オリーブオイル～食品業界の光と影：日経ビジネスオンライン
このコラムについて イタリアなどの地中海諸国や米国では、食品の偽装表示や異物の混入などが後を絶たない。詐欺的商品の代表格はオリーブオイルだ。日本も含め世界には、偽エキストラバージン・オリーブオイルがあふれている。そこには、オリーブ生産者、オイルディーラー、マフィア、業界団体、業界を監視する政府などの利害と思惑が複雑に絡み合っている。オリーブオイルを通して、世界の食品業界の未来を見通す。 記事一覧 記事一覧 2013年4月5日 偽物増えるオリーブオイルに対策。品質保持に動き出した人たち 科学技術の進歩により、オリーブオイルに含まれる特定の成分を詳しく分析することで、ほかの油や精製されたオイルが混入していないかを突き止めることは可能だ。 2013年3月15日 第７回 結局、オリーブオイルは体に良いのか？（その２） 良質のエキストラバージンだけにある恩恵 では、どんなオリーブオイルでも、健康にプ
「同一労働、同一賃金、そりゃ無理だ」って、イケアでも言われました。：日経ビジネスオンライン
「女性活用」は、人事制度の改革ともワンセットです。その「女性活用」を長く阻んでいたのが、ほかならぬ日本型の終身雇用、年功序列でした。 しかし今は、女性・男性を問わず、ずっと同じ会社で同じように働き続ける保証がない時代に突入しています。そんな中、新たな人事制度のキーワードとして浮上してきたのが「同一労働、 同一賃金」。 その先端を行くイケア・ジャパンでカントリーHRマネージャーを務める泉川玲香さんからお話を聞いていきます。泉川さんのパワフルな開拓者スピリッツとともにどうぞ！ 泉川玲香（いずみかわ・れいか） 大学卒業後、放送局にアナウンサーとして勤務。英国留学を経て、英会話学校の運営会社に入社。M＆A業務で台湾、英国、スペインなどに滞在する。その後、外資系シネマ会社に転職し、日本初のシネマコンプレックスの立ち上げに参加。英国系シネマ会社に転職後は、人事総務部長として勤務。2004年、イケア・ジ
英文法をシンプルに斬る！：日経ビジネスオンライン
前回は、ちょっとした「遊び心」をもって、英語に接する点についてお話ししました。人間の頭が最も活発に動くのは、「うん、これは面白い！」と思ったときです。そう思えたとき、強い集中状態が起こり、有り得ないような能力が発揮されるのです。問題は、いかにして「その瞬間」を英語の勉強において生み出すかなのですが、その1つの方法が、「ええ～い、遊んでしまえ！」と考えて、リラックスして英語に取り組むことなのです。 私はよく「頑張らずに頑張って下さい」とアドバイスしますが、これを聞いて笑顔を返せる人は、極意が分かっている人です。 書き忘れていましたが、前回紹介した「遊びながら学ぶ極意」の彼女は、勉強時間についてこう答えています。「気が向いたら勉強を始め、飽きたら止めるようなスタイルだったので何時間ぐらい勉強したかはよくわかりません」――これは、ある意味で恐ろしい言葉で、10分ぐらいで止めた時もあれば、2時間、
真っ赤なBMWで「男性ホルモン」が4倍に！：日経ビジネスオンライン
WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国。しかし男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位で、意外なことにベスト5にも入っていない。現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほう。男こそアンチエイジングが必要なのだ！ 第2回のテーマは、「男性ホルモンをいかにキープするか」。 男性ホルモンが減ると「夜の生活」に支障を来たすだけでなく、生活習慣病やうつ病など、さまざまな不調のリスクが高まる。それだけではなく、寿命まで縮むという研究データさえ存在する。一方で、男性ホルモンの分泌量は個人差が大きく、ちょっとしたことでも変動するという。 男性ホルモンが減ると、具体的にどんな症状が表れるのか？ 高く保つためには、どんなことを心がければいいのだろうか。 40歳を過ぎたらLOH症
リーダーになってはいけない人とは：日経ビジネスオンライン
老教授 米国の大学院でドラッカーの教え子として直接指導を受け、その後長くドラッカーの同僚でもあった日本人老教授。専門は組織マネジメント論と組織イノベーション論。数年前に定年退職し、静かに日本で暮らしている。執筆の傍ら若き経営者やマネジャーを自宅に招き、相談に乗っている。対話を通じてドラッカーのマネジメント理論を分かりやすく教え諭し、マネジャー本人に気付を与えるスタイルが、多くの経営者の間で密かに支持されている。 〈悩める〉マネジャー 大手企業の40歳代管理職。将来を嘱望され、トントン拍子で昇進してきたが、突如300名規模の地域事業本部の責任者に任命される。都会の洗練されたオフィス環境から一転、地方の事業所を拠点に、組織の舵取りをする中で、部下とのコミュニケーションやトラブルの対応、社内で発生する様々な問題に日々頭を悩ませている。ドラッカーのマネジメント論に関心はあったものの、じっくりと書籍
なぜ、一流のプロは、「多重人格」なのか？：日経ビジネスオンライン
一流の経営者は、昔から「多重人格」 先生は、今年5月に上梓された新著、『人は、誰もが「多重人格」― 誰も語らなかった「才能開花の技法」』において、人は、誰もが心の中に「複数の人格」を持った「多重人格」であり、日常においては、無意識に、仕事や生活の状況や場面に合わせて「様々な人格」を使い分け、それによって、他人と円滑にコミュニケーションを取り、仕事で高いパフォーマンスを発揮していると述べられていますね。 そして、我々が、自分の中に隠れている「様々な人格」に気づき、それらを意識的に育て、状況や場面に応じて適切な人格で処する「多重人格のマネジメント」を身につけるならば、自然に「様々な才能」が開花していくと述べられていますね。 田坂：ええ、この新著では、そのことを様々な事例を挙げて述べています。 特に、先生は、この新著の中で、「分野を問わず、一流のプロフェッショナルは『多重人格』であり、『様々な人
「男性ホルモン」が少ない人は“早死に”する：日経ビジネスオンライン
「アンチエイジング」（抗加齢）と言えば、もっぱら女性の間で使われる言葉で、「若づくり」のオシャレな言い方だと思っている男性も少なくないのでは？ しかし、「外見を若くする」のはアンチエイジングの一面にすぎません。WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国ですが、実はこれは女性のおかげ。男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位。現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほうなのです。男性ホルモン低下、AGA、ED、老眼、前立腺がん、ドライマウス、オヤジ臭、シミ・シワ、尿漏れ、かくれ肥満、ドライアイ──。"中年男"の気になるテーマの中からいくつかピックアップして、最新予防医学の「答え」をしっかりお届けします。 第1回のテーマは、オトコの活力源ともいえる「男性ホルモン」に
優秀な仕事人は「人格の切り替え」が上手：日経ビジネスオンライン
メールの書き方で分かる「人格切り替え能力」 先生は、今年5月に上梓された新著、『人は、誰もが「多重人格」 － 誰も語らなかった「才能開花の技法」』において、人は、誰もが心の中に「複数の人格」を持った「多重人格」であり、日常においては、無意識に、仕事や生活の状況や場面に合わせて「様々な人格」を使い分け、それによって、他人と円滑にコミュニケーションを取り、仕事で高いパフォーマンスを発揮していると述べられていますね。 そして、先生は、この新著の中で、「仕事ができるようになりたい」と思う修業中の人は、この「人格の切り替え」を、意識的に行うことから始めるべきだと述べられていますね？ 田坂：その通りです。「仕事ができる人」になりたいと思うならば、まず、自分の中に「様々な人格」を育てることを行うべきです。そのうえで、それらの「様々な人格」を切り替えながら、仕事に取り組むべきですね。 では、そのためには、
EMCを8兆円で買収したDellの本当の脅威：日経ビジネスオンライン
米Dellが生き残りをかけて、米EMCを670億ドル（約8兆円）で買収すると発表した。買収後に売上高が800億ドル（約9兆5000億円）を超える新生Dellの最大の脅威は、同業のメーカーではない。DellやEMCのハードウエアを使わずにサービスを展開している、パブリッククラウド事業者だ。 Dellは2015年10月12日（米国時間）にEMCの買収を発表し、EMCの株主に対して1株当たり総額33.15ドルを支払うとした。これは直近のEMCの株価に対して、28％のプレミアムを加えたものとなる。EMCは60日間、Dellよりも良い条件で買収を提案する企業が現れるのを待つ。そのような企業が現れなければ、株式の買い取りが始まる。買収完了は2016年の5月から10月の間を予定する。 売上高800億ドル、IT業界4位の巨大ベンダー 670億ドルという買収金額は巨大だが、その価値の半分近くをEMCの子会社
トラウマなど存在しません：日経ビジネスオンライン
「両親が離婚しているので、結婚できない」「子どもの時に母親から虐待を受けたから、子どもを産む自信がない」。子どもの頃のこのような体験が“トラウマ（心的外傷）”になって、結婚や出産をためらっている。このような相談をよく受けます。 トラウマやPTSD（心的外傷後ストレス障害）という言葉が日本でよく使われるようになったのは、1995年の阪神大震災以降のことです。大きな自然災害、事故、事件などに遭遇することで心が傷つけられた人は、強い抑うつ、不安、不眠、悪夢、恐怖、無力感、戦慄などの症状が起こるというのです。 たしかに強いショックを受けたことは事実ですが、その後の人生で行き詰まった時、そのことすべてをトラウマによると考えることに問題はないでしょうか。結婚や出産をためらうのは、本当に、トラウマのせいなのでしょうか。そもそもそのトラウマは本当でしょうか？ 実は、何かに行き詰まった時に、過去に経験したこ
朴槿恵大統領の「正しい歴史認識」と日本統治の姿：日経ビジネスオンライン
森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
ITエンジニアの地位を落とす、日本企業の大きな誤解：日経ビジネスオンライン
現代の企業においては、IT（情報技術）、そしてウェブをどう使っていくかが企業の成長のカギを握っている――。このことに異論がある方はいないだろう。 少し前までは、既存の業務を一部IT化し「わが社はITを活用している」などと生ぬるいことを言っていられる時代だったが、今ではIT、ウェブをベースにビジネスモデルを組み立てていないと勝ち目の無い世界になりつつある。 グーグル、フェイスブック、マイクロソフトなどは言うまでもなく、今やITと全く無縁そうな回転寿司屋でさえ、ビッグデータを活用し廃棄量75％削減を達成している時代である（「スシロー、ビッグデータ分析し寿司流す 廃棄量75％減」：日経新聞電子版1月27日）。 しかし、これだけビジネスの中心にIT、ウェブが入り込んできている現在でさえ、IT、ウェブの中心を担うITエンジニアの仕事について「製造業と同じようなもの」と勘違いしている人が非常に多い。
国税局から「弟さんの税金を払いなさい」という通知が…；日経ビジネスオンライン
ある顧客から「弟が、15年以上前の母の相続の時の税金を払っていなかったようで、私に払うようにと国税局から通知が来ているんです……」という相談を受け、耳を疑いました。 「税務署でなく国税局ですか？ あなたの分でなく弟さんの分ですか？」 「ええ……」 通知書の内容は、「あなた以外のほかの相続人も含めて連帯納付の義務があるので、みんなで話し合って払ってください。さもないと、どなたかの財産を差し押さえることになります」というものでした。金額が多額なので、税務署から国税局へ担当が移管していたようです。 日本の税金で連帯納付義務があるのは、相続税と贈与税です（法人税にも一定の要件条件のもとではありますが、間接的な連帯納付義務です）。相続税に関しては相続人同士でお互いに連帯して納付義務を負い、贈与税に関しては贈与者（あげた側）が受贈者（もらった側）に対して連帯納付義務を負っています。税務はあげる側ともら
「偏差値50のバラ色人生を考えよ！」 ニーズ至上主義の本末転倒：日経ビジネスオンライン
今回は、「ニーズと思考」についてアレコレ考えてみる。 遂に、大学のカタチが変わることになった。L型とG型。昨年、物議をかもした「ローカル人材を育成するL型」に、多くの大学が移行を迫られることになったのである。 今月4日。「大学を職業教育学校に」との方針が政府から示され、実践的な職業教育や技能訓練を行う「職業教育学校」に既存の大学や短大などに転換してもらい、2019年度からの実施を目指すことになった。 職業教育学校とはL型のこと。改革の目的は、産業界のニーズに合った即戦力型の学生の育成。職業教育学校への転換は、少子化で学生の確保に苦しむ私立大学などの救済にもなる。 続いて、8日。文部科学省は、全86の国立大学に、既存の文学部や社会学部など人文社会系の学部と大学院の廃止や分野の転換の検討を求めた。 国立大に投入される税金を、ニーズがある分野に集中させるのが狙い。財政事情が悪化する中、大学には「
モメればモメるほど相続税は増える：日経ビジネスオンライン
昨年、弁護士の先生から相続の案件を紹介されました。この事例では、両親が亡くなって三人姉妹がモメてしまい、それぞれが別々の弁護士に依頼して協議が始まっていました。 財産リストはすでに作成しているとのことでしたので確認したのですが、そのリストには被相続人である亡くなったお母様の名義以外の財産が多く、ビックリしました。 名義変更されていた財産を、相続人がチェックした結果、名義変更はされているものの贈与は成立していないという主張のもと、被相続人の財産に戻し、分割協議の対象とされていました。せっかく被相続人が行った生前贈与が、相続人によって否定され、税金が増える結果となっていたのです。 安易な名義変更が税務署に否認されるケースはよくありますが、相続人のモメ事が税額を増やしてしまう結果になった例です。今回は、モメればモメるほど増えてしまう相続税のカラクリについて説明します。 敵の敵は味方？ 冒頭で紹介
オウムはなぜ日本のエリートの心を捉えたのか：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関わり、ダライ・ラマとの対談も出版。東工大では学生からの授業評価が全学１位となり、東工大教育賞最優秀賞を受賞。著書『生きる意味』（岩波新書）は2006年度大学入試出題数第１位の著作となる。その他、『生きる覚悟』（角川SSC新書）、『「肩の荷」をおろして生きる』（PHP新書）、『ダライ・ラマとの対話』（講談社文庫）など著書多数。（写真：大槻純一、以下同） 上田：もちろんインドを研究対象にしたい、と最初は思いました。自分の洗脳を解くきっかけになった場所ですから。でも、調べ始めて気づきました。インド学って、ものすごく大きいんです。
これはもう革命と言っていいんじゃないだろうか：日経ビジネスオンライン
東京都福生市にある中華料理店「豊楽園」。JR福生駅から歩いてすぐのところにあるこの店が月に1回、農業を志す若者たちの熱気で沸騰する。 「農地を借りることが決まりました」「独立して会社をつくります」「農業を通して、日本の文化を守ります」「有機農業やってます」。ジョッキを片手に次々に近況を報告する。 集まりの名前は、「東京NEO－FARMERS！」。東京で新しく農業を始めた人や就農の準備をしている人、彼らを応援する人たちの集まりだ。すでに約20人が実際に就農した。 月に1回の会合は、お互いに情報交換したり、意欲を高め合ったりするのが目的だ。有志でマルシェに出店したり、地元のスーパーに常設のコーナーを設けたりと実績もつんできた。 仕掛け人は、東京都農業会議の松沢龍人さん。「おれも変わってるけど、こいつらも変わってる。変わりもん同士でいいじゃないか」。なぜ東京で就農を目指す若者が増えたのか。都市近
ホンダ「S660」は街乗りを痛快にするか：日経ビジネスオンライン
鶴原 吉郎 オートインサイト代表 1985年日経マグロウヒル社（現日経BP社）入社、2004年に自動車技術の専門情報誌の創刊を担当。編集長として約10年にわたって、同誌の編集に従事。2014年4月に独立、オートインサイトを設立。 この著者の記事を見る
今年こそ納得のいく桜の写真を撮る - JAGZY
カメラ好きならずとも、思わずカメラやスマホを向けてしまうほど、桜は被写体としてポピュラーな存在だ。この期間は、桜の写真がちまたにあふれている。それゆえにカメラ好きを自認する身としては、見た人に「おお！」っと思わせる桜の写真をPCスクリーンに仕込んでおきたい。美しい桜を撮るため選んだカメラは、描写力の優れた「Nikon D810」。指南役のプロ写真家、土屋明氏とともに都内の桜の名所に出かけることにした。桜前線は5月初旬まで北上を続けるので、これから開花を迎える地方への撮影旅行に役立ててほしい。（写真＝土屋明） 桜をきれいに撮るポイント 桜の名所で撮影をする前に、まずは近所の桜を被写体にして、桜の撮り方の基本を指南役の土屋氏から伝授してもらった。 第1に重要なポイントは天気。青空を背景にした桜は、それだけで美しい。だが、単に青空の下で撮影しただけでは芸がない。円偏光（C-PL）フィルターを装着
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相続増税が“怖くない”これだけの理由：日経ビジネスオンライン