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先日、大手SIerに勤める20代から50代の男女30名の皆さんを対象にしたITトレンド研修で、次のような質問をさせて頂きました。 「ARMをご存知の方、あるいはARMの製品をお使いの方、いらっしゃいますか？」 手を挙げた方は、30代とおぼしき男性1名でした。また、手を挙げなかった方の中には、IoT担当の方もいらっしゃるとのことでした。 残念ながら、この結果は何もこの会社に限ったことではなく、SIerの皆さんを対象とした同様の研修で同じ質問をすると、ほぼ似たような結果となります。 これは私の推測でしかありませんが、自分が直接担当すること以外に興味がない、あるいは自分の仕事に直接関係のないことに興味を示している心の余裕がないということなのかも知れません。 IT後進国”ニッポン”の元凶の1つは、日本のITを担う人たちが、広い視点でITを見渡し、世の中のことやビジネスのことと結びつけて、ITを考え

1965年の春、フェアチャイルド・セミコンダクタ社の創立メンバーのひとりであるゴードン・ムーアは、「エレクトロニクス・マガジン」誌から同誌の35周年を記念して、コンピュータの未来についての記事を依頼された。当時、集積回路の最先端の試作品でも１つのコンピュータ・チップに詰め込めるトランジスタ数は30個が限界だった。 そんな時代にムーアは記事を書くためにデータを集めていて驚くべきことを発見した。なんと1枚のチップに集積されるトランジスタ数は1959年から毎年倍増していたのだ。この傾向がこの先も続区と仮定すると、1975年には6万5千個という途方もない数のトランジスタが集積されることになる。そして、「Cramming More Components onto Integrated Circuit / 集積回路上にもっと沢山の素子を詰め込む」という記事を書き上げた。彼はこの記事に、「家庭用コンピュ

「お客様のビジネスの成果に貢献すること」 どのようなビジネスであっても、この原理原則は変わりません。しかし、SIビジネスの現実を見れば、必ずしもこの言葉が当てはまらないこともあります。 情報システム部門の期待に応えることの課題 「情報システム部門の成果に貢献すること」 ユーザー部門から求められた情報システムを開発・保守し、運用管理を確実に実施することであり、そのための投資や経費をできるだけ低く抑えることが、旧来の情報システム部門の成果として重視されてきました。そこに貢献することが、SIビジネスの収益の源泉ともなってきました。 つまり、「お客様のビジネスの成果に貢献する」ことではなく、その「手段に貢献すること」が、事業目的となっていたのです。 確かに手段に貢献すれば、結果としてお客様のビジネスの成果に貢献できるでしょう。しかし、「手段は少しでも安く」が求められ、例えここでビジネス機会を拡大で

Alpha Goは囲碁の世界チャンピオン・李世ドル氏を、ponanzaは将棋の叡王戦覇者・佐藤天彦名人をそれぞれ打ち負かし、もはや囲碁や将棋の世界でコンピュータに勝つことはできないとさえ言われています。しかし、Alpha Goやponanzaは、自らの意志で囲碁や将棋の世界で戦いを挑んだわけではありません。人間がそうしようと考え、そのためのプログラム・コードを書いたのもまた人間です。Alpha Goやponanzaが、この勝利の経験を活かして、自ら意志で医療の分野で活躍しようと考えることはないでしょう。 AIの技術を活かしてベンチャー企業を立ち上げようという人はいるかもしれませんが、AIが自らベンチャー企業を立ち上げることはありません。MRI（Magnetic Resonance Imaging：磁気共鳴画像）やCT（Computed Tomography：コンピュータ断層撮影法）の画像か

もはやITは生産性の向上やコスト削減の手段に留まるものではありません。事業の差別化や新しいビジネス・モデルを創出し、競争優位を築く武器にしなければ、未来はありません。でもITは難しいから、分からないからと、部下や担当者に任せっきりにしてはこなかったでしょうか。 競争優位を実現する戦略的なIT活用の勘所を掴みたい。 ITの戦略的活用を推し進めるためのリーダーシップを発揮したい。 部下やベンダーの起案や提案に適切な判断が下せるようになりたい。 そんな想いをお持ちのユーザー企業の経営者や幹部のために「ITを武器にする」ための知識と実践ノウハウを身につけて頂く研修が始まります。 ITは、未だ「合理化や生産性向上の手段」として理解されているのが現状です。しかし、このような目的でのIT活用はもはや一巡し、十分な投資対効果を見いだせない状況にあります。一方で、AIやIoTなどのテクノロジーの急速な進化を

「ゴールドマンサックス証券は年収数千万円のトレーダー600名のうち、2名を除く全員をお払い箱にして、人工知能と200名のコンピューター技術者に置き換えた。他の証券会社も証券トレードをAIに置き換える方向である。AIによる証券取引は今後どんどん増加する。（日経テクノロジー）」 このような記事を目にすると「AI vs人間」といった対立軸を思い浮かべてしまいます。しかし、600名のトレーダーを200名のAIエンジニアに置き換える決定をしたのは人間であって、AI自身がその判断を下したわけではありません。また、600名のトレーダーの代わりに200名のAIエンジニアを採用しているわけですから、新たな雇用を生みだしているわけです。600名から400名も減っているのは、AIでこれまで以上の成果を出せるからであり、生産性の向上を使命とする企業にとっては当然の判断です。これは、工場業務や事務作業の自動化と本質

これまでの情報システムはビジネス環境の変化が緩やかであることを前提に作られてきました。つまり、大きな変更が無いことを前提に仕様を決定した後は、それを凍結し時間をかけてシステムを開発するウォーターフォール開発や、稼働環境の安定性を最重要ミッションとして取り組む運用管理などが、その典型です。 また、「工数」が見積金額決定の基準として使われてきました。これはオブジェクト指向プログラミング以前の手続き型プログラミング、つまりCOBOLやPL/Iを使ったプログラミングを前提に定着したものです。 この見積方法は、決められた仕様に基づき上から順に一つ一つ書いていく、つまり「シーケンシャルにコードを入力する」ことを前提に考えられています。この場合は、１ヶ月間でコードを書く量は、だれがやってもほとんど差がありませんから、妥当な工数が導き出せました。 しかし、1990年代、オブジェクト指向プログラミングやウェ

「現状のやり方を変えたくはないが、コストは下げたい」 そんな考えを持つ情報システム部門であったとすれば、彼らに変革を訴求し、ITの新たな活用を促すことはなかなかできません。だから経営者や事業部門など、結果として、情報システムの恩恵を手にする人たちにIT活用の意義を直接伝え、彼らが主導するカタチでITの一層の活用を促していかなければ、これからのビジネスを成長させることは困難です。その点については、下記のブログで詳しく書かせて頂きましたので、よろしければご覧下さい。 >「情報システム部門」しか顧客がいないとはどういうことか、どうすればいいのか しかし、「経営者や事業部門へアプローチしなければならない」は、そういう目に見える現状に対応するためだけではありません。もっと、本質的な変化がおこりつつあることが、むしろ重要だと思っています。それは、「ITとビジネスの一体化」という言葉から紐解くことができ

常識崩壊の時代、ITがもたらす「これからの常識」 朝起きるとスマートフォンでFacebookアプリを開き、友人たちの楽しい会話や写真にしばし時間を潰す。さて今日はどんな予定だったかとスケジュールをチェックする。そうだ、午後から営業会議だ。資料を準備しておかなくてはと備忘録アプリに「営業会議の資料作成、午前中」と話しかけると「登録しました」と返事が返ってきた。 朝食を済ませ身支度を調え駅に向かう。電車の中でメールを確認し返信が必要なものにチェックを入れておく。そして、スマートフォンのニュースアプリを開くと自分の興味や仕事に関係のありそうな記事が表示された。 「ヤマシタ物産とウチダ産業が経営統合」 ヤマシタ物産だって！担当のお客様じゃないか。これは、ちゃんと調べておいたほうがよさそうだ。ニュース記事に要チェックの印を付けておこう。 オフィスに到着しパソコンを開くと、「認証しました」とメッセージ

「グーグルの経済学者ハル・バリアンの計算によると、ここ数十年と言うもの世界全体の情報は、毎年66パーセントの割合で増えている。この爆発的な数字を最も一般的な素材、たとえばコンクリートや紙のここ数十年の増加率である 毎年平均7パーセントという数字と比べてみればいい。この星のどんな他の製品と比べても10倍速い成長率は、どんな生物的な成長よりも大きなものだ。（『テクニウム』p.384）」 テクノロジーは生物界と同様に、自らが自律的に進化すると説く本書は、テクノロジーの業界に身を置く私にとっても実感として受け止めています。そんな時代だからこそ、この膨大な情報にどのような脈絡があるのかを、私たちは自ら探し求めてゆかなければなりません。それが、今の時代に生きる私たちの業（ごう）なのかもしれません。 私は、ITと言う言葉がなくコンピューターが全てだったころからこの業界に身を置き、今年で33年が経ちました

「来年から営業をやらされることになっちゃいました。馴れないことで、戸惑っていますが、精一杯頑張ります。」 長年エンジニアとしてやってこられた方から、こんな年末のあいつをいだきました。「不本意」の想いが見え隠れしていました。 「エンジニアも管理者になれば、数字に責任を負ってもらわなきゃと考えています。でも、その自覚がないんですよね。もっと営業感覚を持ってもらわないとと思っているのですがねぇ。」 大手SIerの経営者から伺った言葉です。どうも、エンジニアと営業は、まったく別の精神構造を持たなきゃいけないと言いたげでした。 「『全員営業』が我が社のモットーです。エンジニアであっても営業としての自覚を持たせなきゃいけませんからね。」 中堅SIerの社長の言葉です。この話を聞いて、以前中国・深圳の工場を訪問したとき、構内に沢山の標語が掲げられていることを思い出しました。それについて、工場長に尋ねると

説明できる知識を伝授・どう伝えるかも学びます。 システム・インテグレーター、ソリューション・プロバイダー、IT機器ベンダーなど、IT関連のビジネスに関わる企業のシステム営業、SE、マーケティング関係者、ユーザー企業の情報システム関係者のための学習塾です。 製品紹介のセミナーではありません。 特定の製品やサービスの説明ではありません。ＩＴの常識を客観的、体系的に整理して解説します。売り込みのネタ、お客様から聞かれそうな話題、知っているとちょっと尊敬される豆知識など、即戦力の武器になります。 講義資料はソフトコピーで差し上げます。 数多くの講演やプレゼンをこなす講師陣が作成するプレゼンテーションは、最新の業界知識を、図やアニメーションを駆使してわかりやすくまとめたもので、Webや書籍のどこにも無いオリジナルです。フォントや配色、レイアウトにも徹底した配慮を行っています。このプレゼンテーションは