伸びない企業のリーダーは、どこに問題があるのか。経営コンサルタントの小宮一慶氏は「ダメなリーダーは『業界最高水準』や『日本一』と空疎な目標をぶちあげがち。社員はそれに対して『頑張ります』と不毛な言葉を口にしている」という――。 「具体的な目標を立てる」が上手な社長下手な社長 私は、現在、6社の社外役員と5社の顧問をしており、経営の意思決定にしばしば立ち会います。そうした目標設定や意思決定のプロセスでは、経営者や管理職といった「リーダー」の実力が怖いほどに浮き彫りとなるのです。どういうことか、ご説明しましょう。 会社全体の目標を立てる場合も、部門の目標を立てる場合も、そのベースになるのは「目的」です。つまり、組織の存在意義。会社によっては、「ミッション」や「ビジョン」「理念」と呼ぶ場合もあります。 「自社製品を通じて社会に貢献する」 「働く人の身心ともの幸福を実現する」 例に出した「目的」の

土日はとにかく寝ていたい。近場でもついタクシーを使ってしまう。階段とエレベーターなら間違いなくエレベーターを使う……。このような運動不足が肥満、高血圧、脳卒中、さらには寝たきりにつながる可能性もある。『寝たきり老後がイヤなら　毎日とにかく歩きなさい！』（すばる舎）を理学療法士の中山恭秀氏と共著で上梓した医師の安保雅博氏は、「簡単な運動で脳卒中のリスクを軽減できる」と話す――。 寝たきり原因の1位は実は「脳卒中」 寝たきりというと、「加齢により足腰が弱って」というイメージを持たれる方が多いようです。もちろんそれもありますが、実は脳卒中が一番の原因です。 介護を受けるようになるには、必ず原因があります。 要支援者では「関節疾患」が17.2％でもっとも多く、次いで「高齢による衰弱」が16.2％となっています。ひざが痛くて歩行が困難、年齢とともに体が動かなくなってきた、というのはイメージがつきやす

富裕層の一番の頭痛の種は何かというと税金だ。所得税、相続税ともに日本はかなりの高水準で、それを敬遠した移住が増えている。 強化される税務当局の資産フライト防止策 日本を離れ、海外に移り住む富裕層が後を絶たないという。外務省によれば、2016年の海外在留邦人のうち、長期滞在者は約87万人、永住者は約46万8000人で、06年に比べて長期滞在者は18.3％、永住者はなんと42.6％も増加している。もちろん、全員が富裕層というわけではない。しかし、富裕層を長年取材してきたジャーナリストの山田順さんは、「富裕層の人がかなり含まれていると見ていいでしょう。日本は、今や中国と並ぶ富裕層の輸出大国になっています」と指摘する。 背景には、日本の税制に対する富裕層の不満がある。とりわけ不満が大きいのが、資産に対する課税強化だ。15年には、相続税の最高税率が55％に引き上げられた。この税率で3代目が相続すると

ファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は大学卒業後、ジャスコで9カ月間働いた。その時の面接官は、イオングループ創業者・岡田卓也の実姉・小嶋千鶴子だった。小嶋氏の評伝『イオンを創った女』（プレジデント社刊）を読んだ柳井氏は「今まで読んだ人事の本の中で最高の本。小嶋さんと僕は経営に関する考え方が全く一緒だ」と語る――。 人事の本では、これまでで最高の1冊 ――本書をお読みいただいてありがとうございます。 著者の「東海さん」て、なんか聞いたことがあるなって思ったのだけれど、思い出しました。僕は大学を出て最初にジャスコに就職したのですが、そのときの面接官が小嶋千鶴子さんだったんです。その小嶋さんが「東海くん、東海くん」と呼んでいた。その声をね、読んでいて思い出しました。 それにしても、この本は久々の傑作だと思いました。経営とは人事のことなんです。この本は今まで僕が読んだ人事の本の中で最高の本です

30～50代女性と10～20代男性のマッチングをうたう、いわゆる「ママ活」のサイトが急増している。しかも東京大学や早稲田、慶應といった有名大学の男子学生たちが殺到しており、あるイベントには30人枠に数百人が集まったという。なにが起きているのか。作家の内藤みか氏が運営会社を直撃した――。 なぜ高学歴の「男子大学生」は「中年女性」を求めるのか 「マッチング産業」に新たなトレンドが誕生した。それは「年上女性と年下男性」を結びつけるものだ。今秋、この組み合わせに特化したマッチングサイトが次々とオープンしている。 厚生労働省によると、2015年に婚姻したカップルのうち、その24％が「年上女性と年下男性」だった。それは30年前の1970年に比べ約2.5倍になる。年上女性を求める男性が増えているということだろうか。 「ママ活」という新語 最近は「ママ活」という言葉が取り沙汰されている。若い男性が経済的に

東京都港区。東京のど真ん中で、おしゃれな街がたくさんあり、憧れを持つ人も少なくない。そんな憧れの街で生活をしているAさん。赤坂の企業に勤めるAさんは大学卒業後現在の会社に就職し、仕事もバリバリこなす。職場からも近い南青山に数年前に引っ越してきた。「家賃は高いけど利便性が良く、おしゃれなお店も多くすごく満足している」という。これまで仕事中心の生活をしてきて、現在独身で33歳になったAさんは、「老後のことも含め、資産運用のことも考えていきたい」と語る。 Aさんは自身のライフスタイルに満足しているものの、お金の問題については不安も抱えている。家賃や物価なども他の地域と比べて高く、このままずっと暮らしていきたいけど、今のままで良いのだろうかといった漠然とした不安だ。 1年の貯蓄額150万円をどう増やしていくか Aさんの年収は700万円と同年代の女性よりも高め。 一人暮らしで、家賃は月約16万円。会

中高生を中心に爆発的にヒットしている動画アプリ「TikTok」。しかし人気の裏では、未成年ユーザーへのナンパや、「下着が見える動画」などと再編集される問題が出てきている。しかも被害者は低年齢化しており、小学生の例も少なくない。ITジャーナリストの高橋暁子氏は「保護者の指導が必要だ」と警鐘を鳴らす――。 世界1位を記録した「口パク動画」共有アプリ 「子どもが『TikTok（ティックトック）』に動画を投稿していたので叱った」という小6女子の母親がいる。 「CMで見て興味を持って、人気の小学生ユーザーに憧れて真似したみたい。音楽に合わせて踊る動画を投稿していて、数人だけどファンもついていたので驚いた」（小6女子の母親） 「かわいいね」などのコメントが寄せられているのを見て、青くなったそうだ。こうした小学生の動画投稿は決して珍しくない。筆者の取材では、最も若くて小学1年生でTikTokに動画を投稿

「人生100年時代を生き抜くためには、社会人も『学び直し』が必要だ」などとよく言われる。しかし、元マイクロソフト社長の成毛眞氏は、「40代以降のビジネスマンにとって社会人MBAコースや各種のセミナー、資格取得にはほとんど意味がない。それより必要なのは仕事を『ダウングレード』する覚悟だ」という――。 差別化できるという勘違い 無意味な学び直しの最たるものが、「国内MBA」。働きながら、日本の大学などが運営するビジネススクールに通って、経営学修士を取得しようというものだ。なぜ無意味かといえば、世界的に見ても、成功した起業家で、MBAホルダーはほとんどいないからだ。 マイクロソフトのビル・ゲイツ、アップルのスティーブ・ジョブズ、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、アマゾンのジェフ・ベゾス、アリババのジャック・マー、テスラのイーロン・マスク……。一人もMBAホルダーではない。グーグル元CEOの

「コミュニケーションなんかいらない」 アマゾン創業者のジェフ・ベゾスの組織観がうかがえるエピソードがある。研修の際に、数人のマネージャーが従業員はもっと相互にコミュニケーションを取るべきだと提案したところ、ベゾスが立ち上がり、「コミュニケーションは最悪だ」と力説したという。ベゾスにとって、コミュニケーションを必要とする組織は、きちんと機能していないという証拠でしかないというのだ。 ベゾスが求めるのは、協調などするよりは個のアイデアが優先される組織である。つまり、権力が分散され、さらにいえば組織としてまとまりがない企業が理想だという。たとえば、AWS（アマゾンウェブサービス）を開発している部署はアマゾンゴーには興味がない。それがいいというのだ。その意味では、ローマ帝国のように勢力を広げていく、一見、何の事業会社か説明が難しいアマゾンはベゾスの理想をまさに体現しているといえよう。 ベゾスは、理

アクセスがよく、見晴らしがいい。そして、何より特別感がある。大人にとっては最高のタワーマンション上層階だが、「子供の学びにとっては、いい環境とは思えない」と言うのが、プロ家庭教師集団「名門指導会」代表の西村則康さんだ。年々、タワーマンション住まいの顧客が増えているなか、上層階に住む子供たちのある特徴に気づいたという――。 あれ？　なぜだろう？ 気持ちがいいほどの真っ青な空に、真っ白な入道雲。いかにも夏の空という景色を楽しんでいる私の前にはばむようにそびえ立つタワーマンション。ずいぶん増えたなぁ。マンションではない、そこに暮らす子供たちだ。 中学受験専門のプロ家庭教師を始めて約40年。豊富な経験と指導力を自負する家庭教師の授業料は安くはない。そのためおのずと経済力のある家庭が顧客になり、経営者の家庭に訪れることが多くなった。かつては都内の高級住宅地を訪れることが多かったが、ここ数年増えている

原動力となったのは、社員ではなくアルバイト なぜ苫小牧の店が「日本一のスタバ」になったのか。その原動力となったのが、山田奈津子さん（55歳）と鈴木美左子さん（52歳）という、パートナー（同社は全従業員をこう呼ぶ）の存在だ。ともに10年以上同店に勤めている。社員ではなく、アルバイト。おふたりの言葉を借りれば「主婦のパート」という働き方である。 山田さんは7年前、「ブラックエプロン」の保持者となった。店舗スタッフの制服は緑色の「グリーンエプロン」だが、年に1度、コーヒーに関する幅広い知識、コーヒー豆の特徴などを問う社内試験に合格したスタッフはブラックエプロンの着用を許される。いまでは人数も増えたが、当時の合格率7～8％。特にアルバイトの保持者は希少だった。しかし山田さんはスタバで働くまで、「コーヒーを飲めなかった」という。 「ずっとコーヒーは苦手でした。気軽な気持ちで働きはじめたので、こんなに

買い物の前提が「面倒なもの」ではダメ ――「マーケティングさえできればもっと伸びる」という業界は何でしょうか。 小売りと金融です。 いま、小売りはアマゾンに押されています。アマゾンが巨大物流会社として世界を席巻するのは彼らの自由です。問題は、日本の小売業がアマゾンに代表されるEC革命に対抗するビジネスモデルを持っていないこと。日本の小売業の多くが「小売りの本質」を忘れている。 小売りの本質は、買い物自体の価値を消費者に提供することです。でも日本の小売りがやっているのは、ナショナルブランドの商品をできるだけ安い価格で棚に並べること。店の棚という「土地」を人に貸しているに過ぎませんから、テナントで儲けている不動産業と同じです。 どの店も似たり寄ったりで、新しい発見も提案もないから、店に行ってもつまらない。そうなると、欲しいものが明確にわかっている消費者にとって、お店に行ってレジに並んで家まで商

幕末から明治にかけて、日本には莫大な財を成した4人のイノベーターがいた。彼らはどこが違っていたのか。雑誌「プレジデント」（2018年2月12日号）の特集「仕事に役立つ日本史入門」より掲載記事を全4回で紹介しよう。第1回は「渋沢栄一の会社の作り方」について――。 東京ガス、キリンビール、東証、王子製紙の設立に関わった 渋沢栄一がいなくては、今の日本は全く違う姿をしていたでしょう。渋沢は、第一国立銀行、東京ガス、王子製紙、東京海上火災保険、帝国ホテル、秩父鉄道、キリンビールなど、日本経済をリードする多数の企業や東京証券取引所の設立に関わった人物です。日本における実業の基礎をつくった最大の功労者は、渋沢といえるでしょう。 1853年、ペリー来航で始まった幕末。幕府はアメリカ合衆国との不平等条約（日米和親条約）に調印。全国から討幕運動が沸き起こりました。 1840年に豪農の長男として生まれた渋沢も

事業承継にかかる、税金がゼロに！ 会社を後継者に継がせたいが、株を相続させると莫大な税金がかかる……。そう考えて事業承継に二の足を踏んでいた経営者に朗報だ。2018年4月1日から、新事業承継税制が10年間の時限措置でスタート。これがなかなか使える内容なのだ。 従来から事業承継は優遇税制があったが、条件が厳しく、必ずしも使いやすいものではなかった。それが今回、緩和されて、内容も拡充された。 具体的に見ていこう。先代からの非上場株式の贈与・相続で事業承継した場合、これまでは株式総数の3分の2を上限として、納税予定額の80％が猶予された。たとえば株式評価額1億円の会社の株式すべてを二代目が引き継いだ場合、対象株式6666万円分×80％で、5333万円にかかる相続税が猶予に。裏を返すと、4667万円分の株式は相続税の課税対象だった。 改正後は、対象株式の上限がなくなり、猶予額も100％に拡充。先の

日本大学アメフト部の悪質タックル問題で、またあらたな事実が明らかになった。ケガを負わされた関西学院大学のコーチたちは、試合当日は悪質タックルに気づかず、試合翌日になってSNSでの「炎上騒ぎ」から事実に気づいたという。一連の問題はSNSがなければ、隠されたままだったかもしれないのだ。ごまかしや言い訳が通用しない「SNS時代の危機管理」のあり方とは――。（前編／全2回） 試合当日、関学大も悪質タックルに気づかなかった アメリカンフットボールの日本大学と関西学院大学の定期戦で、日大の選手が関学大の選手に危険なタックルをしてケガを負わせた。この問題が日本中の関心を集めるようになったきっかけは、SNSに投稿された試合の動画だった。 SNSで話題になっていく様子を、被害者である関西学院大学は、どのように見ていたのか。筆者は6月1日、関西学院大学の広報に取材を申し入れたところ、4日の昼に小野宏ディレクタ

「説明会に学生が全然来てくれない」。空前の売り手市場で、そう嘆く中小企業の採用担当者は多いようです。しかし採用コンサルタントの礒谷幸始さんは「学生と出会うチャンスはいくらでもある。たとえば就活生に『1万3000円のハンバーガーをごちそうするよ』といえば、会社説明会より効率的に知り合うことができる」といいます――。 ※本稿は、礒谷幸始『1万人を面接してわかった 上位5％で辞めない人財を採る方法77』（プレジデント社）の一部を加筆・再編集したものです。 合同会社説明会のブースは人気企業の横に位置取りする 人気のある業界であれば、会社説明会など就活イベントの集客にもそれほど苦労はありません。しかし、人気のない業界、例えばパチンコ業界は大変です。飲食業界の中にも苦労している企業は少なくありません。 そういう業界が集客しようと思ったら、異なる業界とのコラボレーションという手があります。1つは、合同会

中国のテレビでは「抗日ドラマ」という定番ジャンルがある。悪事を犯す小太りの日本兵を、凛々しい中国兵が退治するという筋書きで、日本では時代考証があまりにデタラメということで悪評が高い。中国の人たちは、本当に日本を敵視しているのだろうか。フリーライターの西谷格氏が、「抗日ドラマ」の撮影現場に、日本兵役のエキストラとして参加した――。 ＊本稿は、西谷格『ルポ 中国「潜入バイト」日記』（小学館新書）の一部を抜粋・再編集したものです。 大量の日の丸と旭日旗 2014年の晩夏、空気が肌にまとわりつく蒸し暑い日の早朝に上海の自宅を出発し、高速鉄道やバスを乗り継いで役者一座の宿泊するホテルに到着した。ホテルは映画村の敷地内にあったが、かなり辺鄙（へんぴ）な場所だ。 ホテル1階には事務所のようなスペースがあり、そこで助監督を探して挨拶した。 「話は聞いてますよ」 と言われ、ひと安心。事務所の机の上には小さな

後に「あれが財務省解体のきっかけだった」といわれるかもしれない。福田淳一・財務次官のセクハラ発言報道で、「週刊新潮」が底力を見せつけた。かつて財務省の前身である大蔵省も、週刊誌報道で解体に追い込まれた。当時、「ノーパンしゃぶしゃぶ接待」を追いかけていた元「週刊現代」編集長の元木昌彦氏が振り返る――。 「ちょっと僕のクルマ、最近ガタがきててね」でいい 「首吊るような人は事務次官にはなれない」 これは大蔵省に不祥事が続発して、逮捕者や自殺者が大量に出た直後の1998年に出された、テリー伊藤による大蔵官僚匿名インタビュー『大蔵官僚の復讐』（飛鳥新社）に出てくる大蔵省キャリアの言葉である。 事務次官というのは中央省庁では「位人臣を極めたお方」という。次官になる、ならないは、「天皇になるのか、市井の人で終わるのかぐらいの差がある」（同じキャリア）ようだ。 当時の大手銀行にはMOF担と呼ばれる中堅幹部

経営にはアイデアが必要だ。社長自身が「アイデアマン」であれば、実行までのスピードも早い。だがそれが続くと大変なことになる。経営コンサルタントの小宮一慶さんは「アイデアが豊富な社長は、部下の成長の芽を摘んでしまい、結局会社を潰してしまう」という。リーダーが本来果たすべき役割とは――。 会議でバレる、一流の企業vs三流の企業 私は経営コンサルタントとして社外役員や顧問をしている会社の取締役会や経営会議に定期的に出席します。その際に、社長がずっとしゃべり続けているケースがあります。会議が、社長の「独演会」のようになっていて、他の出席者は黙ってそれを聞いている。そんな光景です。 そうした社長はワンマンタイプが多く、ひとりでどんどんアイデアを述べます。表面的には「部下任せにせず陣頭指揮を執って、会社を引っ張っていく」とも受け取れます。しかし経営コンサルタントの大先輩の一倉定先生（5000社超の企業を

ベストセラー『思考の整理学』の著者である外山滋比古さんは、94歳となったいまでも広い分野で研究を続けている。「40代からの知的生活術」について聞いたところ、外山さんは「本の知識が役立つのは30代まで。40歳を過ぎたら本に頼らず、自分で考えることが必要です」といいます。その理由とは――。 ※本稿は、「プレジデント」（2017年10月2日号）の掲載記事を再編集したものです。 もっと自然に、楽しく、面白く生きることを考えよう ――若いときも将来のことを考えると不安でしたが、中年になっても相変わらず不安です。むしろ日々の仕事に加え、家のローンや、教育費、親の介護などリアルな問題が山積みで知的生活どころじゃない。でも、前向きに新しいことに挑戦していく意欲は必要ですよね？ 挑戦だとか、そんな大袈裟なことしなくてもいいんです。そうじゃなくて、納得のいくことをきちんとやる。「偉くなる」だとか、「金が貯まる