ガンダムにも1stにも全く関係ないあの人たちの名前をモジることに作品的な意味は全くないもんな 知性も何もかもかなぐり捨ててて逆にすげえと思うわ 岡田斗司夫が「ジークアクスをなぜ考察しないのか?」という質問に答える内容の動画で「鶴巻作品はノリとドライブ感を楽しむアニメだと解釈してる」って言ってたけどこういうことなんだろうな 中身に教養も哲学もなくただひたすら軽薄で考察する価値なぞ微塵もなく 安直で愚劣なネタを揶揄して楽しむコンテンツ ガンダム史上最低評価を更新するなこれ

18日に佐賀市で開かれた自民党県連の政治資金パーティーでの講演で江藤拓農林水産大臣は、備蓄米の話題に関連して、「私はコメは買ったことはありません。支援者の方々がたくさんコメを下さる。売るほどあります、私の家の食品庫には」などと発言しました。 自民党佐賀県連が18日午後に開いた政治資金パーティー「政経セミナー」では、小渕優子組織運動本部長や江藤農林水産大臣が来賓として招かれました。 江藤大臣は備蓄米の話題に言及する中で、「私はコメは買ったことはありません、正直。支援者の方々がたくさんコメを下さる。売るほどあります、私の家の食品庫には」などと発言しました。 そのうえで、「備蓄米の放出をこれまで3回やり、31万トンを出したが、価格が下がりません。大変責任を感じています」と述べました。
石破茂首相は19日、日本の財政事情は極めて悪く、消費税などの減税財源を国債の発行で確保するとの主張には賛同できないとの考えを強調した。 参院予算委員会で、浜野喜史氏(国民民主党)の質問に答弁した。石破首相は「金利がある世界の恐ろしさをよく認識をする必要がある」と指摘した上で、日本の財政状況は「間違いなく極めてよろしくない。ギリシャよりもよろしくない状況だ」との見解を明らかにした。 消費税などの減税を訴える国民は財源の一部を赤字国債発行などで確保すると主張している。石破首相は、「税収は増えているが、社会保障の費用も増えている」とし、「全て総合的に勘案していかなければならない」とも説明。夏の参院選では消費税の減税が争点になるとみられている。石破首相は、一時財政危機に陥ったギリシャの例も挙げることで、減税に慎重な立場から野党側をけん制した形だ。 国際通貨基金の最新データによると、日本の債務残高は
日下春生(zsphere) @faketaoist たびたび言ってるけど、エンタメ関係者は基本的に再分配に賛成するしかないんですよな。格差社会では作品が売れない。どんな大富豪でも1か月に10万冊の漫画を読んだり、1,000本の映画を見たりすることは出来ないんで。庶民が広く裕福にならないと成立しない。 x.com/masumura17/sta… 2025-05-18 12:06:43 あんず @Kotonoha_Invest @faketaoist 格差社会に戻ったら特注とパトロンの時代に戻るんじゃないだろうか。ルネサンスとかの絵画が注文で作られていた時代に戻る。それとおそらくエンタメは慈善事業になり、そうなるとあからさまにイデオロギーが入ってくるようになると思う。庶民がお金を払えないと扇動のツールになっていくように思う 2025-05-18 15:18:31
日本維新の会が2025年夏の参院選に擁立する公認候補者に、批判が殺到している。 同党和歌山県総支部は4月19日、参院選和歌山選挙区に、和歌山県議の新人で、県総支部幹事長の浦平美博(うらひら・よしひろ)氏を擁立すると発表したが、思わぬ一面が明らかになると、SNS上では、浦平氏や同党への批判が相次いだ。 政治担当記者が言う。 【関連記事:元維新の女性政治家が甘利明氏の後継候補で自民党に“変節” 政界関係者が冷笑する“黒髪清楚”へのビジュアル変化】 「批判が殺到している理由は、浦平氏の過去の不祥事に関することが掘り返されているからです。浦平氏は国士舘大学剣道部出身で、卒業後に和歌山県で高校の教諭になったのですが、2003年、母校でもある和歌山北高校の剣道部顧問だったときに、部員の生徒らを竹刀や木製バット、木刀で数十回、殴打して重傷を負わせ、2004年に懲役1年6月、執行猶予3年の判決を受けていま
先日、朝日新聞フォトアーカイブのTwitterアカウントの写真ツイートが話題になった。国鉄房総東線(現JR外房線)列車内の床に散乱する大量のゴミという写真だ(以下ツイート)。 1968年 房総半島の東岸を南下する国鉄房総東線(現JR外房線)を走行中の急行列車内で回収される大量のごみ#列車 #国鉄 #ごみ #昭和 #朝日新聞 pic.twitter.com/rY0rnrUAie — 朝日新聞フォトアーカイブ (@asahi_photoarc) May 15, 2025 この写真は朝日新聞の5月2日朝刊の『あふれるごみ ポイ捨て、今は昔』という昔のゴミ事情を伝える写真記事で掲載されたものだ。 昭和中期の日本のゴミマナーが壊滅的だった事はよく知られているが、この写真に明後日の方向から懐疑論をぶつツイートが、これを書いている5月18日13時現在で845RT、37.5万件閲覧されている。その根拠はC
多くの映画やドラマ、演劇や小説は、筋書き(プロット)に注目してみると似たような展開だと感じることがあります。よく使われるプロットが人気である理由、そのプロットの起源などについて、作家でラジオプロデューサーのエリアン・グレイザー氏が語っています。 Why does every film and TV series seem to have the same plot? | Aeon Essays https://aeon.co/essays/why-does-every-film-and-tv-series-seem-to-have-the-same-plot よくあるプロットの類型としては、「ありふれた日常の世界で平凡に生きていた主人公が、ある出来事がきっかけで新たな状態に引き込まれる。その道中で主人公は新たな視点を持つ人物と出会ったり、自分の生き方に疑問を持って葛藤したりしつつ、強力な困
5月14日、埼玉県三郷市の市道で、下校中だった小学生の列に車が衝突し、4人の子どもがけがを負うというひき逃げ事件が発生しました。その後の捜査で、同乗者で中国籍の男性が埼玉県警に任意で事情聴取を受けていることが報じられました。日本の法律を守り、規律正しい生活をされている在日外国人の方々がいる一方、大胆な犯罪行為を白昼堂々、平然と犯す人々がいるのもまた事実です。今回の運転者がどのような人物だったのかはわかりませんが、外国人による交通事故や運転免許に関する最近の報道を取り上げました。 ココがポイント「外国人が簡単に運転免許を取得できる弊害が以前から問題視されていて、今回の件もそこから派生した問題です」 出典:くるまのニュース 2025/4/22(火) 中国人に横行する“外国免許切り替え”が物議…滞在ホテルを住所に 河野太郎氏「今後認めない」 交通事故増加の背景 レンタカーを運転した日本人4520
デパートやスーパーの刺身が高い。安くおいしく刺身を食べる方法はないか。元水産庁職員の上田勝彦さんが、プロが切った刺身よりおいしい刺身のつくり方を伝授。フリーライターの大宮冬洋さんが実践した――。 かつて魚は自給率110%だった カロリーベースの食料自給率で5割を切る状況が40年間も続いている。現時点ではトランプ関税回避の代償としてアメリカ産の安いトウモロコシや大豆が大量に輸入される見込みだが、風向きが変わって海外からの食料や飼料の輸入が激減したらどうなるか。パンや肉は超高級品になるだろう。 心配し過ぎる必要はない。豊かな漁場に恵まれた日本には500種類とも言われる食用魚介類があるからだ。実際、1965年度の食用魚介類の自給率は110%に達し、余った10%は缶詰に加工して輸出されていた。現在は5割弱にまでその数字を落としているが、原因はサケ、カツオ、マグロなどの比較的調理しやすく輸入も多い魚
トランプ大統領が言及したF-55について国防総省は「ホワイトハウスに聞いてくれ」と、ホワイトハウスの報道官は「別の報道官に聞いてくれ」と、その報道官も沈黙したままで、航空分野のアナリストは「数十年前に発売されたプラモデル以外に思いつくものがない」「理論上は可能だが史上最悪のアイデアだ」と述べた。 参考:Pentagon silent, aviation experts baffled by Trump’s fighter comments この人物の思いつきでGolden Dome構想が動いていると思うとゾッとする Lockheed Martinは主要プログラム(B-21、T-7A、NGAD、F/A-XX)の入札全てで敗北、ドル箱だったC-130の後継需要もC-390に奪われつつあり、テイクレット最高経営責任者は4月の決算発表で投資家向けに「NGAD入札のため開発した全技術をF-35とF-
参政党沖縄県連の井下賢也政策参与は15日、県庁で記者会見を開き、県平和祈念資料館の展示について「知事が変わるたびに展示内容が右に行ったり左に行ったりしている。政治的なものを含んでいる可能性がある」と発言した。県平和祈念資料館は2000年の開館から展示内容に変更はない。 会見は参政党の神谷宗幣代表の日本軍による県民虐殺を否定する発言を受けて設定。井下氏らは、神谷代表がひめゆりの塔の展示を「歴史の書き換え」などとした自民党の西田昌司参院議員の発言を擁護する形で発言したことを「軽はずみだった」と指摘した。 同時に「沖縄戦を日本軍イコール絶対悪、県民イコール被害者と単純な構図で語らず歴史を多面的に捉えるべき」とし、県平和祈念資料館の展示に言及した。 前身の県立平和祈念資料館は1975年の屋良朝苗県政で恒久平和を訴えようと設立された。93年には大田昌秀知事が「平和の礎」建設構想と共に、資料館の移転改
台湾で稼働している最後の原子力発電所が17日に停止し、民進党政権が進めてきた「原発ゼロ」が実現することになります。今後、電力の安定供給に向けて、再生可能エネルギーへの転換を進めていけるかが焦点です。 台湾では、東京電力福島第一原子力発電所の事故などを受けて、原発の安全性に不安を訴える声が高まり、「原発ゼロ」を公約に掲げる民進党政権が順次、運転を停止してきました。 17日は、台湾南部の屏東県で稼働している最後の原子力発電所が停止する予定で、「原発ゼロ」が実現することになります。 台湾の経済当局は、原発にかわってLNG=液化天然ガスを燃料にした火力発電の発電能力を増強するほか、風力や太陽光などの再生可能エネルギーによる発電量の割合を、現在のおよそ15%から、来年には20%に引き上げる方針で、海外企業の参入が相次いでいます。 ただ、産業界や野党からは、台湾経済を支える半導体などの生産に必要な電力
国民民主党の榛葉賀津也幹事長は16日の会見で、今夏の参院選比例代表に擁立した前参院議員の須藤元気氏(47)について「反ワクチンではない」と、主張した。 国民民主は14日、須藤氏ら元国会議員4人の比例代表への擁立を発表したが、須藤氏をめぐっては原発やワクチンについての過去の発信が、党の姿勢と合致しないのではないかと、SNSなどで指摘されている。 須藤氏擁立への認識を問われた榛葉氏は「須藤元気さんについては、私は確認した。須藤さんは反ワクチンではないです」と主張。「(ワクチンについて)子どもや健康の安全を、しっかり大事にしないといけない。それは科学的論拠に基づいて、しっかりやります、というふうにおっしゃった。原発についても、代替エネルギーがない現状において、我が国の安定的な電力供給は極めて大事であり、その中においては現時点では、原発というのは極めて大事な電源、ベースロードだとおっしゃっている」
ミャンマーの最大都市、ヤンゴン郊外の工業団地に隣接する港湾を運営していた日本の大手商社などが事業から撤退することが分かりました。4年前のクーデターのあと経済の混乱が続き事業環境が悪化しているためで、ミャンマーでのビジネスを断念する日本企業が相次いでいます。 大手商社の住友商事と豊田通商は、ミャンマーの最大都市、ヤンゴン郊外にある「ティラワ工業団地」に隣接する日本のODA=政府開発援助を活用して整備された港湾を、2019年から日本や現地の物流会社などと運営していました。 しかし4年前に起きた軍のクーデターのあと、現地では経済の混乱が続き事業環境が悪化していることから、両社は事業から撤退する方針を明らかにしました。 日本の物流会社などと設立した港湾運営のための会社を清算する手続きを進めているということです。 この事業をめぐっては、パートナーであるミャンマー側の物流会社が軍と関係の深い企業と提携
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