新型コロナウイルスのオミクロン株流行に伴い、健康な子が感染して亡くなる例が後を絶たない。死亡幼児らの半数に基礎疾患がないとの調査結果もあり、専門家は保護者らにワクチン接種に関する正しい情報を得た上での判断を求めている。 国立感染症研究所などによると、同株流行前の昨年末時点では、亡くなった２０歳未満の感染者は累計３人だった。しかし、同株流行による感染者総数の増加に伴い、今年１～８月では４１人に急増した。 このうち詳細に調査できた２９人を分析すると、１４人には中枢神経疾患や先天性心疾患などがあった一方、残る１５人は基礎疾患がなかった。 １５人の内訳は０歳４人、１～４歳２人、５歳以上９人で、医療機関到着時の症状は発熱や意識障害などが目立ち、６割超が発症後１週間未満で亡くなっていた。死亡に至る主な経緯は、多くの例で中枢神経系や循環器系の異常が疑われたが、呼吸器系異常はなかった。 厚生労働省によると

日本糖尿病協会は７日、「糖尿病」という名称の変更を検討する方針を明らかにした。患者の大半が不快感を抱いていることなどを踏まえたもので、今後１、２年のうちに新たな病名を提案したい考えだ。日本糖尿病学会とも連携し、具体的な検討を進める。 都内で同日開いたセミナーで説明した。患者を対象としたインターネットによるアンケート調査（２０２１年１１月８日～２２年９月３０日実施）によると、回答者１０８７人の９割が病名に何らかの抵抗感・不快感を持ち、変更を希望する人が８割に上った。「尿」という言葉が持つ負のイメージへの懸念が多かったという。 同協会の清野裕理事長はセミナーの冒頭、「糖尿病に対する誤った認識が偏見を助長し、差別を生んでいる」と指摘。具体例として「生命保険や住宅ローンに加入できない」「就職が不利になった」「怠け者のような目で見られる」などを挙げた上で、医療従事者やメディアが事態改善に力を注ぐ必要

ベジタリアン（菜食主義者）ではがん発症リスクが低いことを示唆する報告がある一方、特定のがん腫に限定的とも指摘される。英・University of OxfordのCody Z. Watling氏らは、大規模前向きコホート研究によりベジタリアンと非ベジタリアンにおける全がんおよび大腸がんなどの発症リスクを検討した。結果を、BMC Med（2022; 20: 73）に報告した。 47万人超を肉食、魚介食、菜食に分けて検討 栄養とがんとの関連を検討した大規模試験EPIC-Oxfordなどでは、肉食の人に比べ菜食の人は全がん発症リスクが低いことが示されているが、がん種別のリスクは解明されていない、とWatling氏ら。また、ベジタリアンの中でも魚介類を食べるペスクタリアン（魚菜食主義者）で同様の報告があるものの、がん種別の明確なエビデンスは得られていないという。 そこで同氏らは、UK Bioban

2019～20年の2年間における川崎病患者の実態を調査した「第26回川崎病全国調査成績」が、日本川崎病研究センター川崎病全国調査担当グループで自治医科大学公衆衛生学教室教授の中村好一氏らによって公開された。川崎病患者数は1990年代半ばから継続的な増加傾向が見られたが、過去最高を記録した前回調査（2017～18年）と比べ、今回の調査では大幅に減少したことが特徴として挙げられる。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行に伴う社会的変化が影響を及ぼした可能性があるという（関連記事「川崎病の患者数が過去最高を記録」「解説：今後も川崎病患者の増加傾向は続く」）。 2020年の患者数は前年比35.6％減 同調査では、小児科を標榜する100床以上の病院および100床未満の小児専門病院に郵送または電子メールで調査票を送付。2019年1月1日～20年12月31日に受診した川崎病初診患者につ

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の後遺症（Long COVID）に関する過去最大規模の国際研究の結果が明らかになった。英米の研究者らを中心にLong COVIDの研究を行っているPatient-Led Research CollaborativeのHannah E. Davis氏らは、オンライン調査で得られた3,700例超のデータからLong COVIDの特徴を検証。ほとんどの患者が35週を超えて症状が持続し、特に疲労、労作後の倦怠感、認知機能障害が多く認められたと、EClinicalMedicine（2021年7月15日オンライン版）に報告した。（関連記事：「若年のコロナ、自宅療養例でも半数程度に後遺症」） 症状203種の有病率を推定 Davis氏らはCOVID-19患者の支援グループやSNSを通じ、2020年9月6日〜11月25日にCOVID-19疑い例および罹患例を対象に

もはや日本人の生活様式に不可欠ともいえる温水洗浄便座（以下、温水便座）。多くの医療機関でも導入されているが、温水便座を介して多剤耐性緑膿菌（MDRP）を伝播させるリスクがあると、東京医科大学病院感染制御部・感染症科准教授の中村造氏が第31回欧州臨床微生物学会議（ECCMID 2021、ウェブ開催7月9～12日）で報告。ECCMIDはリリースを発表し、英国のTimes、Daily Mailなどでも報じられた。（関連記事「忘れてませんか？間仕切りカーテン感染対策」） ノズルを介して院内拡大する可能性 中村氏らは、2020年9月～21年1月に同院病棟トイレに設置した温水便座のノズルから検体を採取した。このトイレを使用していたのは、重症敗血症2例を含むMDRP感染患者3例。DNAフィンガープリント法を用いてノズルから採取した検体と3例から検出されたMDRP株が同一株かどうかを調べた。 MDRPはイ