※文化時報2021年4月1日号の掲載記事です。 現代人の悩みに対して、悟りを開いた釈尊ならこう助言するに違いない。そんな回答を示せる人工知能（ＡＩ）「ブッダボット」を、京都大学などの研究グループが開発した。さまざまな仏教経典を学習させ、質問する人の情報を読み取って、適切な回答を返す。いわば時空を超えて釈尊を再現させる取り組みだ。（大橋学修） 京大こころの未来研究センターの熊谷誠慈准教授（仏教学）や、天台宗青蓮院門跡の東伏見光晋執事長らが３月26日に発表した。 釈尊と弟子の会話を中心に構成されている原始仏教経典『スッタニパータ』の日本語訳から、108問の質疑応答をＡＩに学習させた。ユーザーが質問を入力すると、ブッダボットは最も近いＱ＆Ａの中から回答を選択して示す。 この日の実演では、「人生で成功するためには何が必要ですか？」と入力すると、ブッダボットは「この世で欲望を捨てさることは、じつに難

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学と米Microsoftの研究チームが開発した「TelemetRing」は、指輪のように装着し、キーボードなしにタイピングが行えるバッテリー不要のリング型無線ウェアラブルデバイスだ。テーブルや太ももなどをたたくようにタイピングして入力できる。

アマゾン労組、結成ならず　従業員の反対多数 2021年04月10日10時46分 【シリコンバレー時事】米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コムがアラバマ州ベッセマーで運営する物流倉庫の従業員らが、労働組合結成を問う投票を実施し、９日に反対多数で否決された。全米で第２位となる８０万人超の従業員規模を誇るアマゾンで、労組が結成されるか注目されていた。 アマゾン、ドライバーの「瓶に排尿」認める　指摘議員に謝罪 投票実施の背景には、過酷な労働環境の是正を求める声が高まったことがある。アマゾンは新型コロナウイルス禍で加速した巣ごもり消費を追い風に利益を伸ばす一方で、感染対策の強化が不十分として従業員が各地でストライキを起こしていた。 投票は郵便で３月２９日まで実施。独立政府機関の全米労働関係委員会（ＮＬＲＢ）が今月９日、反対が１７９８票となり、賛成７３８票を大きく上回ったとの集計結果を発表した

新疆ウイグル自治区での強制労働について「我々は政治的に中立だ」としてコメントしなかったユニクロ。中国という巨大なマーケットにおける経済成長と、人権のどちらを優先するのかーー。企業はどう対応すべきなのでしょうか。

プライバシーを重視するユーザーから厚い信頼を寄せられてきた暗号化チャットアプリ「シグナル(Signal)」が、ユーザーに対する背信疑惑に揺れている。 きっかけとなったのがシグナル創業者との深い利害関係がささやかれる「モバイルコイン」を使った決済機能の導入だ。モバイルコインの流通に関する情報が不透明な上、今回の導入に関するアナウンス以前から大きく同通貨の価格が上がっていたため、シグナル創業者によるインサイダー取引があったのでは、と疑う声がユーザーから出てきたのだ。さらにはシグナルが採用したモバイルコインが分散型の仮想通貨ではなく、集権的な仕組みを採用しているという技術自体への批判にも飛び火している。 シグナルは2013年にモキシー・マーリンスパイクス氏が米国で設立。他社のチャットアプリを遥かに凌ぐ暗号化を実現したとして、プライバシーやセキュリティを重視するコミュニティから人気を博してきた。現

「まん延防止等重点措置」を適用するよう要請する方針を固めた理由を述べる玉城デニー知事＝9日午前10時半すぎ、県庁 玉城デニー沖縄県知事は9日、県庁で定例会見を開き、「まん延防止等重点措置」の適用を求めた理由について、病床占有率の上昇や変異株の脅威などを挙げ「この局面を乗り越えるためには、県の警戒段階の引き上げを含めたまん延防止重点措置の実施もやむなしと判断した」と話した。県は9市の飲食店などには午後8時までの時短営業と、酒の提供は午後7時までにするよう要請する。9市以外の全市町村の飲食店に対しても時短営業を要請する方針だ。 玉城知事は当初12日に重点措置への適用を政府に要請する意向だったが、政府から早急に判断しないと国会などのスケジュールの都合で適用が遅れると伝えられ、急きょ決断したと説明した。 玉城知事は8日に西村康稔経済再生担当相に電話で連絡し、沖縄に重点措置を適用するよう求めたという

世界最高峰と言われるスタートアップ・アクセラレレータの「Y Combinator（通称YC）」が、3月23日、投資家に向けた冬期クラス（Winter 2021）のオンラインデモデイを開催した。 YCは、2005年にボストンで始まったスタートアップ・アクセラレータの元祖。投資とともに、3カ月間にわたるスタートアップ育成プログラムを毎年夏期と冬期に開催している。これまでにAirbnb、DoorDash、Stripe、Dropboxなどの名だたるスタートアップを輩出し、巣立った2800以上のスタートアップの時価総額合計は、日本最大の企業価値を持つトヨタの時価総額をも上回る30兆円以上。 始まった当初はわずか8社だったが、今回のデモデイに参加したスタートアップの数は319社。応募が1万6000社あったとのことなので、合格率はわずか2％の狭き門だ。ちなみにスタンフォード大学MBAの合格率は約6%と言