本日1月21日、Amazon.co.jpでもKindle for PCが利用可能となりました（PC Watch）。 Kindle for PCとはAmazon Kindleで購入した書籍を閲覧するソフトのWindows版で，Windows7/8.1用のソフトウェアがAmazonからダウンロードできます。 従来はUS版のKindle for PCしか利用できませんでしたので、これでPC上での電子書籍の閲覧が可能になる点は良かったのですが、Mac版がないのでMacな人は現状Koboの一択になろうかと思われます．

Windows 10に搭載されるとされているMicrosoftの新Webブラウザ「Spartan」（スパルタン）で、Google Chrome向けの拡張が利用できるという話が出ている（Windows Central）。 Chrome向け拡張は多くリリースされており、これが事実であればSpartanの拡張性は非常に高くなる。IEの拡張と言えばツールバーなどの使えないものが多く思い浮かぶが、Spartanはヘビーユーザーでも使えるブラウザになるかもしれない。とはいえ、100％の互換性があるわけではないだろうが。

イスラム過激派組織である「イラク・シリア・イスラム国」（ISIS）が日本人2名を拉致、身代金を要求することが報じられているが（CNN）、これに対しTwitter上でISISの公開した画像を加工して揶揄するような画像（いわゆる「クソコラ」）を公開する人たちが現れている（Togetterまとめ：【不謹慎すぎる速報】「#ISISクソコラグランプリ」が登場　表現が自由すぎてヤバい）。 さらに、ISIS関係者とみられる人物にTwitter上で揶揄・挑発するような画像（へのリンク）を送りつける人も登場している（Togetterまとめ：クソコラグランプリに激怒したISIS関係者にリプライする日本人）。当然ながらこれらの行為に対しては批判する声も出ているいっぽう、「表現の自由だ」と主張する人たちもいる模様（Togetterまとめ：#ISISクソコラグランプリ テロの恐怖に笑いで対抗するという解釈）。 そも

ストーリー by headless 2015年01月17日 11時38分 don't-try-this-at-home 部門より How-To Geekの記事で、Windows用の人気オンラインソフトウェア10本をデフォルトのオプションでインストールしたらどうなるか、という実験の結果を解説している。実験はDownload.comのダウンロードランキング上位10本(ただし、1位と2位がアンチウイルスソフトウェアだったため、1本に絞って11位までのソフトウェアを選択)をダウンロード。一般的なユーザーがよくやるように、各種オプションをデフォルトのまま変更せずに「次へ」をクリックしてインストールを実行したという。Download.comを選択したのは、すべての種類のマルウェアを含むソフトウェアの掲載を認めず、送信されたソフトウェアを事前にすべてテストしていると宣言しているためだ。しかし、多くはグレ

英Computer at School(CAS)とMicrosoftが英国の小中学校で実施した調査によると、学校教育においてコンピューターサイエンスの重要性が高まる中、教師の指導力が追いついていない現状が明るみに出る結果となった(CASのニュース記事、 I Programmerの記事、 本家/.)。 生徒の方がコンピューティングを理解しているのではないかと懸念する教師は68%。これを裏付けるように、9歳～16歳の生徒では教師がもっとコンピューティングを学習するべきとの回答が47%、テクノロジーに関していつも教師を手伝っているとの回答が41%に上ったという。 教師の69%はコンピューティングの新カリキュラムを教えることを楽しんでおり、73%は新カリキュラムの授業を行うことに自信を持っている一方、更なる学習や資料が必要であると認める教師も81%に上る。ただし、学校の授業以上にコンピューティング

2013年の参議院議員選挙で解禁となったインターネットでの選挙運動だが、昨年12月の衆議院議員選挙で投票に際して9割近くが参考にしなかったとの調査結果を時事通信が発表した(時事ドットコムの記事)。 この結果は時事通信の1月の世論調査によるもの。政党や候補者がインターネットを利用して政策の周知や投票の呼びかけを行ったが、こういった選挙運動を参考にしたという回答は9.7%にとどまり、参考にしなかったという回答が87.8%だったという。無党派層では参考にしなかったという回答がさらに多く、88.6%に上ったとのこと。調査は9日から12日まで全国の成人男女2,000人を対象に個別面接形式で行われ、有効回収率は65.2%だったとのことだ。 首都圏の男女2,571人を対象にした別の調査では、インターネットで選挙関連の情報に接した人が16.1%にとどまるという結果も出ており、見た人自体が少ないとも考えられ

GoogleがGoogle Glassの一般販売を中止するそうだ。一般販売は中止となるものの、開発者への提供は今後も続けられる。また、「Glass at Work」プログラムの一環として、医師や緊急作業員、映画製作者などのプロフェッショナルによるGoogle Glassの使用方法を調査するため、オフィスでの試験使用を希望する企業への提供も続けるとのこと（Washington Post、Wall Street Journal、INTERNET Watch、AFP）。 Googleはもともと大衆向けにGlassを2014年末までに販売することをほのめかしていたが、最終的には1500ドルで開発者向けに提供するにとどまっていた。セグウェイと同様、恥ずかしい見た目と用途がニッチすぎたため、熱狂的なファン以外の心を掴むことはできなかったようだ。 一見してGlassプロジェクトの完敗のようにも映るが、ど

旅客機などで機内インターネットサービスを提供している「Gogo」が、偽造したGoogleのSSL証明書を使って帯域制御を行っていたそうだ（PCMag、VentureBeat、Slashdot）。 発見者はGoogle Chromeのセキュリティチームのメンバー「Adrienne Porter」氏。同氏はYouTubeや他のGoogleサイトを使用しようとしたときにSSL証明書の問題を発見したとのことで、証拠となるスクリーンショットも提示している。 この指摘に対しGogo側は、「飛行中のセッションの間、偽のSSL証明書を発行した」ことを認めている。CTOであるAnand Chari氏は、これについて「飛行中によりベストなインターネット体験を利用できるようにするため」とコメントしている。

Torrentサイトによる著作権侵害に対抗するため、複数のポルノ制作会社が反海賊行為専門の企業Takedown Piracyに依頼してデジタルミレニアム著作権法(DMCA)に基づく大量の削除要請をGoogleに送っているそうだ。この巻き添えとなり、著作権侵害とは関係のないGitHubプロジェクトのURLがGoogleの検索結果から削除されてしまったという(Google — 透明性レポート、 TorrentFreakの記事、 Motherboardの記事、 本家/.)。 削除要請は作品のタイトルなどで使われている単語をキーワードとして、キーワードを含むURLを対象にしていたため、プロジェクト名で該当する単語を使用したGitHubプロジェクトもターゲットになってしまったようだ。Googleの検索結果から削除されたGitHubプロジェクトの中にはYahoo!の「Pure.css」、Faceboo

OpenSSLは8日、OpenSSL 0.98zd、1.0.0p、1.0.1kをリリースした。これらのバージョンでは計8件(6件は各バージョン共通、2件は1.0.0pと1.0.1kのみ)の脆弱性が修正されている(OpenSSL Security Advisory、 JVNVU#98974537、 ITworldの記事、 本家/.)。 脆弱性の深刻度は「中」が2件、「低」が6件。深刻度「中」とされている2件(CVE-2014-3571、 CVE-2015-0206) はいずれもDTLSに関するもので、悪用するとDoS攻撃が可能になるという。深刻度「低」とされている脆弱性はDoS攻撃を可能にするもの(CVE-2014-3569) 、クライアントへのダウングレード攻撃を可能にするもの(CVE-2014-3572、 CVE-2015-0204 )、クライアントのDH証明書を検証せずに認証してしまう

昨年、何度かインターネット上の「闇サイト」が話題になった。こういった「闇サイト」ではビットコインなどを使って非合法な商品の購入が可能なのだが、半自動制御のボットが「闇サイト」から非合法の商品を勝手に購入した場合、そのボットの管理者は罪に問われるのか、という話がSlashdotで取り上げられている（元ネタのThe Guardian）。 「闇サイト」で販売されている商品の多くは合法的なもので、一部のみが非合法なものだという。そこで、ロンドン在住のアーティストが、「闇サイト」からランダムで商品を購入する「 Random Darknet Shopper」というボットを使い、毎週100ドル相当のビットコインで買い物をするというデモンストレーションを行ったそうだ。 結果、このボットが購入したのはDieselの模倣品のジーンズ、隠しカメラ内蔵のベースボールキャップ、ゴミ箱、Nikeのトレーニングシューズ

まず、参照されている元のコンテンツ「HTTP vs HTTPS Test」のテスト内容が錯誤に陥らせる内容なので、それはどうなの?と思います。 (誤) HTTPとHTTPSの比較 (正) HTTPとHTTPS+SPDYの比較 さて、タイトルが齎す錯誤より大きな、このテストの問題は、読み込まれる画像にExpiresヘッダーが入っており、二回目以降の読み込みは、IMS(If-Modified-Since)リクエスト、つまりダウンロードせず、変更確認だけで済む点です。 Firebugを開いた状態で、 https://www.httpvshttps.com/ [httpvshttps.com] を開いてみてください。 もし、既にブラウジングしたことがあるのであれば、Ctrl+F5で、スーパーリロードをさせて、再度コンテンツをダウンロードさせます。 その秒数を確認して下さい。 では、次に、http:

中国で「Clean Master」や「Battery Doctor」といったAndroidアプリを提供しているCheetah Mobile社は、無料のアプリしかリリースしていないにも関わらず、今年度第3四半期の売上高は4.78億人民元（約93.5億円）に上り、またこの2年間は年1.5倍の割合で売り上げが向上しているという（re/code、Slashdot）。 CEOのSheng Fu氏によれば、中国市場の激しい競争は世界的に通用する製品を生みだし、また多くの大学の卒業生が新興企業を立ち上げて市場を作り出しているという。さらに中国企業はPCソフトウェア時代に海賊版が横行したことを知っており、消費者の財布を開かせずに金儲けする必要があることをよく知っているとしている。 なお、Slashdot記事のコメント欄では、彼らがどのように収益を得ているのか、ということについて議論が盛り上がっている。

MS-DOS時代に広く使われていたテキストエディタ「VZ Editor」の後継である「WZ Editor」の「文章執筆版」という位置付けの「WZ Writing Editor 2」が発売された（INTERNET Watch）。 機能比較表を見る限り、WZ Editorからソースコード編集やバイナリ編集関連機能、GREPやファイラ機能を省き、EPUB編集/出力や印刷イメージに近い画面表示などを追加したものらしい。 ワープロ的機能を持つエディタという雰囲気だが、多くのPCにMS Wordがインストールされている状況下でわざわざこういったソフトを使う需要があるのかは気になるところだ。

TRONプロジェクトの30周年を記念したイベントで、同プロジェクトの中心人物である坂村健氏が、BTRONに対し圧力をかけたのはMicrosoftではないとの見解を述べたという（マイナビニュース）。 1980年代後半に「教育用パソコン」としてTRONが導入されるという動きがあったが、アメリカ合衆国通商代表部がTRONを貿易障壁として挙げる事態があり、結局導入は阻止された（Wikipedia）。坂村氏はこれについてMicrosoftの関与を否定し、『大人げないため、ここでは語らないが、(発表会で配った雑誌「TRONWARE」を手に）ここで書いた』と発言した。この雑誌には『実は米国の企業ではなく日本人だということは後年分かったことだ。（中略）孫氏は（中略）TRONつぶしに動いたらしい』と書かれていたとのこと。 TRONつぶしの黒幕が孫正義氏であることは1999年に刊行された「孫正義 起業の若き獅

米連邦通信委員会（FTC）が、詐欺的な手法を使ってソフトウェアや技術サポートサービスを販売していた2つの企業に対し、営業停止命令を出したことを発表した。被害者は数万人以上で、被害金額は1億2000万ドルにも上るという（BusinessNewsWire）。 ArsTechnicaによると、「コンピュータのセキュリティや性能を高める」とうたったソフトウェアの無料版を消費者にインストールさせ、その後実際には問題が発生していないにも関わらず、コンピュータに問題が発生しているという旨のメッセージを表示させる。そして問題を解決するために有料版（29ドルから49ドル程度）を購入するよう消費者に促すという。 また、有料版を購入すると、今度はソフトウェアをアクティベートするために指定の番号に電話をかけるよう指示されるという。この番号に電話をかけると、本来不要なはずの有料（500ドル程度）のサポートサービスを

楽天傘下の米Sliceが、米Unroll.Meを買収した。Unroll.Meは「不要になったメーリングリストや企業からのメールを一括解除するツール」を提供している企業（ITmedia）。 ITmediaによると、買収されたUnroll.Meは「オンラインショップでの買い物中、知らない間に登録してしまった不要なショップからの通知などを一気に削除したい場合に便利」という機能を提供しているという。また、買収したSliceは「さまざまなECサイトから届くメールを集約し、ユーザーの購買履歴を一覧表示してくれるサービス」を提供しているそうだ。 大量の広告メールを送りつけることで知られる楽天だが、その傘下となる企業がこのようなサービスを提供しているというのは興味深い。もし日本で同様のサービスが開始されたら、楽天からのメールも対象になるのだろうか。

組込みシステム技術協会（JASA）が、ロボットや組み込み機器におけるAPI仕様の標準化を目指す「OpenEL」規格を国際規格とするよう、ソフトウェアに関する国際的な標準化団体である「OMG（Object Management Group）」に提案を行ったそうだ（マイナビニュース、@IT MONOist）。 JASAは2011年からOpenELの仕様策定を進めており、早ければ2015年6月の国際規格化を目指すという。 OpenELはモーター制御やセンサなどのデバイスの入出力に特化した標準API仕様を定義しているとのことで、これらのAPIを利用することでハードウェアが変更されても問題なく動作するソフトウェアを作成できるという。

Android向けアプリ「Opera Max」が日本でもサービスを開始した（Operaの発表）。 Opera Maxは簡単に言えばデータを圧縮してやり取りするプロクシで、HTTPSなど暗号化された通信を除くデータ通信がOperaのデータセンター経由で行われるようになるという。端末とデータセンター間ではデータが圧縮/最適化されてやり取りされるため、データ量が削減される仕組み。また、特定のアプリのデータ通信を遮断する、といった機能もあるとのこと。 とはいえ、日本ではすでにキャリアによってデータ通信が圧縮化されるようなので、あまり実際の効果はないかもしれないが、キャリアにデータ圧縮されるのが嫌で自分で管理したい、というユーザーには良いのかもしれない。

サーバーの排熱利用は新しいアイディアではないが、ドイツの企業 Cloud&Heatが一歩進んだ利用法を開発したようだ。同社と契約するとラック入りのサーバーが設置され、排熱による暖房と温水が利用できるようになる。導入費用は一般的な暖房設備と同程度で、電気代とインターネット接続費用は同社が支払う。設置したサーバーを利用して、同社ではOpenStackベースのクラウドコンピューティングおよびストレージサービスを提供する。クラウド利用者のデータは暗号化され、暖房利用者のオフィスなどに設置されたサーバーに保存される。同社ではデータがドイツ国内に保存されることを保証しているとのこと。排熱を資産として活用することで、自前の設置場所を用意することなくデータセンターを構築することが可能な仕組みといえる。フランスの企業 Qarnotも同様のサービスを提案している。 クラウドの使用率が高い時間と暖房の需要が高い