核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ
最近になってにわかに注目を集め始めた核融合発電技術だが、実用化は早くても2030年代半ば。やや保守的な評価では2050年かそれ以降という見方も多い。ところが、2024年にも発電を始めるというベンチャーが出てきた。 それはこれまでよく知られている大きく2つの方式、具体的には日本を含む数多くの国家が開発に参加し、フランスに建設中のITERのようなトカマク方式と、2022年11月に米国でレーザー光のエネルギーを超える核融合エネルギーが得られたレーザー核融合方式のどちらでもない、第3の方式「FRC（磁場反転配位）型プラズマ」に基づく注1）。核融合反応で中性子を出さず安全性が高く、簡素な設備で、しかも蒸気タービンを使わずに発電できる革新的な方式である。
“核融合実験 効率よく十分なエネルギー発生に成功” アメリカ | NHK
次世代のエネルギー源として期待されている核融合をめぐり、アメリカ・エネルギー省は、効率よく十分な量のエネルギーを発生させる実験に初めて成功したと発表しました。核融合の実用化に向けてはほかにもさまざまな技術開発が必要とされ、今後の研究の進展に注目が集まりそうです。 アメリカのエネルギー省は、カリフォルニア州にある国立研究所が今月5日に行った核融合実験で、投入したエネルギーよりも多くのエネルギーを発生させることに成功したと13日、発表しました。 実験では、容器に閉じ込めた水素に強力なレーザーを当てて核融合を起こし、投入したエネルギーのおよそ1.5倍にあたるエネルギーを発生させたとしています。 核融合は二酸化炭素を出さないなど次世代のエネルギー源として期待されています。 しかし、核融合を引き起こすには、強力なレーザーや電磁石を使って太陽のような恒星の中心部にも匹敵する高温・高圧の状態を作る必要が
核融合研、７日から新実験 根強い反対、１５年以上遅れ：朝日新聞デジタル
大きなエネルギーを生み出す核融合を利用した発電を目指し、岐阜県土岐市の核融合科学研究所が、７日から新たな実験を始める。基礎研究段階だが、安全への懸念から住民の反対運動が起こり、実験開始は予定よりも１５年以上遅れていた。投資に見合った成果が得られるのかが課題となる。 燃料は海水からも採れて、二酸化炭素も発生しない。核融合発電は、実現すれば大規模発電ができる未来のエネルギーとして期待されている。太陽の中心部で起きている反応を人工的に地球上で作り出し、そこで生まれるエネルギーを使って発電する仕組みだ。 課題は、超高温の状態を維持すること。核融合研は、原子核と電子がバラバラに高速で飛び交うプラズマを作り、これまでに９４００万度まで温度を上げることに成功した。７日から始まる重水素を使った実験では、核融合発電に最低限必要な温度とされる１億２千万度のプラズマを目指す。国内の重水素実験は、茨城県那珂市の装
「核融合炉の誘致は危険で無駄」 小柴昌俊氏（ノーベル物理学賞受賞）の朝日新聞への投稿
「核融合炉の誘致は危険で無駄」という投稿が朝日新聞の2001年1月18日の論壇に掲載されました。投稿者はノーベル物理学賞受賞者の小柴昌俊氏（東京大学名誉教授）です。 小柴氏が取り上げているのは国際熱核融合実験炉（ITER）で、重水素実験を実施したいとしている核融合科学研究所のトカマク型とは異なりますが、指摘されている問題は共通しています。 「核融合炉の誘致は危険で無駄」 小柴 昌俊 東京大学名誉教授（素粒子物理学） 新年度予算案に国際熱核融合実験炉（ITER＝イーター）の立地予備調査費一億円が盛り込まれた。 実際に造るとなれば、建設費だけで五千億円はかかるという巨大計画である。あまりにお金がかかるので、国際協力で造ろうとレーガン、ゴルバチョフ米ソ首脳が合意したのが1985年だった。以後、米ソに日欧も加わった四極が分担してエ学実験と設計を進めてきたが、米国は98年にこの計画から撤退した。
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