超人・荒川静香がスゴすぎる！出産直後にフィギュア再開、育児、連盟副会長を完璧にこなす
2006年トリノ五輪金メダリストのプロフィギュアスケーター・荒川静香の活躍が目覚ましい。シーズンには大会のテレビ中継の解説を精力的にこなし、昨年10月から日本スケート連盟副会長にも就任。その一方で、昨年11月に産まれた長女を抱えながら仕事と育児を両立させるなど、順風満帆な日々を過ごしているが、最近になってしばしば育児疲れを告白する場面もみられるようだ。 7月30日、「第1回歯が命アワード」を受賞した荒川は自身の歯へのこだわりを語り、「五輪を目指しているアスリートには、歯の噛み合わせや、虫歯がないかなど、歯に対する意識を持って活躍してほしい」とエールを贈った。そして、現場を取材したスポーツ紙記者によれば、フィギュアスケートと育児の両立について聞かれると、若干表情を変化させたという。 「子育てについて、『日々の娘の変化に親として成長させてもらっている』と言いながらも、その端々で『大変、大変』を
マック元社長に潰されかけたリンガーハット、批判＆反対殺到の戦略断行で鮮やかな復活
長崎ちゃんぽん専門店ととんかつ専門店を運営するリンガーハットの再成長が鮮明になってきた。 リンガーハットが4月8日に発表した15年2月期連結決算は、売上高が前期比3.9％増の382億円、営業利益が同26.2％増の22億円、純利益が同35.8％増の10億円だった。16年2月期も売上高395億円、営業利益26億円、純利益11億円を予想しており、売上高は6期連続増収、純利益は4期連続増益の見通しとなった。 リンガーハットは今でこそ両業態合わせ678店（長崎ちゃんぽん専門店570店、とんかつ専門店108店／15年2月末現在）を安定的に運営する中堅外食チェーンだが、過去10年の間に4回も赤字に沈むなど経営が迷走した。特に09年2月期は上場以来最大の赤字に沈み、経営危機に陥っていた。同社は、いかにして窮地を脱したのか――。 「プロ経営者」招聘で窮地に リンガーハットが主力メニュー「長崎ちゃんぽん」を再
物流パンク、間に合わずドライバーは10万円自腹で配送、ヤマトは100時間サービス残業 | ビジネスジャーナル
クロネコヤマトの宅急便の配送車（「Wikipedia」より／天然ガス）「日経ビジネス」（日経BP／2月2日号）は『物流の復讐』という特集を組んでいる。その内容は次のようなものだ。 「『荷物は時間通り届くもの』『送料無料は当然』――。あなたはそう思い込んでいないだろうか。電気や水と同じように、あって当たり前とされてきた『運ぶ』という社会インフラ。ネット通販の急拡大による負担増と人手不足が重なり、破綻へと近づいている。これまでのモノの流れを抜本的に変えなければコストは跳ね上がり、米アマゾン・ドット・コムなど高度な物流機能を持つ企業が顧客を独占する。小売りも物流会社もメーカーも、物流を軸に経営戦略を作り直す時がきた。長らく販売や製造を支える黒子にすぎなかった物流が、産業の主導権を握る。その『復讐』の衝撃波は、日常生活から企業の現場、国家戦略にも及んでいる」 今回のキーワードは圧倒的な人出不足によ
2兆円市場…なぜ日本はスイーツ大国に？世界で活躍する日本人パティシエの増加も後押し
昨年、フランスで行われたパティシエの最高峰を決めるコンクール「クープ・デュ・モンド・ドュ・ラ・パティスリー」で、日本チームが優勝国のフランスに続き銀メダルを獲得し話題となった。近年、このような権威あるコンテストで入選を果たす日本人が増えており、日本のパティシエへの世界的な評価が高まっているという。 また、パティシエだけでなく、消費者にとってもスイーツは身近なものとなった。2013年度の日本国内における和洋菓子・デザート市場は2兆1096億円。ここ数年の不況や震災で娯楽や嗜好品の需要が伸び悩む中、スイーツの売り上げは変わらず高水準を保っており、日本人がいかにスイーツ好きなのかがわかる。 さらに、国内だけにとどまらず「堂島ロール」（モンシェール）などの洋菓子から「トッポ」（ロッテ）、「じゃがビー」（カルビー）といったスナックまで、日本製菓子の海外進出ラッシュも起きている。 かつて、贅沢品として
ディズニーランド、疲弊する現場にキャストらが会社と争い 突然解雇や偽装請負疑惑も
世界興行収入が12.3億ドルの大ヒットとなっている映画『アナと雪の女王』（ウォルト・ディズニー・スタジオ）の追い風を受けて、東京ディズニーリゾート（TDR）も絶好調だ。東京ディズニーランド（TDL）では、シンデレラ城に映し出される新しい映像ショー（キャッスルプロジェクション）「ワンス・アポン・ア・タイム」が5月末からスタートしているが、その中には『アナと雪の女王』のキャラクターも登場し、話題となっている。 流通・マーケティング専門紙「日経MJ」（日本経済新聞）の6月8日付記事『闇に浮かぶ妖精や野獣 城に名場面を映すショー 日常忘れる20分間』によると、「ワンス・アポン・ア・タイム」は今年度の集客の切り札であり、ショーの時間を15分から20分に増やし、力を入れているという。平日午後6時から入場できる「アフター6パスポート」（3400円）を使い、会社帰りに行くという楽しみ方もできそうだ。 TD
武富士以上…若者を食い物にする学生支援機構の奨学金、えげつない取り立ての実態
朝の情報番組『あさイチ』（NHK総合）が4月28日に放送した特集「奨学金が返せない!?」の内容が物議を醸している。番組内では、大学在学中に日本学生支援機構から有利子の奨学金を借り、大学卒業後に1年契約の非正規職員となった若者が、生活の見通しが立てにくい中で、長年にわたって返済の負担を背負わざるを得ない状況が紹介された。 これに対し、日本学生支援機構が「奨学金について著しく誤解を招きかねない内容があった」として、機構のホームページに反論文を掲載したのだ。 「返還誓約書に記載された返還総額が借用金額より高い」という番組の指摘については、「返還誓約書には政令で定めた上限利率である3.0％で仮計算した返還総額が印字されている」と反論。さらに「利息が高すぎる」という批判に対しては、「利息付（第二種奨学金）であっても、利率は一般の教育ローンよりかなり低く抑えられている」などと、利率比較表も掲載して説明
海外で活躍する「和僑」、なぜ急増？日本ブランドで競争有利、低コストで高利益を望める
中華圏外に移住した中国人のことを華僑と呼び、その中には事業を展開する人も数多くいるが、世界で活躍するのはそんな華僑ばかりではない。実は日本から海外へ移住してビジネスで活躍する、「和僑」と呼ばれる人々が昨今増えているというのだ。 和僑とは、狭義には海外進出した日本人起業家を指す言葉だが、広義では駐在員などとして海外を拠点に手腕を振るう日本人エグゼクティブも含めた言葉である。2004年発足の｢和僑会｣による造語だが、昨年タイのバンコクで開催された「和僑世界大会」には、世界各国から約1000人の和僑が集まり、にわかに注目を集めた。同大会は6年前から毎年開催されているのだが、一昨年にシンガポールで開かれた際の参加者は250人程度だったそうなので、たった1年間で約4倍にまで膨れ上がったことになる。それほどまでに今、和僑は急激にその人口を増やしているのだ。 とはいっても、海外で活躍する日本人は何十年も
苦境マック、好調スタバ、何が明暗分けた？復活策を探る 価格を買う顧客を集めた副作用
メガバンク勤務後、アメリカのビジネススクールでMBAを取得し、今では幅広い企業の戦略立案やマネジメント教育に携わる安部徹也氏が、数多くのビジネス経験やMBA理論に裏打ちされた視点から企業戦略の核心に迫ります。 5月9日にスターバックス コーヒー ジャパンの2014年3月期の決算が発表され、昨今のコーヒーブームを受けて増収増益となり、過去最高を記録する好決算となりました。 注目すべきは利益面で“外食産業の巨人”日本マクドナルドホールディングスを抜き去ったことでしょう。最終利益を比較すると、マクドナルドの51億円に対してスターバックスは60億円と、好調のスターバックスが不振に喘ぐマクドナルドを逆転したのです（マクドナルドの決算は13年12月期）。 今期に入ってもなかなか浮上のきっかけをつかめないマクドナルドに対して、スターバックスは好調を維持していますので、今のままではますますその差が開くこと
警察庁と国交省が激怒！トヨタが首都高で“違法”自動運転を実演
トヨタ自動車が首都高速道路で「手放し自動運転」を実演したことに対して、国土交通省や警察庁が「完全な道路交通法違反。業界のリーダーとしてあるまじき行為だ」と怒っている。トヨタは10月7日から3日間、次世代技術をメディアに公開。その際にトヨタのドライバーがハンドルから手を放し、さらにアクセルやブレーキのペダルからも足を離して自動運転する様子がテレビで全国に放映された。トヨタは首都高速での実演許可を国土交通省や警察庁から得ていたが、その許可はあくまで人間が運転する際の補助機能として認められた「自動運転」であって、同省や同庁は、現行法に鑑みて公道上で運転者がハンドルから手を完全に放す行為を認めていなかったからだ。 日本での「自動運転」はこれまで、ミリ波レーダーの技術などを使って車間距離を一定に保つ機能が高級車を中心に装備されてきた。2012年には富士重工業（スバル）が、車間距離を一定に保つ機能や衝
残留農薬に硫酸銅？危ない中国産食品を使う外食業界〜スタバ、マック、ドトール…
抗生物質と成長ホルモン剤で育てられた鶏肉に、硫酸銅に漬け込まれた毒ピータン……食の安全を脅かす存在として、その危険性が指摘され続けている中国産食材。特に今年は「週刊文春」（文藝春秋）が“危ない中国産食材”キャンペーンを継続的に行い、話題はネットにも飛び火。「もう何を食べていいのかわからなくなった」「怖すぎる。読むんじゃなかった」などと反響を呼んでいる。 「スーパーで原産地表示をしっかり確認すれば大丈夫」。そう考えている人もいるかもしれないが、問題は原産地表示の義務がない外食だ。「週刊文春」のキャンペーンをまとめた書籍『中国食品を見破れ』（文藝春秋／「週刊文春」特別取材班・著）によれば、なんとあのスターバックスコーヒー（スタバ）でさえ、中国産食材を用いているというのだ。 スタバで中国産食材を使っているメニューは、人気の「シナモンロール」「アップルシナモンフリッター」「サラダラップ根菜チキン」
安藤美姫「4月に出産した。最後まで迷い、その子の命選んだ」「モロゾフとの関係は…」
2年間のブランクを経て、今年のシーズンから復帰し、来年のソチ五輪を目指すフィギアスケーターの安藤美姫は、7月1日21時54分～放送のテレビ番組『報道ステーション』（テレビ朝日系）に出演した。 番組内で安藤はインタビュー冒頭、「今シーズンいっぱいで、現役を引退します」と引退を表明するとともに、「一人の女性として生きたいというわがままな決断により、4月に赤ちゃんを無事出産しまして、もう母になりました」と、出産していたことを報告した。 安藤は続けて、「でもリンクの上ではちゃんと責任を持ってこれからもがんばりたいと思いますので、どうぞ皆さん温かい目を持って、応援していただけたらすごく嬉しいなと思います」と呼びかけた。 同番組によれば、2010-11年のシーズンで、全日本、四大陸、世界選手権などすべてを制覇した安藤は1年間の休養を経て、12年秋から復帰予定だったが、コーチであったモロゾフとの師弟関係
パナソニック、7721億円赤字の原因は10年前のV字回復
家電産業は、自動車産業と共に日本経済の高度成長を牽引してきた2本柱である。ところが、メイド・イン・ジャパンの代名詞であった日本の家電産業がいま総崩れの状態にある。この３月期決算の内容を見ると、パナソニック7721億円、ソニ－2200億円、シャ－プ2900億円と、軒並み大赤字を計上している。3社は赤字の原因について、「薄型テレビ事業の不振」「円高によるマイナス要因」を挙げるが、3社とも赤字決算の責任を取るかのように社長が交代する。創業以来最大の巨額な赤字を垂れ流し、3社とも生きるか、死ぬか、まさに会社存亡の危機に立たされている。 いま重大な分岐点に立っている日本の家電メ－カ－は、なぜ経営に失敗したのか？ 1990年代に国内家電メーカーを成功に導いたビジネスモデルは、製品の開発設計から生産加工まで自社グループですべてを手掛ける「自前主義」と「垂直統合モデル」である。その成功モデルがグロ－バル競
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