計量経済学的手法による図書館貸出の影響分析（大場博幸論文について）
9月28日夕方に専修大学で日本出版学会出版産業研究部会主催の大場博幸氏（日本大学文理学部）の「公共図書館の所蔵および貸出は新刊書籍の売上にどの程度影響するか：解説と補足」と題するセミナーが開かれて出席した。これは、『日本図書館情報学会誌』掲載の同氏の論文を元にするもので、すでにそれについてはこのブログで触れたが論文自体についてはコメントしていなかった。論文はまだエンバーゴ期間中であって、会員であるか、図書館に行かないと読めない。 大場博幸「公共図書館の所蔵および貸出は新刊書籍の売上にどの程度影響するか：パネルデータによる分析」日本図書館情報学会誌/69 巻 (2023) 2 号 大場氏の論文は、ある程度こうした計量的な分析に慣れていないとなかなか読みこなすのは難しいものだが、私も含めて一般の人にも分かりやすい解説がされていてありがたかった。約1時間の解説はいずれ動画として公開されるそうなの
新潟市1人1台端末｢毎日いつでも｣定着の仕掛け | 東洋経済education×ICT
新潟市は、2020年12月までに市立の小中学校全167校に約6万台のiPadを配備。21年1月、各校が任意のタイミングで「GIGA授業開き」を行って端末の活用を開始した。 「GIGA授業開き」では、新潟市教育委員会が用意したガイドラインを参考に端末の使い方や注意事項とともに、新潟市が掲げるGIGA宣言「私たちは端末を利用するときに、次のことを守ります。1.学びを深め、学校生活を豊かにするために活用します。2.人が嫌がることや人を傷付けることはしません」を確認。このわかりやすくシンプルな2つの約束を、端末利用の基本的な考えとすることを教職員、児童生徒の全員であらかじめ共有したという。 初めのうちはオフラインでの使用となった学校も半分くらいあったが、通信ネットワークの環境整備も21年3月中に完了し、本格的な活用を全校でスタートさせている。 端末活用を「日常化」させ、価値を理解してもらう 「新潟
雑誌のサバイバル戦略(1)：もし雑誌が消えたら
小笠原さんの寄稿をいただいてから考えたのだが、小生も過去40年余りの間に、和文タイプの同人誌から商業雑誌、学術雑誌、PR誌まで、テーマ、目的・形態、予算・読者等を異にする様々な「雑」誌に、企画・編集・制作・下働きまで、様々な立場で関わる機会があった。現在はオンラインでニューズレターをやってもいる。そこでいまさらながら、デジタル(Web)時代の雑誌の運命についてさらに考えてみようという気になった。後述するように、先日来取上げている「無償コンテンツ」とかなり近い関係にある。ややランダムながら、問題・課題を明確にして、あとで整理してみたい。 もし雑誌が消えたら：出版のエコシステムにおける雑誌の7つの功徳 とくに日本の商業出版において、雑誌の持つ意味はとても大きい。雑誌こそ書籍を含めた出版の多様性をテーマ的、人材的、機能的、そして経済的に支えてきたと思われる。視点を変えて、雑誌が消えてしまった場合
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