自重スクワットだけで効果的に筋肉を付ける方法
スクワットは下半身と体幹の筋肉をつけるのに効果的なエクササイズだ。 ウェイトを使わずにスクワットの効果を上げるために、専門家はテンポを加えたり、パーシャルレップを行うことを勧めている。 さらなる挑戦と向上のためには、片足スクワットやジャンプスクワット、またはスーパーセット法にトライしてみよう。 スクワットは下半身と体幹を鍛えられ、自重だけで行うことができる基礎的なエクササイズだ。 しかしながら、ウェイトを使わずに、時間をかけて脚の成長を促すのは難しいとストレングスコーチのマイク・ボイル（Mike Boyle）は以前Insiderに語っている。 専門家によると、テンポを加えたり、パーシャルレップ（partial reps）、またはカーツィ（curtsy）スクワット、片足（pistol）スクワット、プライオメトリック（plyometric）スクワットなどのバリエーションを追加することで、ジムに
筆者が挑戦！ 毎日1時間のウォーキングがもたらした、期待を上回る健康上のメリット
コロナ禍で在宅勤務を始めると、筆者の活動レベルは低下した。 そこで筆者は毎日1時間歩いてみることにした。これなら自分にもできるのではないかと感じたからだ。 1カ月後、筆者は精神的にも肉体的にも元気になった。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックで、2020年3月にニューヨークがロックダウンされる前、筆者は定期的に運動をする良い習慣を身につけていた —— ニューヨークの街を毎日キビキビと歩き、週に3～4回はジムのスピンクラスに参加していた。 ところがジムが閉鎖され、自宅で仕事をするようになると、筆者の活動レベルは低下した。無気力になり、寝つきも悪くなった。 これではいけないと思い立った2020年の夏、筆者は毎日、達成できそうな目標に挑戦することにした —— 1カ月の間、毎日1時間歩くという目標だ。 気分が良くなるだろうとは思っていたけれど、実際にやってみると、その効果の
【単独】スター経営者集団｢WEIN｣はなぜ信頼崩壊したのか…高岡浩三氏、溝口氏が語る“対立”
FiNC Technologies（以下FiNC）創業者の溝口勇児氏が立ち上げ、本田圭佑氏、元ネスレ日本社長の高岡浩三氏といった経営者、著名な投資家らが参画する、ファンド運営・スタートアップ支援会社WEINグループが9カ月で｢崩壊｣したことが話題を集めている。 名前自体が看板になるほどの経営者や起業家、著名人、投資家が集まりながら、正式なプレスリリースも出せぬままに、本田、高岡両氏らを含む多くの旧経営陣がグループから｢退任｣する事態に発展したのはなぜなのか。 キーパーソンである創業者の溝口氏、そして旧経営幹部の一人であった元ネスレ日本社長の高岡浩三氏、および関係者への取材から見えてくるのは、急成長を信条とするスタートアップ企業のガバナンス観をめぐる深刻な対立だった。 溝口氏｢ガバナンスが問題だと言うなら具体例を出してくれ｣ ｢僕は真実を伝えたいだけ。ガバナンスが問題だというのなら、何が問題
タイミー｢7月上場｣報道。大学生起業から約6年、ユーザー数700万人超え
スポットバイトのマッチングアプリを運営するタイミーが7月にも東京証券取引所に新規上場（IPO）を目指していると、6月11日、ロイター通信が報じた。 2018年8月にサービスを開始したタイミーは、当時・立教大学生だった小川嶺氏が起業した。面接なしで短時間で働ける気軽さが受け、ユーザー数は700万人を突破、国内では最大のスポットバイトのマッチングサービスとなった。 コロナ禍では、飲食業など主要な利用企業のアルバイト需要が激減したが、その後は物流業などの求人ニーズを取り込み、2021年10月期第3四半期（5～7月）には掲載求人数が前年比3.6倍になるV時回復を果たしていた。 事業拡大のため資金調達を続けており、借入を含む累計調達額は約403億円。 ロイター通信の報道によると、IPOでは時価総額1500億円程度を目指すとしている。 Business Insider Japanの取材に対して、タイミ
核融合｢日本の産業化｣に向けて総力戦。大手メーカーからスタートアップ、総合商社も集結
三菱商事や三井物産、住友商事といった総合商社から、古河電気工業やフジクラといった大手メーカー、日揮に清水建設などのプラントエンジニアリングに長けた大企業。さらに、科学技術を社会実装するために大学や研究所を起点に生まれた数々のスタートアップ企業——。規模も業種も違う民間企業が、｢世界と戦える核融合の実用化｣の名の下に集結した。 1グラムの燃料から、石油8トン分ものエネルギーを生み出せるとも言われる｢核融合｣を、大企業からスタートアップまで、まさに総力戦で｢日本の産業にする｣取り組みが始まっている。 5月21日、国内の核融合産業に携わるプレイヤーたちの共同体であるフュージョンエネルギー産業協議会（J-Fusion、ジェイフュージョン）設立後、初めてとなる記者向け説明会が開催された。 J-Fusionの設立経緯とともに、核融合業界のここ数年の動きを振り返る。 核融合、研究フェーズから産業フェーズ
VTuber業界の“第三極”Brave group経営陣が語る誕生前夜。｢ぶいすぽっ！｣に込めた唯一無二のビジョン
—— 野口さんは2017年10月に現在のBrave groupの前身となる会社を創業。2022年6月に星さんが設立したバーチャルエンターテイメントを経営統合しました。もともと野口さんと星さんは以前から交流があったそうですね。 野口：VTuber業界が生まれる前からの付き合いでした。2017～18年頃にお互いVTuberの会社を立ち上げたことで交流もあり、2020年～21年にかけて本格的に一緒になる道を探し始めたという感じです。 もともとは2016～17年頃にシリアルアントレプレナー（連続起業家）として共通の友人を介して知り合ったのが最初でした。当時、私はペットオーナー向けメディアとアプリを運営する(株)Vapesをベネッセグループに売却した後、グループで子会社の社長として籍を置きつつ｢次は何をやろうか｣と投資をしながら考えていたタイミングでした。 同じころ、バーチャルYouTuber｢キズ
食品宅配のインスタカート上場。20回の起業失敗で成功つかんだ創業者、晴れ舞台当日に会社を去る
IPOの日は、大多数のスタートアップ創業者にとってはビクトリーランの日であり、長きにわたる苦難の道のりの果てに得られる最高の成果だ。そして、大きな課題に立ち向かい勝利したという、社会からの評価でもある。 26歳で食品宅配アプリの｢インスタカート（Instacart）｣を立ち上げたアプールバ・メータ（Apoorva Mehta）は、同サービスを運営するメープルベア（Maplebear）が上場を果たしたことで巨万の富を得ることになる。だがそれは同時に、メータがライフワークにしてきたインスタカートでの任期の終わりも意味する。 メータはインスタカートの一部の大口投資家らとの間で関係を悪化させ、2021年7月に同社のCEOを追われた。その後も取締役会長の座には留まったが、2022年夏、同社がIPOを果たした時点でその職を辞すると発表した。 インスタカートは9月19日に上場を果たし、評価額99億ドル（
ロボットベンチャーMujinが123億円調達。市況悪化も｢競合苦戦の今こそチャンス｣
Mujin はロボットコントローラーメーカーとして2011年に創業。 通常のロボットの場合、あらかじめプログラムを教え込むことで、プログラムに基づいた動作をする。一方、Mujinが開発したコントローラーは人工知能を使ってロボットに動きを“考えさせる”ことで、工場や物流センターでの複雑な作業も自動化することができる。 国内ではユニクロを展開するファーストリテイリングや、アスクルの物流センターなどで活用されたことで知られる。 2019年に中国オフィスを設立し、2021年9月にはアメリカ・アトランタに子会社の設立を公表。2023年末以降にはヨーロッパ拠点の設置を計画している。 ｢アメリカでは大手小売業や飲料メーカーも顧客になっている。2020年以降に欧米などでは競合となるスタートアップが生まれているが、いまではダウンラウンド（増資時の株価が前回の増資時の株価を下回ること）している企業が多い。私達
メルカリも出資｢フェイク鑑定ベンチャー｣が資金調達。偽物撲滅に挑む20代CEOの野望
右が本物、左が偽物のスニーカー。タグや縫い目など、細かな違いを見て真贋鑑定を行うという。 撮影：土屋咲花 C2Cやオークションで目にする機会が増えた偽物商品。 OECDの調査によると、世界全体の偽装品輸入額は5090億ドル（約72兆円・1ドル142円換算）に上り、世界全体の貿易の3.3%を占める。金額ベースで最も偽物が多いのは｢靴｣だという。 こうした中、スニーカーを中心としたブランド品の真贋鑑定サービス｢フェイクバスターズ｣を提供するスタートアップのIVAが、メルカリやDe CapitalなどからJ-KISS型新株予約権の発行と、金融機関からの融資による約8億円の資金調達を実施した。同社が資金調達をするのは、今回が初めて。 IVAはスニーカーブームやリユース市場の伸長を追い風に、2019年の創業以来、150万件以上の鑑定実績を持つサービスだ。同社は国内トップシェアだと公表している。国内最
ヨーロッパの12カ国で電力価格がマイナスに…グリーンエネルギー推進の結果、供給過剰に
エネルギーの供給過剰は、ソーラーパネルや風力タービンといったグリーンインフラへの投資によるものだ。ヨーロッパでは2022年、天然ガスへの依存度を下げるため、記録的な数のソーラーパネルが新たに設置された。 2023年に入り、欧州連合（EU）では月間の太陽光発電量が初めて石炭による発電量を上回った。ロシアが2022年にエネルギー危機を引き起こした後、消費者も電力需要を減らしている。 ヨーロッパのエネルギー価格がマイナスに転じたのは今回が初めてではなく、その発生は頻繁になっている。 4月に最新の原子炉が稼働し、予期せぬ洪水で水力発電量が急増した後、エネルギー価格がゼロを下回ったフィンランドもその一例だ。 フィンランドの送電網運営会社のCEOは5月24日、その日の平均エネルギー価格は｢わずかに｣マイナスになったとフィンランドの公共放送Yleに語った。 しかし、実際には、消費者が電気を消費することで
｢Apple Vision Pro｣を実機体験して言葉を失った。驚くべき製品である5つの理由
今回のWWDCについて、やはり大きなトピックは｢Apple Vision Pro｣だ。 AR機器にしろVR機器にしろ、最大の課題は｢体験しないとわからない｣ことだ。スペックでもPVを見ても伝わらない。 筆者は米・クパティーノにあるアップル本社で、Vision Proの実機を体験できた。その様子をお伝えしたい。 仕事柄色々なIT機器を使うし、その中には業務用の特別なVR/MR機器もある。ただVision Proは、それらを超えて、近年なかったほど｢驚き｣としか表現できない体験だった。実機で感じたことを言語化してみたい。 なお、体験時には写真撮影などが許可されなかったため、実機は別の場所で撮影したものであり、その他は基調講演で公開された映像から抜粋している。
“ホロライブ生みの親”カバー谷郷社長が語る上場の意義｢VTuberは、より一般化した存在になり得る｣
──2016年の創業から約7年。この間に｢VTuber｣は一つの文化、そして産業として大きな成長を遂げました。今、カバーが上場した意味について、どう捉えていますか。 私たちは日本から世界に向けて二次元エンターテインメントを提供していこうと考えて会社を経営をしていますが、｢ようやくスタートラインに立てた｣という思いです。 カバーは出資を受けているスタートアップ企業なので、事業を継続するためにも上場が必要でした。そしてこの度上場して、スタートラインに立ったということ。それは、この事業を安定して継続できる状況になったという認識です。 加えて、上場の意味合いとしては、知名度の向上による“B2B”のアライアンスの促進という面もあります。 ──｢アライアンスの促進｣ですか。 近年では｢YouTuber｣という存在が世の中でメジャーな存在になりました。 一方で｢VTuber｣が一般化し、カルチャーとして
ChatGPTとBardの対決を超える“事件”。無料の｢StableLM｣登場で｢AIの超民主化｣争いが始まった
2022年に画像生成AIで一大ムーブメントを巻き起こしたStableDiffusion（ステーブル・ディフュージョン）が4月19日、再びAIの世界を興奮の渦に巻き込んだ。 2022年末から爆発的に話題になり、岸田首相までが言及し、先進国首脳会議G7広島サミットの議題にも上がるという、OpenAIの｢ChatGPT｣に対抗する、完全にオープンでフリーな大規模言語モデル（LLM）｢StableLM｣を発表したからだ。 StableLMの登場は、LLM（大規模言語モデル）をめぐるこの半年の激変のなかで、象徴的な出来事だ。 勢力争いは、OpenAIとグーグル、メタ（Facebook）など｢巨大ITの対立軸｣で語られがちだが、今、LLMの世界で起きている勢力争いはそこではない。
イーロン・マスクは気候問題について楽観的｢太陽光が解決、それまでは原子力で｣
イーロン・マスクは、社会が｢気候問題｣を解決すると確信しており、それがいつになるかということが重要だと述べた。 彼は、太陽光発電が｢長期にわたって文明の動力源となる｣と予測している。 しかし、それに移行するまで、各国は原子力エネルギーを維持する必要があると述べた。 イーロン・マスク（Elon Musk）は、将来的な地球の気候について楽観視している。 ｢我々は気候の問題を解決するだろう。それがいつになるかということが重要だ｣と、Insiderの親会社アクセル・シュプリンガー（Axel Springer）のマティアス・ドフナー（Mathias Döpfner）CEOとのインタビューで、マスクは語っている。 テスラ（Tesla）とスペースX（SpaceX）のCEOであるマスクは、脱炭素化は最終的に太陽エネルギーによって達成されると予測した。その移行に向けて重要なのは、太陽エネルギーを効果的に貯蔵
越境ECのBEENOS、流通総額1000億円を視野に。成長の理由は｢円安｣だけじゃない。
ECサイトの海外での販売を支援する越境ECサービスを展開するBEENOSが好調だ。2022年度のグループ流通総額は807億円に到達。2023年度までの目標として掲げてきた1000億円の達成も見えてきた。 2022年度の経常利益は新規事業の投資と投資育成事業の減損で大きく下振れし2.1億円（前期比87.1%減）と落ち込んだが、来期は前期比20倍の42億円と急拡大を見込む。 同社が手がける事業分野の中でも、流通総額が前期比25％増と大きく成長しているのが、日本企業の越境ECサイトを支援する｢グローバルコマース｣事業だ。 2022年度のグループ流通総額は807億円に到達。グローバルコマース事業の流通総額は542億円（前期比25%増）、売上高は100億円（前期比21.5%増）と好調だった。 出典：BEENOS 2022年9月期 通期決算説明会資料 円安による需要の拡大が後押しとなっているのは間違い
メルカリで最大4%還元のクレジットカード｢メルカード｣が提供開始、ビットコインは春に対応
メルカードの特徴は、｢メルカリ｣サービスと密接に連携している点にある。 特典はメルカリ内のポイントとして通常の買い物では原則1％、メルカリでの買い物の場合は1〜4％の還元。さらに、毎月8日は＋8％還元額が増量される（増量分は最大300ポイント）。 この還元率の設定は、既存の｢メルペイスマート払い｣での利用でも適用される。 支払いも通常のクレジットカードのように登録している銀行口座からの自動引き落としではなく、メルカリの売上金やチャージした残高、取得したポイント、コンビニやATMで支払いが可能だ。 なお、ユーザーは20歳以上で銀行口座を登録し、eKYC（本人確認）済み、規定の審査を通過する必要がある。 また、翌月にまとめて払ういわゆる｢一括払い｣では手数料はかからないが、月々決めた金額だけ支払ういわゆる｢リボ払い｣では手数料が年率15％発生する。
バーチャルオフィスのoVice、45億円の資金調達に成功した17枚のピッチデックを公開
※この記事は2022年10月14日初出です。 コロナのパンデミックが起きた2020年は、企業の多くがハイブリッドワークという新しい働き方の中で従業員をどうマネジメントすべきかに苦慮した時期だった。 この課題にビジネスチャンスを見出したのが、oVice（オヴィス）の創業者兼CEOであるジョン・セーヒョン（Sae Hyung Jung）だ。同社は、社員がリモートオフィスのカルチャーを築き、バーチャルリアリティを活用してZoomミーティング以外でもコミュニケーションできるソリューションを提供しようと考えた。 日本に拠点を置くバーチャルオフィスのスタートアップであるoViceは、日本の金融大手SBIおよびその他の投資家からシリーズBラウンドで3200万ドル（45億円）を調達。これまでに調達した資金総額は4500万ドルに達する。 oViceのユーザーはアバターを使って仮想空間を行き来し、他のアバター
ティム・クックとジョブズの最大の論争は、iPhoneの販売戦略についてだった
2010年のスティーブ・ジョブズ（右）とティム・クック（左）。 Kimberly White/Reuters アップルのティム・クックCEOは、スティーブ・ジョブズとの最大の議論はiPhoneの販売に関することだったと語った。 2人はiPhoneの販売方法について｢補助金モデル｣を取るか、あるいはジョブズが望んだ｢レベニューシェア戦略｣を取るか、発売の何年も前から議論していた。 アップルは当初ジョブズの案を採用したが、その後クックの案に変更し、iPhoneを成功に導いた。 アップル（Apple）のティム・クック（Tim Cook）CEOにとって、スティーブ・ジョブズ（Steve Jobs）との最大の議論は、iPhoneの販売方法に関するものだったと語った。 クックは2022年9月7日に開催された年次会議｢コード・カンファレンス｣に、伝説的デザイナーのジョニー・アイヴ（Jony Ive）、ジ
日本の核融合ベンチャー3社のCEOが対談。世界で加速する核融合ビジネス、日本はどう戦うのか？
EX-Fusion 代表の松尾一輝さん（左上）、Helical Fusion 共同創業者の田口昂哉さん（右上）、京都フュージョニアリング 共同創業者の長尾昂さん（右下）。 画像：番組よりスクリーンショット “変化の兆し”を捉えて動き出している人や企業にスポットを当てるオンライン番組｢BEYOND｣。 第12回は、｢核融合炉｣の実現に向けて取り組む日本のベンチャー企業3社の代表、長尾昂さん（京都フュージョニアリング 共同創業者）、松尾一輝さん（EX-Fusion 代表）、田口昂哉（Helical Fusion 共同創業者）が登場。 8月23日（火）に放映した番組の抄録を、一部編集して掲載する。 ※核融合炉の基本原理・安全性などについてはこちらの記事から。
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