東京都千代田区の科学技術館の地下2階にある劇場型ホール「サイエンスホール」の公式X（旧ツイッター）が、「声優イベントばかりやってる」と投稿で明かして、話題になっている。 科学技術館は、皇居外苑の北の丸公園にあり、その中のサイエンスホールは、410人が収容できる施設だ。公式サイトでは、「講演会、セミナー、シンポジウム、各種発表会、トークショー、アニメイベント等に最適です」とうたっている。 「何百回も擦られたネタを自虐的に使わせていただきました」 「サイエンスホールをご存知ない方の為に」。ホールの公式Xでは2023年12月6日、こう切り出して、次のように自らを紹介した。 「武道館の隣に科学技術館という博物館があります。その地下にサイエンスホールという声優イベントばかりやってるホールがあります。こちらに馴染みが深い方は科学技術館ごとサイエンスホールと表現します。イギリスをイングランドと表現するよ

2023年10月16日にYouTubeで公開されたリアリティ番組「令和の虎」（Tiger Funding）で、志願者との面接中、ジャガー横田さんの夫で医師の木下博勝さんが途中退席をする騒動があった。 「糖質だけ制限するって言うのは、エビデンスは僕はないと思うんですけど」 令和の虎は「出資を受けて、事業を本格展開したい」志願者らを対象として、経営者が審査して出資の可否を判断する、YouTubeで配信されているリアリティ番組だ。 木下さんが途中退席する事態となったのは、「『医者としてここには居られない』虎が退室する理由とは。美味しいローカーボで心身共に健康な世界を実現したい」と題した動画でのひと幕だ。 480人目として出演したインフルエンサーの女性は「ローカーボ、いわゆる糖質制限の食の普及をしております」と自己紹介した。 女性は「『おいしいローカーボ』という新しい食生活を広めることで、心身とも

大手広告代理店「博報堂」が発行する雑誌で、ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏の問題を取り上げたものの、同社広報室長の判断で掲載が見送られていたことが分かった。 広報室は取材に「当社のビジネス上配慮が必要とした原稿に関しては、掲載の可否含め編集長と相談の上、判断をしています」と答える。 「今号の検閲は、本当に無意義だった」 博報堂が1948年に創刊した『広告』の最新号（2023年3月31日発売）では、「文化」を特集テーマに35本の記事を掲載した。 社会学者・田島悠来氏と批評家・矢野利裕氏の対談では、「ジャニーズは、いかに大衆文化たりうるのか」との表題でジャニーズの歴史を紐解いた。 しかし、記事末尾には「本記事は、ビジネスパートナーであるジャニーズ事務所への配慮の観点から、博報堂広報室長の判断により一部表現を削除しています」と記されていた。 矢野氏は3月31日、投稿サイト「note」で

ボツも含めると...作品数は5500本！ 同番組では、外国語の歌詞があたかも日本語であるかのように聞こえてしまう現象を「空耳」と名付け、そのように聞こえる箇所を視聴者から募集。それに番組側が映像をつけて映像作品にした上でそれを放送する「空耳アワー」というコーナーが3月24日まで放送されていた。 安斎さんは1992年のコーナー開始から番組MCのタモリさん（77）と共に企画を担当。複数回の休止を挟みつつ、約30年の歴史を重ねてきた。インタビューで編集部がまず聞いたのは、投稿された空耳の選考過程だった。 ――送られてきた空耳の選考はどのような行程で行われていたのでしょうか？ 安斎：最初の頃、それこそ始まったばかりの頃は、「スタッフさんが投稿を元に実際の音源で確認」→「聞こえる＋面白いかをスタッフさんが協議し数本を映像化」→「その映像を元にさらにスタッフさんが会議を開き、3本に絞り込む」→「収録直

大学生協の食堂の待ち時間が増えたと、ツイッターで多くの学生が嘆いている。きっかけはスマートフォン向けアプリ「大学生協アプリ(公式)」の導入だった。大学生協の組合員証として用いることができるアプリで、生協内で使える電子マネー機能を有する。しかし動作が遅いなどの理由から、複数の大学内の生協食堂で混雑が発生したようだ。 アプリの開発を進めている大学生協事業連合は2023年1月16日、J-CASTニュースの取材に対し、厳しい意見も真摯に受け止め、引き続き対応・改善を進めていくと述べる。 「食堂の待ち時間が今までの3倍以上になってる」 大学生協事業連合は、大学生協の組合員証をICカードからアプリに移行を進めている。アプリ配信サービス「Google Play」と「App Store」から「大学生協アプリ(公式)」をリリースし、北海道、東北、東京、東海、関西北陸、九州の6つの地域にある大学生協事業連合に

雪印メグミルクが1925年から販売するロングセラー商品「雪印北海道バター」をめぐり、原材料を偽っているとの荒唐無稽な情報がSNSで拡散している。 投稿者は不買を呼びかけるなどしているが、同社は取材に完全否定した。消費者からの問い合わせもあり、対応を検討しているという。 廃棄呼びかける書き込みも 「この有名な雪印のバターは、表にも裏にも書いてないけど、実は30%マーガリンが入っています。完全に騙している」――。 一般のツイッターユーザーが2022年12月19日、雪印北海道バターのパッケージ写真とともにこんな書きこみをして広く拡散している。 商品サイトやパッケージでは、原材料として「生乳（北海道産」「食塩」の2つを記載している。投稿者は、食用油脂などが原料のマーガリンも含まれていると根拠を示さず指摘し、「明治、森永、雪印は人生から排除なり」となぜか雪印の同業他社も含めて不買を推奨した。 日本乳

「今朝1人解雇した」――。日本のIT企業の経営者が、まるでツイッターのイーロン・マスクCEOかのようにSNSでこう言い放った。理由はやる気がなかったためだという。 投稿は物議を醸し、その後釈明に追われる事態となった。 「解雇も迅速に行わなければならない」 投稿したのは、DX（デジタルトランスフォーメーション）事業を手がけるスタートアップ社長。「今朝1人解雇した」と2022年12月5日にツイートし、「やる気のない人間が1人いるだけで組織は腐っていくので、解雇も迅速に行わなければならない」と持論を続けた。 この社員を採用したのは今春だったという。人事の大反対を押し切ってみずから決断したとも明かしており、「この結果に対する怒りの感情も経営者は全て自分自身に向けるしかない。切り替えて、1秒も無駄にせず事業に邁進する」と決意表明した。 定量化しづらい「やる気」を理由に従業員を解雇したように取れる上、

人気プロゲーマー・たぬかなさんが2022年2月15日、配信中に身長170センチメートル以下の男性に対して「人権ない」などと発言したことが物議を醸した。批判が相次ぎ、たぬかなさんは同日夜に謝罪した。 「165はちっちゃいね。ダメですね。170ないと、正直人権ないんで」 たぬかなさんは、日本人で2人目となる女性プロゲーマー。対戦格闘アクションゲーム「鉄拳」シリーズをメインにプレイし、国内外で高い人気を誇っている。 問題の発言があったのは、たぬかなさんが15日にライブ配信プラットフォーム「mildom」で配信した時のこと。「おかしつくるよ」と題して、手作りのクッキーを作りながらファンからの質問に回答していた。 たぬかなさんはかつて自宅でUber Eatsを利用した際、大学生くらいの年齢の男性配達員から連絡先を聞かれたというエピソードを明かした。 「Uberマジだるいなって思ったんが、今もう置き配

「バズレシピ」で知られる料理研究家のリュウジさんが、レシピに記載した食材の代用案を求められることに苦言を呈している。 今後は対応をやめるとして「本当にすいません、買え」と訴えた。ネット上では、リュウジさんの発言に賛同するような反応が広がっている。 「頼むから俺のわがままきいてくれ」 リュウジさんは2021年12月15日、食材に関する問い合わせに関してツイッターで次のように持論を展開した。 「リュウジさんのハンバーグ作りたいんですが我が家にはゼラチンを買う習慣がないので片栗粉で代用可能ですか？とかいう質問くるんだけど俺のハンバーグ食いたかったら普通にゼラチン買ってくれ、挽き肉は普通に買いにいくやろ」 レシピ通りに作った料理には「責任もつ」としながらも、「勝手に代用したレシピは責任もてないし持つ気はない」。 対応について「今まで代用案をめちゃくちゃ探してきたけど全部対応してたら料理研究家という

コミックマーケット準備会は、世界最大級の同人誌即売会コミックマーケット（以下コミケ）の冬の開催を延期し、2021年5月の開催を目指すと発表した。これを受けて、参加者たちからは同人文化の存続を危ぶむ声が上がっている。 「例年なら繁忙期の7月、8月は元々の売上が大きい分、前年対比70～80％の売上ダウン！ 12月の冬コミ時期が空白になると、同じく前年対比70～80％の売上ダウン。 徐々にイベントは開催されているが、対策を取っての開催なので実質的売上規模は50％ つまり少なくとも年内の6カ月間は良くて売上50％、最悪時期は20％程度の売上が予想される」 J-CASTニュースのメールを通じた取材に対し、同人誌印刷所「栄光」の代表取締役社長で、日本同人誌印刷業組合の岡田一理事長は、苦境を明かす。リアルイベントの即売会開催規模そのものと印刷会社の売上は正比例するという。 「世界的に見ても短納期、高品質

「質問が聞こえない」「ほかの質問に移ろう」――。香港のニュース番組に出演した、WHO（世界保健機関）のブルース・アイルワード事務局長補佐官のインタビューが波紋を広げている。 台湾の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策について、意図的に回答を避けるような場面があり、台湾の外交部（外務省に相当）が「パンデミックへの対処には政治は別にすべきだ」と抗議する事態に発展している。 WHOをめぐっては、「中国への過剰な配慮で感染拡大を招いた」との指摘もある。 台湾加盟を拒否するWHO 香港の公共放送「RTHK（香港電台）」の報道番組で2020年3月28日、アイルワード氏がテレビ電話でのインタビューに応じた。 アイルワード氏は前半、「WHOは非常に早い段階でこのウイルスがパンデミック（世界的流行）になる可能性があると認識していた」とする見解や、中国での感染対策を振り返った。 その後、番組では（

キャッシュレス決済をすると金額の2～5％が還元される経済産業省の「キャッシュレス消費者還元事業」に関し、家計簿アプリを展開するZaim（ザイム、東京都渋谷区）が2019年9月4日、同事業の対象店舗を「検索」できるサービスを独自に開発・公開した。 同事業をめぐっては、対象店舗を公式サイトから探そうとすると全3608ページのPDFファイルに移動する仕様となっており、インターネット上では「探しづらい」と不満の声があがっていた。Zaimはこうした声を受け、「1日で」開発したという。 登録加盟店一覧はこちら→全国約18万店がズラリ 「キャッシュレス・消費者還元事業」は消費税増税に伴う施策で、10月1日から20年6月末までの間、登録加盟店舗で対象キャッシュレス決済手段を使って代金を支払うと、最大5％のポイント還元を受けられる。経産省が主導し、同省が監督官庁の一般社団法人キャッシュレス推進協議会が事務局

2019年4月21日から22日にかけて開票された統一地方選の後半戦で、シングルイシュー（単一論点）を掲げる政党が異例の勢力拡大を遂げた。13年に設立の政治団体「NHKから国民を守る党」がそれで、「NHKにお金(受信料)を払わない方を全力で応援・サポートする政党(政治団体)」を掲げている。 首都圏や関西のベッドタウンを中心に47人が立候補し、26人が当選。その中には、NHKの「おひざ元」ともいえる渋谷区議選で当選した人もいる。13人いる現職議員と合わせると、勢力は39人に拡大。7月の参院選で国政進出を目指す。 反NHK以外の論点は「羽田空港・新ルート反対です」だけ 「NHKから国民を守る党」は、元NHK職員の立花孝志氏（51）が13年に立ち上げ、代表に就任。NHKの集金活動に悩む人に対して「NHK撃退シール」を配るなどの活動を展開している。立花氏は15年に千葉県船橋市議に当選し、市議を任期途

盗作疑惑が指摘された東京芸大大学院生の勝海麻衣さんについて、銭湯絵師見習いとなった経緯にも、ネット上で異論が出ている。勝海さんより前に、銭湯絵師に「弟子入り」していたと主張する人物が、ツイッターで発言したのだ。 これに対し、勝海さんの師匠側は、「ないことをいっぱい書かれている」と反論しており、主張が食い違っている。 銭湯アイドルの漫画家が「弟子を追い出された」と主張 勝海さんについては、イベントで書いた虎の絵が、イラストレーターが描いた絵と酷似していると話題になり、J-CASTニュースでも3月29日に「『銭湯絵師』見習い女性に盗作疑惑 イラストレーター激怒で謝罪」と報じた。この問題では、勝海さんは、ツイッターで謝罪したが、絵を描き写したかどうかについての言及はなく、2019年4月2日夕現在も、沈黙したままだ。 その後、犬を描いた別の絵でも、オーストラリアの写真家Kirsten Bowers

あるツイッターユーザーが投稿した小学校の副読本の画像に、不自然な様子でファミコンを使っている子供の写真が載っていると話題になっていた件で、岩手県の遠野市教育委員会は2019年3月11日、同市教委が作成し、写真も新たに撮影したものと認め、「本来であれば、当時をイメージさせるための写真である旨を明記して掲載するべきでした」とお詫びした。 3月2日に投稿されたツイートの画像に対しては、「子供の持っているコントローラーの向きが左右逆である」「電源ケーブル等が接続されていない」など多くのツッコミが入っていた。 「イメージ写真ですってことをきちんと明記すればよかった」 遠野市教委の11日の発表などによると、地元の状況を説明する副読本は、採択した教育出版の教科書に沿って市教委が作成。教科書との連動性を確認しながら作った。基本的に写真の転用は禁止されているため、ルールに基づき、独自に写真を用意した。 J-

JR山手線の新駅名「高輪ゲートウェイ」への批判が、収まるどころかさらに過熱している。 2018年12月7日には、ネット上で命名撤回を求める署名運動までスタートした。8日16時までに、賛同署名は約3500人にまで達している。新駅の命運は。 「『高輪ゲートウェイ』という駅名を撤回してください」 この署名活動は、コラムニストの能町みね子さんが署名サイト「change.org」で立ち上げたものだ。「『高輪ゲートウェイ』という駅名を撤回してください」と題したこの署名ページ、能町さんは以下のように趣意を説明している。 「『高輪ゲートウェイ』という、長すぎて事務処理的にも問題が生じやすく、地域にも山手線にもそぐわない新駅名をとにかく撤回してほしい。（中略）東京の幹線である山手線にはシンプルな駅名が似合います。一般公募による1位『高輪』2位『芝浦』3位『芝浜』を却下してまで『130位』を採用した理由が理解

かつて「ゲーム大国」の名を独占した日本だが、e-Sports（eスポーツ）普及では乗り遅れ、「後進国」とさえ評されることがある。 そんな実態が浮き彫りになる一幕があった。NHKがeスポーツの人気・将来性を掘り下げた番組を放送したところ、視聴者から「eスポーツはスポーツとは言えない」など、否定的な反響が次々と寄せられたのだ。 2024年の五輪では正式競技に！？ プロによるゲームプレイを、単なる遊びではなく「スポーツ」として位置付けるeスポーツは、国際的にその地位を急速に高めている。 すでにその「競技人口」は1億人を超えるといわれ、賞金も、トップクラスの海外大会では億単位に達する。2022年のアジア競技大会では正式種目入りがすでに決まっており、24年のパリ五輪での採用も検討中だ。日本でもこの18年2月には、統一団体として「日本eスポーツ連合」が設立された。 これらの最新動向を報じたのが、2月1