マイナビ学生の窓口が行った調査で、調査対象のうち14.3％が「まったく必要ない」、22.6％が「ほとんど必要ない」と回答したという。いっぽう「必需品だ」と答えたのは18.6％、「かなり必要だ」と答えたのは14.2％、「少し必要だ」と答えたのは30.2％。 調査対象は698人、平均年齢29.8歳とのこと。不要である理由として、ネットで情報を得られることが挙げられているいっぽう、なんとなくTVを付けて生活している人も少なくないようだ。

スタンフォード監獄実験でも知られる著名な心理学者Philip Zimbardo氏が、若い男性がビデオゲームやポルノの影響で「男らしさ」を喪失する危機に直面していると警告している。同氏は20,000人の若者を対象にビデオゲームとポルノとの関係について研究を行った。その結果、若い男性が一人でビデオゲームやポルノを過度に楽しんでいると、興奮により中毒症状のようなものを生成し、脳機能が変化するという。それにより、人間との接触に無関心な人格が形成され、社会からオプトアウトされていると主張している（THE INDEPENDENT、BBC、THE INDEPENDENT、Slashdot）。 同氏はゲームジャンキーは学校の中にいてもWorld of Warcraft（人気MMORPG）を遊んでいることを望み、ポルノ依存症の青年は、女性から決して拒否されることはないので、ポルノを見ていることを望むとする。

ゲームなどのネット配信を手がけるValveが有料でのMOD配信サービスを開始したところ、批判の声が相次ぎ、サービス開始から4日後にサービスを終了するというできごとがあったという（4Gamer）。 MODはゲームに新規コンテンツを追加したり、ゲームバランスを変更するといった、いわゆる「ゲームの改造」を行うもの。海外ゲームではメーカーがMOD制作ツールを提供する例が少なくなく、PCゲームにおける1つの楽しみとして普及している。Valveの有料MOD配信サービスではMODの開発者とメーカー、Valveで収益を分け合う仕組みで、制作者には収益の25％が分配されるという。 批判されている理由としては、元々は無料で提供されていた非公式なものに対し、対価を支払わなければならなくなってしまう点がまずあるほか、MODではほかのMOD制作者が作ったコンテンツやアイデアを「借用」することが広く行われており、いわ

Diceの「年長の開発者を雇用するべき理由」という記事がSlashdotで取り上げられている。 日本でも年長の開発者は避けられる傾向があるようだが、米国でも若い開発者がより好まれる傾向があるそうだ。しかし、年長の開発者を雇い入れる理由は増えてきているという。その1つとして、米国では過去10年間で理工系大学の卒業生数はほとんど上昇していないにも関わらず、開発者の需要は増えていることがあるという。 また、年長者は家族を持っているため、若者のように「週80時間労働のデスマーチ」を強いることができない。しかし、仕事に対する専門知識と経験と経験の多さ、そして転職率の低さという点では若者よりも上で信頼性が高いという。また、えこひいき、行き止まりのプロジェクト、貧弱な指導力、技術的な負債、一時解雇といったトラブルから来る職場の人間関係においても適応可能な経験を持っているという。

シエラレオネでエボラウイルスに感染し、エモリー大学病院医療センターで治療を受けたイアン・クロジャー医師は昨年10月に同センターを退院した。しかし退院から2か月後、左目に視力の低下、痛み、高眼圧症といった症状が表れたため検査を行ったところ、左目にエボラウイルスが感染していることが分かったとのこと（New York Times）。 エボラウイルスが眼球に感染する可能性については考えられていたが、退院時の血液検査ではエボラウイルスが検出されていなかったため、この結果に医師らは驚いたという。幸い涙や眼球の表面にはウイルスが無かったため、クロージャー氏と接触した人が感染するリスクはなかったそうだ。 氏は眼球の不調だけでなく、関節の衰弱や筋肉痛、ひどい疲労感、聴力の低下といった症状も出ていたとのこと。これらの症状は西アフリカでも報告されており、エボラ出血熱生存者のおよそ40%に、眼球の炎症や痛み、視界

未上場の株式に対する投資をネットを通じて募ることが、今月下旬より解禁されるとのこと（NHK）。 ベンチャー企業の資金調達を容易にすることを目的としているとのことで、投資家の損失を防ぐため1人が1つの企業に対して投資できる金額を年間50万円以下に制限し、また企業側に対しても調達できる金額について年間で総額1億円未満に制限するとのこと。 未上場の株式については売却が難しいことから、リスクが大きいことを投資家に理解してもらうことが課題だという。

本日、新たなコミュニティ型ニュースサイト「スラド」がオープンしました。スラドはインターネットやソフトウェア、科学、技術、工学、数学といった分野、そしてそれらに関連する技術や政治、法律、特許や権利といったトピックについてのニュースと、それに対する議論を行うためのコミュニティ型ニュースサイトです（スラドについて）。 旧サイト「スラッシュドット・ジャパン」上にあった記事やジャーナル、コメントと言ったコンテンツおよびアカウントはすべてスラド上にそのまま移行されており、以前と同じようにアクセスが可能です。 スラドの記事は読者などからの記事投稿（タレコミ）を元にしております。タレコミはページ上部などの「タレコむ」リンクから行えますので、皆様のタレコミをお待ちしております。

近年PC向けゲームの世界ではダウンロード販売が広く普及しているが、これに伴いゲームをプレイするためのプロダクトコード（シリアルキー）を安価で転売するサイトが登場、ゲームメーカーが問題視しているという（AUTOMATONの記事）。 このようなサイトとしては「G2PAY」や「G2A」などが有名なのだが、これらのサイトではメーカーから直でプロダクトコードを仕入れるのではなく、それ以外の経路でプロダクトコードを仕入れているのが特徴。具体的には、パッケージ版のソフトを卸売業者から安価で入手してそれに付属しているコードを販売したり、セール時に大量購入しておいてセール終了後に転売する、といった方法が多いようだ。 また、盗難されたクレジットカードで購入されたプロダクトコードがこういったサイトで転売されているという指摘もある（AUTOMATONの別記事）。そのため、こういったサイトで購入されたプロダクトコー

VRデバイス「Oculus Rift」を開発するOculus VRが、2016年第1四半期に製品版のRiftを発売すると発表した（4Gamer）。 現在販売されているのは開発者向けのプロトタイプで、一部のマニア向けという位置付けだった。製品版がリリースされれば、量販店などで手軽に入手できるようになるかもしれない。なお、ソニーやValveなども今年末から来年にかけてVRデバイスを発売する計画で、来年はゲーマーにVRデバイスが普及する年になるかもしれない。

米政府は5日、日本政府が陸上自衛隊での導入のため求めていた垂直離着陸機「V-22 オスプレイ」の販売を認める方針を決め、議会に通知した（Response.jp、NHK、米国防安全保障協力局のプレスリリース）。 今回販売が決定されたのは、オスプレイの機体17機分およびエンジンや電子機器などの予備パーツ40基分。販売はFMS（対外有償軍事援助）の形式で、総額は30億ドル（約3600億円）にも上る。オスプレイは米軍価格で1機辺り86億円であり、金額だけみると高く感じるが、今回の価格には前述のパーツ代の他、開発費の負担分やアメリカでの訓練費用なども含まれているという。陸上自衛隊では2018年度までに導入を進める計画で、人道支援活動や水陸両用作戦への活用が見込まれている。 オスプレイはその高い機動力から米海兵隊を中心に導入が進められており、一部は在日米軍にも配備されている。日本では、過去の墜落事故等

ソフトバンクモバイルが日本郵政のシステム開発を行っている子会社である日本郵政インフォメーションテクノロジーに対し、旧ソフトバンクテレコムが受注した通信回線の敷設工事における追加業務の報酬支払いを求めて東京地裁に提訴した。これを受けてか、日本郵政側はソフトバンクモバイルおよび野村総合研究所に対し、工事遅延による損害賠償を求めて提訴するという提訴合戦となっている（CNET Japan、産経新聞）。 ソフトバンク側は「当初の契約における受注業務」の範囲を超える業務を実施した」として、その分の支払いを求めている（プレスリリース）。いっぽう日本郵政側は、本来2015年3月31日だった納期が6月30日に延期することを余儀なくされたとして、通信回線の敷設工事等を行ったソフトバンクモバイルと、ネットワークの移行管理・調整業務を行った野村総研に対し損害賠償を求めている（プレスリリース）。 なお、訴訟の対象が

Szafranski v. Dunston is the first case about frozen pre-embryos in Illinois, but such disputes have been occurring for decades, and the laws governing them vary by state. Some states, like Tennessee, take a balance-of-interests approach. A 1992 decision argued that, in the absence of a prior agreement about the disposition of pre-embryos, the party wishing to avoid procreation should prevail if t

イスラエルは2014年2月より日本と同じような書籍の再販制度を採用したが、どうも失敗に終わりそうな雰囲気になっているらしい（hon.jp）。 再販制度が導入されたのは、電子書籍や書店チェーンによる割引販売などから「出版文化を守る」ためだそうで、新刊の紙書籍に対し刊行から18か月間は定価で販売することを義務付けたという。また、著者への印税率も8％に固定したそうだ。ところが、その結果、書籍出版業界の全体売上が20％ダウンしたという。そのため、関係者らからは再販制度の廃止を求める声が上がっているそうだ。 国内でも電子書籍関係は割引などがあるが、影響は出ているのだろうか。

ノースカロライナ大学情報図書館学研究科のZeynep Tufekci助教授によると、「ロボット労働者は人間の労働者の雇用機会を減らし、人間の収入を圧迫する」という（The New York Times、MIT TechnologyReview、Slashdot）。 こういった指摘は昔からあるが、いっぽうで機械は人間の一部の仕事、とくに肉体労働について置き換えるだけだとの主張もある。教育によって人間のスキルを高めれば、ロボットには置き換えられないというものだ。しかし、それは正しくはないという。ロボットは人間の熟練した技術をデータ化して取り込んでいくことで、人間の作業員と十分に競えるだけの能力を得ることができるからだ。 Tufekci氏曰く、これはロボットと人間の戦いではなく、人間が労働者の価値をどう評価するかという、人間同士の戦いだという。

レイ・メイバス米海軍長官が、「米海軍としてはF-35が最後の有人戦闘機になるだろう」との発言を行ったという（ITmedia、米海軍の公式ブログ、海軍研究事務所）。 今後は無人戦闘機を活用する方向で、無人化により人員の安全やリスクの高い技術の導入などが行えるという。また、「使い捨て」のドローン（無人小型機）なども視野に入っているようだ。また、米海軍はランチャーで射出できるドローン「LOCUST」も公開した。ランチャーで射出できる筒状をしており、発射後は翼を出して飛行するという。 空軍よりも航続距離の要求が低く、また単一戦域で運用する機体も（多分一桁）少ない海軍では、無人機と管制艦との間で光波通信が行えるケースが多く、また電波帯域の制限が緩いため、空軍の制空戦闘機と違って（迎撃）戦闘機の無人化もやりやすいのでしょう。 ただし哨戒機や早期警戒機、攻撃機、爆撃機は無人機であっても相応の機体規模にな

ニューヨーク市ブルックリンの市営公園で6日、米国家安全保障局（NSA）によるネット監視を暴露したエドワード・スノーデン容疑者の胸像が勝手に建てられていたそうだ（読売新聞）。 匿名の地元芸術家2人組が計画したもので、数人がかりで一夜のうちに据え付けた。目的はスノーデン容疑者に敬意を表することだったという。胸像は同日午後、公園当局によって撤去されたとのこと。 読売新聞の記事には胸像の写真が掲載されているが、結構似ている気がする。

無断で教師のパソコンにログインして壁紙を変更した米国・フロリダ州ホリデーの中学生が、重罪に問われて逮捕されたそうだ(Tampa Bay Timesの記事、 Network Worldの記事、 本家/.)。 生徒は管理者パスワードを使って嫌いな教師のパソコンにログイン。デスクトップの背景を2人の男がキスをしている画像に変更したという。その結果、コンピューターシステムに対する攻撃および不正アクセスという重罪に問われ、逮捕されることになる。しかし、管理者パスワードは教師の苗字になっており、しかも教師は生徒の見ている前で入力していたため、生徒の間では広く知られていたようだ。そのため、画面共有やビデオチャットをするために無断でログインしていた生徒も多いとのこと。保安官は他の生徒でも証拠があれば同様の結果になると述べている。この生徒は1日拘束の後に母親へ引き渡されたが、初犯の犯罪者を対象とした更生プロ

経済産業省は深刻化するIT技術者不足への対策として、アジア各国でITを専攻した学生を日本に招こうと、日本語学校への留学や日本での就職を支援する組織を立ち上げる方針を固めたという（NHK）。 この方針は近年の大型案件増加に伴う技術者不足を受けて固められた模様。既にベトナムの企業が今後3年間で5千人の技術者を日本語学校へ留学させることを検討しているようで、経産省は2020年までに日本のIT業界で働く外国人を今の倍の6万人にまで拡大する方針だという。 タレこみ子としては、日本のIT業界の人員不足は、離れてしまう人が多いという受け皿側の問題な気がしてならないのだが、果たして入り口を広げたところでうまくいくのだろうか？

大英図書館が所蔵する10世紀の医学書「Bald's Leechbook」にて紹介されていた薬に、極めて強力な殺菌効果があることが明らかになったそうだ（CNN）。 同書によると、この薬はニンニクと玉ネギまたは西洋ネギとワイン、牛の内臓から採取する胆汁を真ちゅうの容器で醸造し、9日間置いた後に布でこすという製法で作られるという。研究チームがこの製法を忠実に再現して作った薬をメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）に対して適用したところ、従来の抗ブドウ球菌薬に匹敵する効能があることが明らかになったという。さらに、マウスを使った生体実験では従来の抗生剤を使った治療以上の効果が見られたという。 この薬品が効く仕組みは解明できていないとのことだが、今後研究を進め、抗生剤の効かない耐性菌対策に役立てていくという。

経済産業省が、地域の暮らしやすさを貨幣価値で比較できる『生活コストの「見える化」システム』を作ったそうだ（経済産業省の発表、マイナビニュース）。 この「システム」はExcelワークシートとマクロを使って作成されており、選択した地域で生活する場合の平均的な家計収入を確認したり、「利便性、教育・子育て、福祉・医療などの暮らしやすさに関する指標に関する貨幣価値」を表示できるという。こんなものを作ると地域格差がどうだので揉めそうな気がするのだがどうなんだろう。