソーシアム データ流通促進ワーキンググループ」(座長:森川博之東京大学大学院教授)の下に設置した「企業のプライバシーガバナンスモデル検討会」(座長:佐藤一郎国立情報学研究所教授)において、新たな事業にチャレンジしようとする企業がプライバシーガバナンスの構築のために取り組むべきことを検討しました。 今般、検討会において、プライバシーやデータ利活用に深い見識を有する有識者に参画いただき、Society5.0

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    dltlt 2021/10/20
  • What the draft European Union AI regulations mean for business

    Proposed EU rules are just one more step toward global AI regulation. Here’s how smart organizations are preparing for compliance—and managing AI risk. As artificial intelligence (AI) becomes increasingly embedded in the fabric of business and our everyday lives, both corporations and consumer-advocacy groups have lobbied for clearer rules to ensure that it is used fairly. In May, the European Uni

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    dltlt 2021/10/20
  • プライバシーガバナンスに関するアンケート結果(速報版)を公開しました (METI/経済産業省)

    経済産業省、総務省は、企業向け・消費者向けに実施いたしましたプライバシーガバナンスに関するアンケート結果(速報版)を公開しました。 調査結果の主なポイント(抜粋): 〔消費者に関して〕 消費者の73.6%は、プライバシー保護に関して、高い関心を示している。 消費者の70.4%は、金銭的利益やポイントの有無に関わらず、個人に関する情報の提供に関して、慎重である。 消費者の88.5%は、類似商品の選択の際に、企業のプライバシーへの取組を考慮している。 類似商品選択の際に企業のプライバシーへの取組を考慮するかについて、29才以下の若者層の「非常に考慮する」の回答比率が高く、プライバシーに関する感度が高いことが伺える。 〔企業に関して〕 企業の58.7%は、企業自身がプライバシーへの取組を発信することで、少なからず消費者の消費行動に影響を与えることができると考えている。 プライバシーに関する姿勢の

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    dltlt 2021/10/20