今後カメラマンの仕事がどんどん減っていく3つの理由 - カメラマンの知恵
①消費者の求める写真に変化が起きている ②撮影とメディアがセットならばカメラマンに勝ち目はない ③広告媒体比に変動がおきればプロの写真の需要が減る そんなことはありえない？ カメラマンと一言で言っても業種が様々なので一概に言えませんが、 5年後の時代の変化に敏感になれないカメラマンは近い将来ほぼ廃業するのではないか 最近の僕は常々そう考えていますが、先日その考えを更に強めてしまうような記事を見つけました。 要約すると、 フォロワー1万人以上の 人気インスタグラマーが撮る 「インスタグラマーブツ撮り出張サービス」がすこぶる好調。 サービス内容は・小物準備費・構図のご提案・交通費・画像修正など、全部コミコミ98,000円（指名なし・税抜）、128,000円（指名あり・税抜き）でご提供（時間の目安は2時間〜2時間半。納期が短い場合、撮影場所が遠い場合は別途費用がかかる場合も）。 ということです。
19日間勾留された理由は簡単。 警察「お前がやったんだろう？」 女「やっ..
19日間勾留された理由は簡単。 警察「お前がやったんだろう？」 女「やってません」 この問答を19日間繰り返していただけ。 拘留期限の21日が近づき 警察「もしかしてホントにやってないの？」 女「やってません」 警察「掲示板に記録が残ってるのにまだ否定するの？」 女「わたし、書いてません。ＩＰアドレスでも何でも調べてください」 警察「プロバイダにといあわせちゃおっかなー？どうしよっかなー」 女「いいからさっさと調べてください。」 警察問い合わせ開始。 警察「・・・・ごめん。別人だった。いやぁ、やってないなら、最初からやってないって言ってくれたらよかったのに」
夫に求めるのは具体的行動ではなく怨嗟の行き所らしい
子育てに関するこんなtweetが。 "「育児で全然眠ることが出来なくて辛くて辛くて死にそう」って妻に言われても、「具体的に助けてほしい事を言われないと何していいか全然わかんない」って答えてるツイートを複数見かけたんだけど、馬鹿なのかな？それともそのまま妻に死んでもらっても良い、って感じなのかな？…知らんけど。" "いまでは私は息子と一緒に9時間とか眠れるようになったんでもう関係ないんですけどね…。生後3ヶ月まで全然寝てくれなくて辛かったときは、夫も一緒に起きてくれて、死にそうになりながら仕事行ってましたけどね…だからその頃の恨みっていうのはうちは全然ないんです。" 私も子育てを経験しているので、この辛さはわかる。子どもが生後まもない頃は夜中に何度も起きないといけない。その結果、まとまった睡眠がとれずに、朝は死にそうになりながら仕事へ行かなければならない。 父親は育児をするのが「当たり前」の
ドイツ科学の卓越性の秘密：Nature 最新号の記事を読んで(西川伸一) - 個人 - Yahoo!ニュース
先日、大学を去る友人の最後の講義を聞きに出かけた。東京から離れた地方の大学を支え続けてきた友人の最後の講義は、彼の研究の話ではなく、30年にわたる自らの経験をもとに、日本の大学を高いレベルに保つためには、何をすべきかを、若い人たちに熱く語るものだった。 講義で友人は、どんな状況にあっても大学は長期視野に基づく優れた計画のもと自らを変え続ける必要があることを訴えていたが、講演の最後に、このような努力を無にしてしまう政府の見識の低さが最近目立ち始めたことを嘆いていた。その例として友人は、安倍首相が2016年OECD閣僚理事会で行った演説の一節を引用していたが、それを見て私も驚いたので、もう一度英語と日本語の両方を読み直してみた。 安倍首相のOECD閣僚理事会で行った演説この演説は、アベノミクスをはじめとする様々な改革と集中投資で日本経済は生まれ変わったことを強調する内容だが、その中で政府が目指
教育分野への経産省の「領空侵犯」は歓迎すべきだ（ドクターＺ） @moneygendai
教育現場に生産性は必要ない？ 経済産業省は、'18年から教育現場で新たな事業支援を始めることを発表した。 具体的には、教育現場の生産性を高める目的で、授業や部活の外部委託の援助をする。たとえば、外部講師がインターネットで、生徒一人ひとりのレベルに合わせた授業を行う場合や、「休日出勤」を強いられる部活動の顧問の代わりに、外部の人物に部活動の指導を依頼する際には資金援助を行う。教育現場の改善にむけ、ベンチャー企業を学校に紹介するともいう。 この事業支援は'18年度予算の概算要求に盛り込まれる予定だが、そもそも教育現場は文部科学省の管轄。経産省はうまく折り合いをつけてやっていけるのだろうか。 霞が関の各省庁は縦割りでしっかり区切られているが、実は経産省は伝統的に各省庁の事業に首を突っ込むことで有名だ。 たとえば外務省の管轄である外交の場では、かつては「通商交渉」として外務省と競いながら、ある意味
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