ツイッターの投稿から世界中の気分を把握、豪研究者の新ツール
携帯端末の画面に写るツイッター（Twitter）のロゴ（2012年10月23日撮影、資料写真）。(c)AFP/FRED TANNEAU 【5月21日 AFP】オーストラリアの研究チームは20日、マイクロブログのツイッター（Twitter）の利用者のつぶやきを活用して、世界中の「気分」をリアルタイムで把握するツールを発表した。今後、メンタルヘルスに関わる各種サービスの配置改善に役立つことが期待されている。 このツール「We Feel」は、英語の投稿の約10％にあたる毎分3万2000ツイートを分析することが可能で、愛情や喜び、驚き、怒り、悲しみ、恐れなどの感情に関連する600単語を解析している。 うつ病などの気分障害の診断や治療、予防を専門とする豪ブラックドッグ研究所（Black Dog Institute）の主任研究者、ヘレン・クリステンセン（Helen Christensen）氏は、「We
「火の蛇」狩り、ギニアワーム撲滅への取り組み
（ＣＮＮ） つい３０年ほど前まで数百万人が感染していた「火の蛇」の意味を持つギニアワーム（メジナ虫）が、間もなく世界から根絶されようとしている。 ロンドン大学衛生・熱帯医学大学院のサンディ・ケアンクロス氏は、「この病気は病気の中でも『負け組』で、自分の国にこの病気が存在していたことすら気付かないうちに撲滅していた国もあるほどだ。この病気は自然に消滅する」と述べる。 この病気に感染すると、体内で蠕虫（ぜんちゅう）が体長約９０センチまで成長し、感染者の皮膚を破り、体外に飛び出す。感染者は虫が飛び出す直前まで感染に気付かないことが多い。 「この病気に対する治療法やワクチンはない。根絶にはきれいな水、公衆衛生、地域の医療・保健チームの活用、教育といった単純な対策・介入が必要」とケアンクロス氏は語る。同氏は、水専門のエンジニアとしての経歴があり、現在は環境衛生学の教授を務めている。 ギニアワームは、
米マクドナルドの新マスコット、「怖い」と話題に
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米ファストフード大手マクドナルドが披露したセットメニュー「ハッピーミール」の新しいマスコットが、短文投稿サイトのツイッターで「怖い」と話題になっている。 新マスコットの「ハッピー」は赤い四角形の顔をしたキャラクターで、大きく開けた口から白い歯がのぞく。マクドナルドがツイッターに写真を掲載し、「新しい友達をよろしく！」と紹介した。 その直後からツイッターには、「これって怖い！」「生きたまま食われるぞ。逃げろ！」「ハッピーがうれしそうに見えるのは、６人家族をたいらげたところだから」などの冗談が相次いだ。 この反響についてマクドナルドの宣伝担当幹部は「残念だとは思っていない」とコメント。ハッピーの役割について、「子どもや家族のための存在」「健康的な選択を明るく楽しく促している」と説明した。 ただマクドナルドといえば高カロリーというイメージが定着しているだけに、「
思考の消化器官
“ギロチンは、もともとは人道的な配慮のもとに考案されたものだった。死刑囚に無益な苦しみを与えないために、迅速かつ確実に死に至らしめる機械が必要とされたのであった。しかし、ギロチンはあまりにも簡単に人を殺すことができる機械でもあった。もしギロチンが存在せず、昔ながらの斬首刑や車裂きの刑が維持されていたならば、一日に四十人も五十人も処刑できるものではない。せいぜいのところ、数人が限度だ。絞首刑だって、一時にそんなに大勢の人間を処刑できはしない。残虐の極みとされた八つ裂きの刑なら、一日に一人しか処刑できない。ところが、ギロチンを使えば、五十人の処刑を一時間以内ですませることも可能だった。つまり、もっとも残虐な処刑方法が採用されていれば一日一人ですんだところが、人道的な処刑方法があったために、一日に五十人以上、六十人以上もの人間が処刑されることになってしまったのであった。”
チョコ好きが直面する「苦い未来」
仏パリ（Paris）のチョコレート・フェアで展示されるチョコ製品（2011年10月20日撮影、資料写真）。(c)AFP/FRANCOIS GUILLOT 【5月20日 AFP】新興国で急増が予想されるチョコレート需要を満たすため、カカオ豆を大幅増産しなければ、チョコレート好きは「苦い思い」をするかもしれないと、業界大手の経営者が警告している。 食品メーカーやパティシエなどの職人を顧客とするスイスのチョコレート製造会社バリーカレボー（Barry Callebaut）のユルゲン・シュタイネマン（Juergen Steinemann）最高経営責任者（CEO）は、同社の現在の業績が好調であるにもかかわらず、今後の展望に関する懸念を隠さない。 同社は、急成長する新興国市場の恩恵を受け、現在の業績は好調だとみてきた。新興国での売り上げは、2013年に約20％増加し、今や同社全体の25％を占めている。
「殺人ロボット」規制に向けて初国際会合
英ロンドン（London）で「殺人ロボット」の禁止に向けたキャンペーンの開始を発表した国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウォッチ（Human Rights Watch、HRW）が公開した「殺人ロボット」の人形。胸には「殺人ロボット禁止キャンペーン」の文字（2013年4月23日撮影）。(c)AFP/CARL COURT 【5月20日 AFP】映画『ターミネーター（Terminator）』のようなサイボーグ兵士たちの部隊が、行く手にあるものを破壊し尽くしながら戦場を駆け巡り、上空からは援軍のロボットの一団が集中砲火を浴びせる――そんな暗然とした光景がそう遠くないうちに、SFの世界を飛び出して現実のものになってしまうかもしれない。 反対派は、ロボット兵器を禁止しなければ、空想上にすぎなかったそうしたロボットが、実際に兵器庫で出動を待つことになりかねないと警鐘を鳴らしている。 スイス・ジュネーブ（G
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