人間が24fps以上のフレームレートを見ることができると言い切っても差し支えないと思われるが、なぜ48fpsの動画はビデオっぽく見えるのか、24fpsの動画は「夢のよう」であったり「映画のよう」であったりするのか、60fpsのゲームは30fpsのゲームよりもリアルに感じるのか、といった点が次の疑問となる。MicrosoftのXbox Advanced Technology GroupのSimon Cooke氏が、これらをすべて説明する興味深い理論を展開している。人間の眼球は70～103Hz(平均的には83.68Hz)で微小に振動している。これは固視微動の1つでトレモア(微震)などと呼ばれるが、眼球の微震により網膜が揺れることでセンサーのおよそ2倍の解像度が得ているという仮説がある。Cooke氏によると、振動の半分よりも低いレートで変化する映像を人に見せた場合、スーパーサンプリングの実行に充

PayPalの共同設立者で知られる投資家Peter Thiel氏が、120歳まで生きるという計画を明かした（Slashdot、Bloomberg）。 氏は現在47歳であるが、長生きするため毎日ヒト成長ホルモンを摂取しているという。ヒト成長ホルモンは筋肉量を増やし、骨損傷や関節炎になりにくくする効果があるのだそうだ。これについてはガンになるリスクが高くなることが指摘されているが、10年後にはガンを治療できるようになることを期待する楽観的な見解を示している。また、旧石器時代の食事を再現した「パレオダイエット」なるものも実行しているとのこと。

最近の通貨価値下落を受けて、Steamがロシア及びCIS諸国(グルジアとウクライナを含む)で販売するゲームにリージョンロックを設定したそうだ。ブラジルとインドネシアでも、それぞれリージョンロックが設定される。これらの地域でゲームをギフトとして購入した場合、地域外のユーザーに贈ることはできない。たとえば、ロシアでギフトとして購入したゲームはグルジアの人に贈ることはできても、米国の人に贈ることはできないということになる。Steamでは現在ホリデーセールを実施しているが、ロシアのストアでは通常価格でも他の地域でのセール価格より安いものがある。

近年盛んに研究されている自動運転車だが、これがプロドライバーの仕事を奪う結果になるのではという議論と、新たな需要を創出するという二つの議論がある。前者派のNew York Timesの記事によると、米国においては人間が運転に必要なスキルを習得するまでの時間が長くなる傾向があり、自動運転車はトラックやタクシーのドライバーにとっては脅威になるとしており、またプロドライバーが生き残るためには、新たなスキルの習得が不可欠だとしている（Forbes、Slashdot）。 一方、IGMフォーラムで経済専門家に対して行われた調査では、自動化は歴史的に見ても雇用の減少につながっていないという意見が76％を占めた。ただし、情報技術の進歩と自動化による生産性の向上が米国の賃金低下につながったかという意見については33％がそうだろうと答え、20％は違う、29％が分からないと回答している。 21世紀に入ってから、

最近の就職活動では、親の承認がボトルネックなることが増えているらしい。人材会社のディスコが2013年に行った調査では、約16％の企業が「親から連絡をもらったことがある」と回答し、その内容は「入社後の処遇・待遇」が28％で最も多かったという。子どもが決めた内定に親が反対したために、入社を断られた会社も少なくないという。そのため、企業側で新入社員の親を集めて積極的にコミュニケーションを取るところあるそうだ（キャリコネニュース）。 また、「ブラック企業をなくすために親は子の就活・仕事にもっと関与すべき！」という意見も出ているという。ここでは、学校のPTAのように親同士が組織化して企業を監視することで、サービス残業などを強いることはできなくなるのでは、などと述べられている。

イギリスのヒースロー空港近くの上空で、ドローンと旅客機がニアミスを起こしていたことが判明した。航空会社などの詳細は分かっていないが、7月22日に乗客を乗せたエアバスA320が、高度700フィート（約213メートル）を飛行していた時に起きた模様（BBC、ハフィントンポスト、Slashdot）。 イギリス民間航空局の異常接近調査委員会は、この件に関する報告書を12月12日に発表する予定だとしている。イギリスのガーディアン紙はこの件には最も危険度の高い「Aランク」の評価が下されるだろう、と伝えているとのこと。

「ねんどろいど」シリーズで知られるフィギュアメーカー、グッドスマイルカンパニーが、鳥取県倉吉市にフィギュア製造工場を設立したそうだ（朝日新聞）。 フィギュアは人間の手作業による工程が多く、そのため多くのメーカーは人件費の安い中国など海外で製造を行っている。しかし近年では中国工場の人件費が上昇しており、また人の入れ替わりが激しいことから製造技術の蓄積が行えなかったことから、国内工場の設立に踏み切ったという。 同社のフィギュアは一般的なおもちゃと比べると高単価だが、品質の高さから人気が高い。そのため、高コストな国内工場でも採算が取れるとの判断なのだろうか。

今年1月、脱線事故により故障した車両の修理費（2両で約1千万円）が捻出できずにいた千葉県の銚子電鉄のために、地元の県立銚子商業高校の生徒達が「クラウドファンディング（CF）」で募金を募ったところ、CF以外も含め、目標の300万円を大きく上回る500万円が集まったそうだ（朝日新聞）。 CF以外でも学校に直接持ってきたり、現金書留で送った人もいたそうだ。これにより、来春には故障した車両を復旧できる見通しだという。 銚子電鉄といえば、副業の「ぬれ煎餅」販売が鉄道収入を大きく上回る事で知られている。今回の事故では、保有する6両のうち2両が使えなくなったため減便運行するなど、大きな打撃を受けていたそうだ。

米ハイテク業界は、労働者不足から技術者のビザ拡充や永住権取得プロセスの迅速化などを求めている。しかし、ラトガース大学のHal Salzman教授によれば、実際には技術者不足は起きておらず、単にIT産業が望む価格での労働者が不足しているだけなのだそうだ。そして、それは労働者不足とは言わないとしている（Bloomberg Businessweek、Slashdot）。 また、2011年の米政府説明責任局によるレビュー（PDF）によると、業界団体が拡大を求めている「H-1Bビザ」は労働者の権利を制限するもので、「多くの技術産業ではこれを安価な契約労働者を確保するために使っている」という話も出ているという。

国土交通省が、二輪車に対しABS（アンチロックブレーキシステム）またはCBS（コンバインドブレーキシステム）の装着を義務付けることを発表した。二輪自動車および50cc以上125cc以下の「第二種原動機付き自転車」が対象で、新型車については2018年10月から、既存車種については2021年10月からこれらの装着が義務付けられる（carview）。 安い輸入車が締め出されるのかな？

衆議院の解散を表明した安倍首相が18日夜、報道番組に出演したのだが、その受け答えが酷いと話題になっている（Togetterまとめ）。その中で注目されているのが、TBSニュース23の出演時、番組側が街頭インタビューで集めた「景気回復を実感していない」という市民の声に対し、「あれはミクロの意見ですから」「名前を出してテレビで儲かっていると答えるのは相当勇気がいるんですよ」と述べた点だ（Togetterの別まとめ）。 世論調査では8割以上が景気回復を実感していないと回答したという結果も報じられているが、野村総合研究所が発表した純金融資産保有額別世帯数と資産規模の推計結果によると、純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の「富裕層」および同5億円以上の「超富裕層」の世帯数が増えている、つまり富裕層がより資産を増やしていると判断できるという（マイナビニュース）。安倍首相的には庶民の声はミクロな声のよう

任天堂の著作物を含む動画が、ニコニコ動画の「クリエイター奨励プログラム」対象になることが発表された。任天堂の著作物を使った二次創作動画をニコニコ動画で公開すると、その人気度に応じて奨励金が支払われるという（ITmedia）。 任天堂がニコニコ動画にアップロードされた二次創作作品に対して公式に許諾を与えることになる。なお、「ニコニコ生放送」「ニコニコ静画」などには現時点では対応しないという。

最近、世界的なチョコレート不足が起きており、今後も解消される見込みはないという。昨年はカカオの生産量に比べて消費量が7万トンも多かった。しかも、チョコレート製造会社のバレイーカレボー社及びマース社によれば、2020年にはその不足量が100万トンまで、そして2030年には200万トンまで膨れ上がると試算されている（Slashdot、Washington Post）。 チョコレート不足問題の原因の1つは供給不足だ。アイボリーコーストやガーナといった、世界のカカオ生産量の70%を占める西アフリカ地域の乾燥気候、そしてカカオのサヤにつくforsty podによる菌の害も相まって、世界のカカオ生産量が30～40%ほど減少しているという。 もう1つの原因としては、カカオの需要が伸びていることが挙げられる。中国においてチョコレート消費量が年々増えているほか、カカオ含有率の高いチョコレートが人気になってい

大手ネットワーク機器メーカーなどが所属する団体NBASE-T Allianceが、カテゴリ5eケーブルで2.5Gbps/5Gbpsの通信を行える新規格を公表した（NBASE-T Allianceの発表）。 現在普及が進んでいる1000BASE-Tではカテゴリ5もしくは5eのケーブルを使用して最大100mまでの伝送が可能だが、「2.5GBASE-T」および「5GBASE-T」と呼ばれている新たな規格ではカテゴリ5e以上のケーブルを使用し、最大100mまでの伝送が可能という。 現在この規格はIEEEの802.3ワーキンググループにて標準化のための作業が進められているとのこと。

東京電力が、福島第1原発2号機のタービン建屋と海側トレンチ（地下トンネル）との接合部の止水工事に失敗したことを発表した（毎日新聞）。 トレンチには原子炉建屋から流入した汚染水が溜まっており、止水した上で汚染水を抜く計画だった。止水には配管を通し、そこに冷却剤を流して凍らせる手法を採用したもの、十分に水が凍結せず、そのため追加対策として氷の隙間を「特殊なセメント材」で埋める工事を実施したそうだ。しかし、その後もトレンチの水位は下がらず、汚染水流入を止められていないと考えられるという。

KDDI研究所がSNSや掲示板に投稿されたコメントから、「ユーザーの主観が反映されたコメント」を選択して表示する技術を開発したそうだ（プレスリリース、INTERNET Watch）。 「ポジティブ、ネガティブといった反応は、同研究所がすでに持つ技術で判別でき、その上で、顔文字の使い方や草の生やし方、記号、文体などから感情の度合いの強さを推定する」という。 すでに実用化レベルとなっているようで、10月20日より、コンテンツ事業者向けにこの技術を使ったデモページ（トライアル）も公開されているとのこと。

Android版のGIMP/Inkscapeが一部界隈で話題となってます。アプリを起動すると、X11とxfceが立ち上がってその上でGIMPやInkscapeが起動するというあまりにも力技な仕組みだそうです。 お世辞にも実用性が良いとは言いがたく、起動中は端末がものすごくアッツアツになりますが、よくこんなやり方思いつくなあと感心してしまうばかりです。

NTTぷららがMVNOとして提供している通信サービス「ぷららモバイルLTE」は、低価格ながら通信量の制約が少ない（通信速度150Mbpsなら1日あたり50MBまでで972円/月、3Mbpsなら通信量制限なしで2,980円/月）ため一部で人気を博しているが、このぷららモバイルLTEのSIMを使い、OCNのAPNに接続するという「裏技」が一部で話題になっていた。OCNのAPNに接続すると、より高速な通信が利用できるという話なのだが、OCNのAPNに接続して使っていたユーザーに対し、従量課金で料金が請求されるという話が出ている模様（Togetterまとめ）。 公式なソースはないため真偽のほどは不明。実際に試した方などはいらっしゃるのだろうか？ 公式に提供されているAPN以外のAPNに接続するのは契約的にどうなのという話も気になるところだ。

2014年のノーベル平和賞は、インドのKailash Satyarthi氏とパキスタンのMalala Yousafzay氏が受賞した。授賞理由は、子供や若者の抑圧に対する闘いと、子供の教育を受ける権利のための闘い(プレスリリース、 CNN.co.jpの記事、 朝日新聞デジタルの記事、 NHKニュースの記事)。 Kailash Satyarthi氏は、子供からの搾取に対するさまざまな抗議活動やデモ活動をガンジーの伝統に従い、平和的に率いてきた。また、子供の権利に関する重要な国際協定の発展にも貢献している。 Malala Yousafzay氏はその若さにもかかわらず、非常に危険な状況にありながら少女が教育を受ける権利のために何年も闘ってきた。このことは、年少者であっても自らの状況を改善するために貢献できることの見本となった。 抑圧との闘いと、子供や若者の権利のための闘いは、アルフレッド・ノーベ

今年のノーベル平和賞候補の本命に、「憲法第9条をもつ日本国民」が挙げられているという（日刊スポーツ、International Business Times）。 今年の平和賞候補は278の個人・団体を数え過去最高なのだが、10月3日国際平和研究所の Kristian Berg Harpviken 所長が明かした予想によれば、大本命は憲法第9条（Article Nine of the Japanese Constitution）をもつ日本国民なのだという。その理由として「冷戦終結後、国家間の戦争は事実上なくなったと考えられるようになったかもしれない。だがウクライナでの出来事や東アジアでの一触即発の緊張状態を見ると、戦争は再び起こり得るということを再認識させられる」と指摘し、「平和賞の原則に回帰するのは時宜にかなっている」と説明した（ブルームバーグ）。 ただし所長は第9条が受賞した場合「誰が代