十分に賢ければ、邪悪たりえない、ですかね。 でも例えば、IQがすごく高い輩は邪悪たりえないだろうか？ 賢い＝賢明と思うとあれだが、知能が高い＝情報処理能力が量的にも速度的にも高い、だとすると、善悪とは無関係だ。そもそも邪悪はコンプレックスの所産だ。コンプレックスは赤ん坊から成長する人間的現象に過ぎない。 ここに、情報収集能力を加えてみる。なぜだか急に、叡知に見えてくる。ここでは、賢い＝誤解がない、になってくる。人間の思考をシミュレーションできれば、他国の人間や指導者が何を考えているか、そのカルチャーを含めて理解できる。というより、分かる。 そうなると、ゲーム理論が成り立たなくなる。パックス・マシーナの成立である。 （『ファウンデーション外伝』嘘） ほんとは、自らのカルチャーを、AIを産み出したカルチャーを相対化できるかが鍵だと思うが、実際には相手国にも同レベルのAIマシンがあれば、マシン同

Bethesda Softworksの人気RPGシリーズ「Fallout」のファンが、新作「Fallout 4」の事前予約を申し込む手紙を添え、王冠2,240個をBethesdaに送ったそうだ(AUTOMATONの記事)。 Falloutは核戦争で崩壊した世界が舞台で、「ヌカ・コーラ(コカ・コーラのパロディ)」の王冠が通貨として使われている。5kgに及ぶ普通の王冠を受け取ったBethesdaは困惑しつつも、このようなことは初めてであるとして、Fallout 4の製品版を11月に贈ることにしたという。 王冠は7年半かけて集められたもので、2,240個という数は実際に数えたものではなく、11.2ポンド(約5.08kg)の総重量から概算したものだという。Bethesdaでは新作のプレゼントに加え、ゲーム内に登場する廃墟と化した銀行に王冠を預金するサービスも行うとのことだ。

「忘れられる権利」によってGoogleの検索結果から削除されたBBC Online記事のリストを、英BBCが公開した(BBC Newsの記事、 V3.co.ukの記事、 The Registerの記事)。 BBCでは、どの記事が検索結果から削除されたのか知らなければ意味のある議論はできないと主張。リストの公開が忘れられたいと考える人に対する注目を集める結果になるとの見方を否定し、名前による検索で見つけやすくなることはないと説明している。また、どのような記事が検索結果から削除されたのかを読者に知らせることが重要だとも述べており、今後も検索結果から削除された記事をリストに追加していくとのこと。 EUの司法裁判所は昨年、人物に関する不適切な古い情報を要請に従って検索結果から削除するように命じている。Googleではこの決定を残念なことだと述べ、削除要請を受け付ける一方でリンクを検索結果から削除す

ＮＨＫが放送受信契約に応じていただけない大阪府内の世帯に対して契約の締結と受信料の支払いを求めた裁判で、堺簡易裁判所は「受信契約に応じない場合でもＮＨＫが契約締結を求めて２週間たてば契約が成立しているというべきだ」という判断を示し、受信料の支払いを命じる判決を言い渡しました。 この裁判はテレビの受信機を設置していながら繰り返しお願いしても受信契約に応じていただけない大阪府内の世帯に対してＮＨＫが契約の締結と受信料の支払いを求めたものです。 ２６日の判決で堺簡易裁判所は「受信契約に応じない場合でもＮＨＫが契約締結を求めて２週間たてば契約が成立しているというべきだ」という判断を示しました。 その上でテレビの設置が確認されたあとの平成１７年６月からことし３月までの受信料２７万円余りを支払うよう命じました。 ＮＨＫは受信料の公平負担のために繰り返しお願いしても受信契約を結んでいただけない事業所や世

中国のQihoo 360(奇虎360)が発表したWi-Fiルーターの最新バージョンに「妊婦モード」が搭載されたことから、Xiaomiとの間で論争が起こっているそうだ(South China Morning Postの記事、 The Guardianの記事、 BBC Newsの記事)。 妊婦モードはWi-Fi出力を絞ることにより、有害な可能性のある電波から妊婦を保護するというもの。これに対してXiaomiでは、妊婦モードはマーケティング戦略に過ぎないとし、ビジネスのために不安を煽るような手法を批判している。また、Wi-Fiの使用は安全なので、XiaomiのWi-Fiルーターを安心して使用してほしいとも述べたという。Qihoo側もWi-Fiの電波による妊婦や子供への影響は確認されていないことを認識しているようで、不安を感じる人に選択肢を与えるためのものだと説明。ただし、デマを広めるような意図は

全国家公務員51万人のうち、22万人が7〜8月に始業時間を早める「ゆう活」を実施するそうだ(時事ドットコムの記事、 産経ニュースの記事、 毎日新聞の記事)。 政府の指示によるもので、始業時間を7:30〜8:30に設定することで、職員の就業時間を早めて夕方の時間を有効活用させるのが狙い。一般企業への波及も狙っているようだが、定時に帰れるとは限らない労働者の場合、労働時間の増大も懸念される。