HISがインドネシア事業を加速、現地銀行と提携で顧客や従業員の旅行手配を一括受託
エイチ・アイ・エス（H.I.S.）のインドネシア現地法人は2016年9月1日、現地の銀行「バンクネガラインドネシア（BNI銀行）」と業務提携を実施した。今後は同銀行の顧客会員160万人に向けた旅行販売業務を受託するほか、インハウスエージェントとして同銀行の従業員の出張や社員旅行の一括手配もおこなう。 同日付で会員向け旅行販売サイトとコールセンターを運用開始。10月には銀行内に支店を開設し、インドネシア人スタッフ7名体制でアウトバウンド業務、法人向け手配業務を展開する計画だ。 HIS現地法人はインドネシア国内に20拠点を所有し、ジャカルタ発のムスリム向けメッカ巡礼ツアーの企画・販売など新規開拓に努めてきた。今回の業務提携を受け、HISはインドネシアにおける海外旅行市場の需要開拓につなげる。 なお、2016年9月16日から18日まで、HISインドネシア現地法人は訪日旅行に特化したイベント「クー
外務省、インドネシアの独立記念日に向けて注意喚起、国家警察が警備強化を発表
外務省は海外安全ホームページで、8月17日のインドネシアの独立記念日の前後期間について、同国への渡航・滞在予定者に警戒を怠らないように呼びかけるスポット情報を発信した。 海外安全ホームページによると、インドネシアでは8月17日の独立記念日は祝日として、国内各地で祝賀集会やイベントが開催される。インドネシア国家警察は独立記念日を契機としたテロの可能性があるとし、国内の複数の地域の警備を強化することを発表した。昨年の独立記念日前には、中部ジャワ州ソロの協会や仏教施設でのテロを計画していた数人が逮捕されたという。 このほかインドネシアでは今年に入っても、1月にジャカルタ中心部サリナ・デパート付近での爆弾テロなども発生しているほか、世界各地では様々な記念日やイベント開催時にあわせてソフトターゲットを標的にしたテロ事件が発生している。こうした状況から海外安全ホームページではインドネシアの渡航・滞在者
外語大生を対象に通訳ボランティア育成セミナー、オリンピックなどスポーツイベントで活動する人材育成へ ―全国外大連合
国内7つの外国語大学が構成する全国外大連合は2016年9月6日から9日まで、学生を対象にした「第3回通訳ボランティア育成セミナー」を開催する。2018年の平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック・パラリンピックや2019年のラグビーワールドカップ、2020年の東京オリンピック・パラリンピックなど、今後予定される大規模国際スポーツ大会などを視野に、ボランティアリーダーとして活動できる人材育成を目指すもの。 セミナーの開催場所は千葉県の神田外語大学。連合に属する関西外国語大学・神田外語大学・京都外国語大学・神戸市外国語大学・東京外国語大学・長崎外国語大学・名古屋外国語大学に在籍する学生400名を対象に、英語、中国語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語の5か国語で開講する。講義内容は、国際大会と通訳ボランティアに関する基本知識、スポーツ文化教養、おもてなし、日本文化、観光ガイド理論などの座学のほか、ア
国内主要オンライン旅行5社を一問一答から読み解く、2年後の展開、向こう3年間で注力したいこと ―WIT Japan 2016
HOME ニュース 国内主要オンライン旅行5社を一問一答から読み解く、2年後の展開、向こう3年間で注力したいこと ―WIT Japan 2016 オンライン旅行業界の国際会議「WIT Japan 2016」で、毎年人気となっている日本OTAのセッション。今年は楽天、ヤフー、リクルートライフスタイル（じゃらん）、一休、i.JTBの5社が登壇。一問一答のテンポ良い進行で、各社の業界展望から方針、戦略に迫った。テーマは各社の現状や競合、マーケティングから、民泊や新テクノロジーなどさまざまだ。また、楽天やヤフー、リクルートに用意された個別の質問にも注目したい。 登壇者（順不同） 楽天 トラベル事業部 マネージングディレクター代理 高野芳行氏 ヤフー ショッピングカンパニー 予約事業本部 トラベルサービスマネージャー 西田裕志氏 リクルートライフスタイル 執行役員 宮本賢一郎氏 一休 代表取締役社長
日本旅行、インドネシアの旅行会社を買収、東南アジアのMICE・訪日旅行販売を強化
日本旅行は、100％子会社のNTA TRAVEL(SINGAPORE) PRIVATE LTD.（NTAシンガポール）により、インドネシアの旅行会社「P.T.JABATO INTERNATIONAL」の株式75.0％を、親会社の東レエンタープライズから取得し、子会社化した。 東南アジアにおける訪日旅行事業の基盤強化が目的。NTAシンガポールでは今後、インドネシアにおける個人向けの訪日旅行商品の販売や法人（日系企業含む）向けMICE営業をはじめ、日系企業を中心とする出張手配業務や日本発インドネシアの日本人旅行者の地上手配も行なう。 インドネシアは現在、人口規模と経済成長を背景に海外旅行需要が拡大。訪日ビザの緩和施策により、2015年の訪日旅行者数は初めて20万人を超え、大幅に伸長した。大きな成長市場として訪日旅行の営業拠点を確保し、取扱の拡大を図っていくとしている。 【株式取得後の会社概要】
HIS、インドネシアに新たに3店舗オープン、ジャカルタやスラバヤでの需要開拓を加速
エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は、2016年3月末までにインドネシアで新たに3店舗を開設する。これにより、同社のインドネシア国内拠点は18店となる。 ジャカルタ中心部ではショッピングモール内に2店舗、「H.I.S. FXモール スナヤン支店」と「H.I.S. モール タマンアングレック支店」を開設。加えて、インドネシア第二の都市スラバヤには「H.I.S. スラバヤ グブン支店」をオープンする。 現地の人々に向け、航空券手配や旅行素材の手配、パッケージツアー、団体旅行などを提供。顕著な高まりを見せるインドネシアの海外旅行ニーズに対応すると同時に、新たな需要開拓を加速。相互送客による訪日事業・地方創生の強化促進にもつなげる考え。 なお、H.I.S.インドネシアでは昨年、富山県への観光視察を踏まえたツアー商品の造成を実施。今後も富山県と連携した観光プロモーションを積極的に進める計画だ。2月1
外務省、インドネシア・バリ島でのテロ予告の流布で注意喚起
外務省は海外安全ホームページで、インドネシア・バリ島の渡航・滞在に対して注意喚起のスポット情報を発出した。2016年1月18日以降、バリ島デンパサール市などでの爆弾テロを予告する怪文書が、ソーシャルメディアなどで流布していると、現地各紙が報じているという。 現在は、現地当局が同文書の信ぴょう性を含めて捜査中。流布した人物を逮捕したとの報道もあるが、空港や観光施設などの警備は強化されているとする。 以上のことから、最新の観光情報の入手に努めるとともに、十分な安全対策を行ない、自らの安全確保に努めるよう呼びかけている。 外務省、ジャカルタの爆弾テロ事件に伴う注意喚起を「広域情報」に拡大（2016年 1月 18日）
外務省、インドネシア・ジャカルタ中心部の爆発事件で注意喚起
外務省は2016年1月14日、インドネシア・ジャカルタ中心部で発生した爆発事案を受け、渡航者と滞在者に対する注意喚起を発出した。 現地では警察官を含む5名が死亡したほか、実行犯は逃走中とする情報もあり、治安当局が対応中とされる。また、ジャカルタのパキスタン大使館やトルコ大使館周辺でも数度の爆発が発生したと報じられている。 以上のことから、現地への渡航・滞在予定者に対し、海外安全情報に十分留意し、最新の情報入手に努めるよう注意を喚起。観光地や公共交通機関、市場など不特定多数が集まる施設を訪問する際には、安全確保に十分注意するよう呼びかけている。
レスポンシブル・ツーリズム（責任ある観光）とは？ 表彰アワード2015大賞はインドネシア・ビンタン島のリゾート会社
HOME ニュース レスポンシブル・ツーリズム（責任ある観光）とは？ 表彰アワード2015大賞はインドネシア・ビンタン島のリゾート会社 世界のツーリズムの中で、レスポンシブル・ツーリズム（責任ある観光）を推進している団体や活動を表彰する「レスポンシブル・ツーリズム・アワード2015」の発表と表彰式が、英ロンドンで開催されたWTMの中でおこなわれた。 今年で12回目を迎えるレスポンシブル・ツーリズム・アワードは、文化遺産、野生動物保護、ビーチ観光など13部門からなり、部門ごとにエントリーされた団体や活動から選出して優秀賞を表彰するというもの。さらにその受賞者の中から、もっとも優れた団体・活動が選ばれ、「大賞」として表彰される。 今年の大賞は、ビーチ観光部門優秀賞の「ルーラ・アドベンチャー・リゾート」社（インドネシア・ビンタン島）が受賞した。 レスポンシブル・ツーリズム2015、大賞はスクリー
スカイチーム、香港国際空港に新ラウンジをオープン、加盟12社の上級会員向けで
スカイチームは、香港国際空港にエグゼクティブラウンジをオープンした。スカイチーム専用ラウンジとして世界で4番目のラウンジとなり、ファーストクラスおよびビジネスクラスの旅客、同空港に乗り入れる全12社の加盟航空会社に搭乗するエリート・プラス会員が利用することができる。場所は第1ターミナル。毎日午前5時30分～午前1時まで利用が可能となっている。 ラウンジの広さは約1,000平方メートル、キャパシティーは最大230名。ヨガルームのほか、注文にあわせて軽食を提供するヌードルバーも設置。世界中のスカイチーム専用ラウンジのシンボルとなっている「リビング・ウォール（Living Wall）」には50種類以上の植物が植えられている。 このほか、ワークステーション、電子機器用充電ポート、無料Wi-Fiアクセス、シャワー・ルーム、国際色豊かなホット＆コールドビュッフェ、多彩な酒類のセレクションも用意している
JTB、インドネシア・ジャカルタに3つ目の新店舗、超富裕層の訪日旅行を狙う
ジェイティービー（JTB）は2015年8月6日、インドネシア・ジャカルタに「ジャカルタ・スナヤン店」をオープンする。JTBのジャカルタへの出店は5月にオープンした「イオンモール・BSDシティ店」に続く3店舗目のこと。成長著しいジャカルタでの事業拡大を加速している。 店舗の場所は、外資系企業や高級賃貸マンション、ショッピングモールが集まるスナヤン地区にオープンするフェアモントホテルの地下1階。「インドネシアの超富裕層の訪日旅行サポート」をターゲット＆コンセプトに、訪日旅行を中心とした旅行販売を行なう。店舗入り口には大型ディスプレイやパンフレットコーナーを設置し、日本の自治体などがピーアールで使用できるようにした。 また、フェアモントホテルの宿泊や隣接のウェディングセクションとも連携し、シンガポール発着を中心とするクルーズやプレハネムーンフォトツアー、結婚カップル用フィギュアの制作など、幅広い
【図解】訪日外国人数、直近12カ月をグラフで比較してみた ―タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシアの部（2015年3月）
日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数をタイ・シンガポール・マレーシア・インドネシアの4カ国でみると、2015年3月はタイが前年比29.9％増の9万2400人、シンガポールが同41.0％増の2万3100人、マレーシアが同20.7％増の2万8200人、インドネシアが同36.3％増の1万9500人となり4カ国すべてが3月として過去最高を記録、タイは2012年4月から36カ月連続で月間最高実績を更新した。 3月単月の状況についてJNTOでは、各国にて桜のシーズンに合わせた訪日意欲が向上したことが要因にあるとする。特にシンガポールではソーシャルメディアや「女子旅」を通じた春季イメージの訴求が奏功、大きな関心の高さがみられた。タイでは2月後半に実施された国際旅行フェアにより個人向け商品をメインとした訪日旅行のプロモーションが成功。マレーシアでは学校休暇に伴う家族旅行のニーズが増加、3月出発
ベンチャーリパブリックが海外展開本格化、シンガポール拠点の旅行検索・比較サイトを買収
旅行情報サイト「Travel.jp（トラベル・ジェーピー）」など複数メディアを運営するベンチャーリパブリックは、2015年4月30日、シンガポールを拠点に旅行情報検索サービスを行うFlocations（フローケーションズ）社を買収した。ベンチャーリパブリックの全額出資子会社として投資・育成事業を行う「Venture Republic Global」を通じて実行したもの。 フローケーションズの創設は2012年。現在、シンガポールとインドネシアにおける80社以上の旅行会社と提携、8000件のパッケージツアーを検索・比較できるサイトを運営中。 ベンチャーリパブリックでは、今後大きな成長が期待できる同社を買収することで、同社がコンセプトとして掲げる「旅行に関するあらゆる問題を解決するための消費者支援」の実現に向け、本格的な海外展開を行う考え。
プロ撮影で日本の「絶景」写真を紹介するサイト登場、600万点以上の画像使用が可能に －トレンダーズ
トレンダーズは、世界100以上の国と地域を拠点とする通信社や写真エージェンシーと契約、ニュースなどへの写真提供を行うアフロと業務提携を結び、訪日外国人向けメディア「ZEKKEI Japan」のスマートフォンとPCサイトを開設した。提携により600万点以上の画像使用が可能になり、全国の絶景スポットをクオリティの高い画像で紹介。東京・京都・大阪のほか、地方の魅力を視覚を通じて直感的に伝える。中国向けにはWeiboの公式ページを開設、全世界向けにはInstagram、PinterestといったSNSも強化。2年後には月間1億人にリーチする国内No.1訪日外国人向けメディアを目指す。 サイト開設に先駆け、20115年2月から運用を開始したFacebookページでは、アフロの画像投稿により、約3カ月で16カ国から70万いいね！を獲得。訪日上位国の台湾、タイなどに加え、インドネシア、インドからのリーチ
クラブメッド・バリ、生後4か月からのベビークラブ新設など家族向けエリアを充実へ
クラブメッド・バリ・インドネシアはキッズクラブをリノベーションし、2015年春にファミリーゾーンをオープンした。ファミリー層の需要に応じて設置したもの。ベビークラブを新設し、年齢別に4つに分けたキッズクラブで生後4か月から17歳までの子供を預かることが可能となった。親と子どもが一緒に過ごせるスプラッシュパークも、キッズクラブに併設し、大人から子供まで家族でリゾートを楽しめるゾーンにした。 また、新しいコンセプトのレストランとして、グルメラウンジ「ザ・デック」もオープン。2014年に新設した大人専用の「ZENプール」に隣接しており、伝統とモダンを調和したデザインで大人の空間を作り上げた。ZENプールとグルメラウンジをあわせ、より静かにリラックスできるエリア「ZENスペース」として位置づけている。
外務省、インドネシア中部スラウェシ州ポソ県の危険情報を引き上げ
外務省は2015年3月6日付で、インドネシアの中部スラウェシ州ポソ県の渡航情報を「渡航の是非を検討してください」に引き上げた。 中部スラウェシ州ポソ県では1998年末から、イスラム教徒住民とキリスト教徒住民の間で衝突が発生。現在は沈静化しているものの、同県郊外にはイスラム過激派（東インドネシアのムジャヒディン：MIT）が潜伏していると見られ、警察官や住民への襲撃が度々発生している。MITがISILへの支持を表明していることから、外務省では日本人を含む外国人を標的とする可能性も否定できないと説明。インドネシア国家警察も2015年1月以降、本部機動隊を増派し、検挙活動を強化しているという。 なお、インドネシアに対しては既に、パプア州プンチャック・ジャヤ県とミミカ県には「渡航の是非を検討してください」が、それ以外の地域も首都ジャカルタやバリ島を含め「十分注意してください」が発出している。
訪日外国人数、直近12カ月をグラフで比較してみた 【タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシアの部】（2014年11月）
日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数をタイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア4カ国の比較でみると、2014年11月はタイが前年比32.9%増の6万8000人、シンガポールが同33.5%増の2万6700人、マレーシアが同5.9%増の2万7700人、インドネシアが同3.5%増の1万1400人となり、4カ国すべてが9月以降引き続き前年比を上回る結果となった。1月からの累計では、タイ（前年比46.2％増の58万1300人）とマレーシア（同42％増の21万200人）で、すでに年間の過去最高を記録した。 シンガポールでは、11月単月として過去最高を記録。JNTOではその理由として、11月中旬からの学校休暇の時期に重なったことや円安効果、20～30第女性層に向けたプロモーションなどが寄与したとしている。タイでは中部・関西方面を中心としたインセンティブ旅行が複数回開催されたことが好調な伸
トラベルポートでLCCエアアジアの航空予約が可能に、強みは全交通機関の比較検索一覧
LCCエアアジアの旅行会社による日本での航空券予約が、総合旅行予約システム（GDS）のトラベルポートで可能になる。2014年4月に両社がパートナーシップ契約を結んだことによるもの。日本国内で、エアアジアグループの航空券と付帯サービスを、トラベルポート傘下のアポロとワールドスパンで予約できるようになる。これをうけ、トラベルポートとガリレオジャパン、エアアジアの3社は共同で旅行会社向けのセミナーを実施。そこで強調されたのは、トラベルポートが目指すBtoB予約における情報の集約・一元化だ。 クリックでリンクセミナーでは、ガリレオジャパン営業推進本部長の沢田しげみ氏がトラベルポートの航空券予約システムSmartpoint（スマートポイント）の利便性を強調。ウェブベースでも利用できるスマートポイントは、LCCだけでなくフルサービスキャリアや鉄道など交通機関の区別なく全ての移動手段を一括検索できるシス
世界40カ国のスマホ普及率、韓国7割超、日本は5割 ―アウンコンサルティング調べ
アウンコンサルティングは、世界40カ国における携帯端末の利用状況として、スマホ所有率や機種、搭載されているOSをとりまとめた。それによると、日本ではスマートフォン所有率は54.7％で、韓国の73.0％、シンガポールの71.7%といったスマホ所有者が多い国と比べて2割程度の開きがみられた。また、使用OSでは30カ国でグーグルのAndroidがトップを占め 、9カ国がアップルのiOS、その他のOSが1カ国でトップシェアとなっており、圧倒的にAndroidが優勢となっている状況が明らかになった。 各国におけるOSの使用率上位2種をみると、日本ではグーグルのAndroidが53.7％でアップルのiOSが27.9％。韓国ではAndroidが88.7％でiOSが11.2％、台湾ではAndroidが82.7％でiOSが16.5％などとなっており、特にアジアでAndroidの優勢ぶりが際立つ結果となった。
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乗換案内「NAVITIME」がインドネシア・ジャカルタの鉄道でサービスを開始、10言語対応で
